読む価値
56注目
0〜100。会社の良し悪しではなく、読む価値の大きさです。向き
強弱が混在
会社の説明から読み取った方向です。規模
153
百万円（営業利益の前年同期比減少額）書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
第1四半期2022年4月1日〜2022年6月30日連結日本基準売上高8,725百万円前年比 +8.4%進捗 17.5%
営業利益-131百万円
経常利益111百万円前年比 +26.7%進捗 2.2%
純利益（親会社株主帰属）-62百万円
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。 点線の枠は通期予想、内側の帯がこの期間の実績です。進捗率は実績÷予想で算出したもので、第1四半期なら25%が通過点の目安です。
１株当たり当期純利益実績 △2.79円 / 通期予想 160.92円
期末の財政状態
総資産62,252百万円
うち純資産 45,524 百万円自己資本比率 72.8%前期末比 -0.5pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
セグメント別売上高
装置事業7,22182.3%
サービス事業1,42116.2%
その他事業1351.5%
セグメント別利益
装置事業-45
サービス事業-27
その他事業-56
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高50,000百万円（前年比 +19.5%）
営業利益5,000百万円（前年比 +153.9%）
経常利益5,100百万円（前年比 +119.6%）
純利益3,600百万円（前年比 +88.9%）
業績予想の修正修正なし
年間配当予想60円 → 69円
業績の増減要因
受注高は前年同四半期比29.9％増加したが、電子部品不足による製品納期の長期化および上海ロックダウンの影響により売上高の増加は8.4％にとどまった。営業利益は、主に受注拡大に伴う人件費や活動経費の増加により153百万円減少した。
継続企業の前提に関する記載
該当事項はありません
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 無それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
連結範囲の変更新規 社数 0 / 社名 非開示 / 除外 社数 0 / 社名 非開示
重要な後発事象該当事項はありません
特別損益の内訳特別利益 項目 固定資産売却益 / 金額 0百万円 / 特別損失 項目 固定資産除却損 / 金額 0百万円
受注高・受注残高受注高 16,493百万円 / 受注残高 非開示
決算補足説明資料の有無有
決算説明会の有無有無 無 / 対象者 非開示
期末発行済株式数23,781,394株
期末自己株式数1,410,246株
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 第1四半期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2022年4月1日〜2022年6月30日 |
| 売上高 | 8,725百万円（前年比 +8.4%） |
| 営業利益 | -131百万円 |
| 経常利益 | 111百万円（前年比 +26.7%） |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | -62百万円 |
| １株当たり当期純利益 | 実績 △2.79円 / 通期予想 160.92円 |
| 自己資本比率 | 当期末 72.8 / 前期末 73.3 |
| 総資産 | 62,252百万円 |
| 純資産 | 45,524百万円 |
| 通期業績予想 | 売上高 50,000百万円（前年比 +19.5%） / 営業利益 5,000百万円（前年比 +153.9%） / 経常利益 5,100百万円（前年比 +119.6%） / 純利益 3,600百万円（前年比 +88.9%） |
| 業績予想の修正 | 修正なし |
| 年間配当予想 | 60円 → 69円 |
| セグメント別売上高 | セグメント 装置事業 / 売上高 7,221百万円 / 前年同期比_pct 9.2、セグメント サービス事業 / 売上高 1,421百万円 / 前年同期比_pct 3.7、セグメント その他事業 / 売上高 135百万円 / 前年同期比_pct 10.4 |
| セグメント別利益 | セグメント 装置事業 / セグメント利益 -45百万円 / 前年同期 90百万円 / 前年同期比_pct 非開示、セグメント サービス事業 / セグメント利益 -27百万円 / 前年同期 -6百万円 / 前年同期比_pct 非開示、セグメント その他事業 / セグメント利益 -56百万円 / 前年同期 -61百万円 / 前年同期比_pct 非開示 |
| 受注高・受注残高 | 受注高 16,493百万円 / 受注残高 非開示 |
| 特別損益の内訳 | 特別利益 項目 固定資産売却益 / 金額 0百万円 / 特別損失 項目 固定資産除却損 / 金額 0百万円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項はありません |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 無 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 連結範囲の変更 | 新規 社数 0 / 社名 非開示 / 除外 社数 0 / 社名 非開示 |
| 重要な後発事象 | 該当事項はありません |
| 決算補足説明資料の有無 | 有 |
| 決算説明会の有無 | 有無 無 / 対象者 非開示 |
| 期末発行済株式数 | 23,781,394株 |
| 期末自己株式数 | 1,410,246株 |
| 業績の増減要因 | 受注高は前年同四半期比29.9％増加したが、電子部品不足による製品納期の長期化および上海ロックダウンの影響により売上高の増加は8.4％にとどまった。営業利益は、主に受注拡大に伴う人件費や活動経費の増加により153百万円減少した。 |
この書類が述べていない項目（10件）
売上高営業利益率営業活動によるキャッシュ・フロー投資活動によるキャッシュ・フロー財務活動によるキャッシュ・フロー現金及び現金同等物期末残高配当性向株主還元方針地域別売上高減価償却費減損損失
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。電子部品不足による製品納期の長期化、上海ロックダウンによる中国子会社の生産・物流の停滞、原材料価格・物流費の高騰があった。営業損失については、主に受注拡大に伴う人件費や活動経費の増加が理由として挙げられている。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。