読む価値
62注目
0〜100。会社の良し悪しではなく、読む価値の大きさです。向き
強弱が混在
会社の説明から読み取った方向です。規模
19.7
売上高の前年同期比（％）書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
第3四半期2025年1月1日〜2025年9月30日連結日本基準売上高8,929百万円進捗 64.7%
営業利益-227百万円
経常利益-175百万円
純利益（親会社株主帰属）-246百万円
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。 点線の枠は通期予想、内側の帯がこの期間の実績です。進捗率は実績÷予想で算出したもので、第3四半期なら75%が通過点の目安です。
１株当たり当期純利益△23.77円
期末の財政状態
総資産20,689百万円
うち純資産 15,777 百万円自己資本比率 74.8%前期末比 +1.5pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
現金の出入り
営業+483
投資-459
財務-468
純増減-444
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 百万円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高3,746百万円
セグメント別売上高計測機器 3,246百万円、特注試験装置及びサービス 5,673百万円、その他 103百万円
セグメント別利益計測機器 -209百万円、特注試験装置及びサービス -14百万円、その他 16百万円
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高13,800百万円
営業利益600百万円
経常利益650百万円
純利益550百万円
年間配当予想30.00円 → 20.00円（△33.3%）
業績の増減要因
前期からの受注増加が売上高に寄与し、受注高・受注残高が増加した。特注試験装置及びサービスではモータ試験装置やシミュレーションベンチ等の需要が高まった。一方、販売促進や展示会などの拡販活動により販売費及び一般管理費が前年同期比131百万円増加した。前年同期の親会社株主に帰属する利益には旧本社ビル売却に係る固定資産売却益1,851百万円が含まれていた。
継続企業の前提に関する記載
該当事項なし（『該当事項はありません』）
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 無それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
連結範囲の変更新規 0社 / 除外 0社 / 社名 非開示
特別損益の内訳特別利益 固定資産売却益 1百万円 / 特別損失 固定資産除却損 5百万円
減価償却費517百万円
受注高・受注残高受注高 11,496百万円 / 受注残高 9,586百万円
決算補足説明資料の有無有
決算説明会の有無無
期末発行済株式数12,200,000株
期末自己株式数1,775,902株
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 第3四半期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2025年1月1日〜2025年9月30日 |
| 売上高 | 8,929百万円 |
| 営業利益 | -227百万円 |
| 経常利益 | -175百万円 |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | -246百万円 |
| １株当たり当期純利益 | △23.77円 |
| 自己資本比率 | 当期末 74.8% / 前期末 73.3% |
| 総資産 | 20,689百万円 |
| 純資産 | 15,777百万円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 483百万円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | -459百万円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -468百万円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 3,746百万円 |
| 通期業績予想 | 売上高 13,800百万円 / 営業利益 600百万円 / 経常利益 650百万円 / 純利益 550百万円 |
| 年間配当予想 | 30.00円 → 20.00円（△33.3%） |
| セグメント別売上高 | 計測機器 3,246百万円、特注試験装置及びサービス 5,673百万円、その他 103百万円 |
| セグメント別利益 | 計測機器 -209百万円、特注試験装置及びサービス -14百万円、その他 16百万円 |
| 受注高・受注残高 | 受注高 11,496百万円 / 受注残高 9,586百万円 |
| 減価償却費 | 517百万円 |
| 特別損益の内訳 | 特別利益 固定資産売却益 1百万円 / 特別損失 固定資産除却損 5百万円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項なし（『該当事項はありません』） |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 無 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 連結範囲の変更 | 新規 0社 / 除外 0社 / 社名 非開示 |
| 決算補足説明資料の有無 | 有 |
| 決算説明会の有無 | 無 |
| 期末発行済株式数 | 12,200,000株 |
| 期末自己株式数 | 1,775,902株 |
| 業績の増減要因 | 前期からの受注増加が売上高に寄与し、受注高・受注残高が増加した。特注試験装置及びサービスではモータ試験装置やシミュレーションベンチ等の需要が高まった。一方、販売促進や展示会などの拡販活動により販売費及び一般管理費が前年同期比131百万円増加した。前年同期の親会社株主に帰属する利益には旧本社ビル売却に係る固定資産売却益1,851百万円が含まれていた。 |
この書類が述べていない項目（7件）
売上高営業利益率業績予想の修正配当性向株主還元方針地域別売上高減損損失重要な後発事象
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。昨年からの受注回復基調と当期の受注増加が売上高に寄与し、受注残高も高水準を維持しました。一方、国内外での販売促進や展示会などの拡販活動により販売費及び一般管理費が前年同期比131百万円増加しました。また、前年同期の親会社株主に帰属する利益には旧本社ビル売却に係る固定資産売却益1,851百万円が含まれていました。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。