読む価値
69注目
0〜100。会社の良し悪しではなく、読む価値の大きさです。向き
悪化
会社の説明から読み取った方向です。規模
-250
百万円（通期営業利益の増減額）書きぶり
確定を避けている
どれだけ断定的に書かれているかです。修正された予想
2022年12月期・第２四半期累計、通期前回予想の公表 2022年１月28日売上高第２四半期累計5,900→5,057百万円
-14.3%
売上高通期12,000→11,000百万円
-8.3%
営業利益第２四半期累計140→-253百万円
-280.7%
営業利益通期300→50百万円
-83.3%
経常利益第２四半期累計170→-208百万円
-222.4%
経常利益通期350→150百万円
-57.1%
親会社株主に帰属する当期純利益第２四半期累計118→-280百万円
-337.3%
親会社株主に帰属する当期純利益通期240→70百万円
-70.8%
１株当たり当期純利益第２四半期累計11.42→-27.08円 銭
-337.1%
１株当たり当期純利益通期23.24→6.75円 銭
-71.0%
棒の長さは、この書類で最も大きく動いた項目を基準にした相対的な変化幅です。 点線の増減率は、会社が率を示していないため、公表された2つの数値から算出したものです。
修正の理由
受注は回復傾向にあるものの、特注試験装置で部品供給不足により売上予定案件が先延ばしとなり、上海でのロックダウンの影響等で出荷・売上ができなかったため、売上高・利益とも前回予想を下回ることとなった。下期も部品供給体制の混乱が続くことが想定され、生産・出荷・売上が期首見込みどおりに進まない懸念があるため、通期予想も修正した。
前期実績第２四半期累計 売上高 4,920 / 営業利益 -516 / 経常利益 -419 / 親会社株主に帰属する四半期純利益 -1,142 / １株当たり四半期純利益 -101.88 / 通期 売上高 9,852 / 営業利益 -859 / 経常利益 -685 / 親会社株主に帰属する当期純利益 -1,271 / １株当たり当期純利益 -114.67
連結・個別の別連結
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 売上高 | 第２四半期累計 5,900 / 通期 12,000 → 第２四半期累計 5,057 / 通期 11,000（第２四半期累計 △14.3％ / 通期 △8.3％） |
| 営業利益 | 第２四半期累計 140 / 通期 300 → 第２四半期累計 -253 / 通期 50（第２四半期累計 非開示 / 通期 △83.33％） |
| 経常利益 | 第２四半期累計 170 / 通期 350 → 第２四半期累計 -208 / 通期 150（第２四半期累計 非開示 / 通期 △57.14％） |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 第２四半期累計 118 / 通期 240 → 第２四半期累計 -280 / 通期 70（第２四半期累計 非開示 / 通期 △70.83％） |
| １株当たり当期純利益 | 第２四半期累計 11.42 / 通期 23.24 → 第２四半期累計 -27.08 / 通期 6.75 |
| 対象決算期 | 2022年12月期 |
| 対象期間 | 第２四半期累計、通期 |
| 前回予想の公表日 | 2022年１月28日 |
| 前期実績 | 第２四半期累計 売上高 4,920 / 営業利益 -516 / 経常利益 -419 / 親会社株主に帰属する四半期純利益 -1,142 / １株当たり四半期純利益 -101.88 / 通期 売上高 9,852 / 営業利益 -859 / 経常利益 -685 / 親会社株主に帰属する当期純利益 -1,271 / １株当たり当期純利益 -114.67 |
| 修正の理由 | 受注は回復傾向にあるものの、特注試験装置で部品供給不足により売上予定案件が先延ばしとなり、上海でのロックダウンの影響等で出荷・売上ができなかったため、売上高・利益とも前回予想を下回ることとなった。下期も部品供給体制の混乱が続くことが想定され、生産・出荷・売上が期首見込みどおりに進まない懸念があるため、通期予想も修正した。 |
| 連結・個別の別 | 連結 |
この書類が述べていない項目（2件）
特別損失の内容と金額配当予想の修正
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。世界的な半導体部品等の供給不足、ロシアによるウクライナ侵攻を発端とするエネルギー価格の高騰、急速な円安、特注試験装置の案件延期、上海ロックダウンによる出荷・売上の遅延を理由としている。通期については、下期も部品供給体制の混乱が続き、生産・出荷・売上が期首見込みどおりに進まない懸念を挙げている。役員報酬等の減額については、昨年来の厳しい経営環境と業績を理由としている。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。