対話・自己規律・少人数取締役による迅速な経営
FY2016に初出。10回の記載のうち4回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2023年。51社中9社が悪化側に。
直近の記載が「その他」なのは、ほかに17社。
- FY2026社外取締役4名を含む9名体制有価証券報告書
「取締役会は社外取締役4名を含む取締役9名で構成されており、法令等に定める重要事項のほか、経営に関わる重要事項の意思決定を行っております。」
前回の社外取締役3名を含む9名体制から、社外取締役4名を含む9名体制となったことを開示している。 - 2026-05-21前進株主総会
「取締役9名（うち社外取締役4名）の選任をお願いするものであります。」
次期取締役候補について、取締役9名のうち社外取締役4名とする構成を示している。 - FY2022社外取締役3名を含む9名体制有価証券報告書
「取締役会は社外取締役3名を含む取締役9名で構成されており、法令等に定める重要事項のほか、経営に関わる重要事項の意思決定を行っております。」
前年度の社外取締役2名を含む8名体制から、社外取締役3名を含む9名体制を記載している。経営理念・行動指針に基づく迅速かつ適切な意思決定という基本的なガバナンス方針も再確認している。 - FY2021取締役8名体制有価証券報告書
「取締役会は社外取締役2名を含む取締役8名で構成されており、法令等に定める重要事項のほか、経営に関わる重要事項の意思決定を行っております。」
前年度の取締役9名体制から、社外取締役2名を含む8名体制を記載している。監査役会は社外監査役3名で構成されている。 - FY2020再掲有価証券報告書
「当社グループは、企業の永続と持続的な成長を実現するためには、経営理念および行動指針に基づき、迅速かつ適切な経営の意思決定を行っていくことが重要であると考え、コーポレート・ガバナンスの充実に取り組んでいます。」
企業の永続・持続的成長、理念と行動指針、迅速で適切な意思決定を軸とするガバナンス方針を再確認している。取締役会は社外取締役2名を含む9名で構成されている。 - FY2019再掲有価証券報告書
「コーポレート・ガバナンスにつきましては、不公正・非効率な経営は企業価値を損なうだけでなく、会社の永続にとって重大な妨げになるとの認識のもと、会社構成員、とりわけ経営者の志と自己規律に磨きをかけ、徹底した対話によって経営理念、行動指針さらには戦略の社内共有化で実効を上げることを基本としております。取締役の人数を必要最小限に絞ったうえで、社内の情報の流れをよくし、論理優先で十分に議論を尽くして良い悪いを明確にしていく企業風土を維持することで、不正・不祥事の防止はもとより、絶えざる経営の効率化と意思決定・業務執行の迅速化によって競争力の強化と企業価値の向上をめざしております。」
自己規律、対話、理念・戦略の共有、少人数取締役、迅速な意思決定によるガバナンス方針を再確認している。取締役は社外取締役2名を含む9名と記載している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「一方、取締役は社外取締役2名を含め9名と少人数で迅速かつ密な情報交換を行うことで監督と執行を両立させております。 コーポレート・ガバナンスにつきましては、不公正・非効率な経営は企業価値を損なうだけでなく、会社の永続にとって重大な妨げになるとの認識のもと、会社構成員、とりわけ経営者の志と自己規律に磨きをかけ、徹底した対話によって経営理念、行動指針さらには戦略の社内共有化で実効を上げることを基本としております。」
社外取締役2名を含む取締役9名の少人数体制、対話、自己規律、理念・戦略の共有による迅速な経営というガバナンス方針を再確認している。 - FY2017取締役9名体制の記載有価証券報告書
「一方、取締役は社外取締役2名を含め9名と少人数で迅速かつ密な情報交換を行うことで監督と執行を両立させております。」
自己規律、対話、理念・戦略の共有、少人数取締役による迅速な意思決定という基本方針は継続している。体制面では、社外取締役2名を含む取締役9名と記載している。 - FY2016再掲有価証券報告書
「コーポレート・ガバナンスにつきましては、不公正・非効率な経営は企業価値を損なうだけでなく、会社の永続にとって重大な妨げになるとの認識のもと、会社構成員、とりわけ経営者の志と自己規律に磨きをかけ、徹底した対話によって経営理念、行動指針さらには戦略の社内共有化で実効を上げることを基本としております。取締役の人数を必要最小限に絞ったうえで、社内の情報の流れをよくし、論理優先で十分に議論を尽くして良い悪いを明確にしていく企業風土を維持することで、不正・不祥事の防止はもとより、絶えざる経営の効率化と意思決定・業務執行の迅速化によって競争力の強化と企業価値の向上をめざしております。」
自己規律、対話、理念・戦略の共有、少人数取締役、迅速な意思決定によるガバナンス方針を再確認している。体制面では取締役10名、社外取締役2名、社外監査役3名と記載しているが、方針の方向性に変更はない。 - FY2016初出有価証券報告書
「コーポレート・ガバナンスにつきましては、不公正・非効率な経営は企業価値を損なうだけでなく、会社の永続にとって重大な妨げになるとの認識のもと、会社構成員、とりわけ経営者の志と自己規律に磨きをかけ、徹底した対話によって経営理念、行動指針さらには戦略の社内共有化で実効を上げることを基本としております。取締役の人数を必要最小限に絞ったうえで、社内の情報の流れをよくし、論理優先で十分に議論を尽くして良い悪いを明確にしていく企業風土を維持することで、不正・不祥事の防止はもとより、絶えざる経営の効率化と意思決定・業務執行の迅速化によって競争力の強化と企業価値の向上をめざしております。」
ガバナンスを、経営者の自己規律、対話、理念・戦略の共有、少人数取締役、迅速な意思決定で実現する姿勢として説明している。