日本電子材料（6855）・目標前進
エネルギー原単位年1％削減とGHGゼロエミッションへの取組み
FY2025に初出。2回の記載のうち1回が「前進」で、最初の「前進」はFY2026。直近の記載はFY2026。
2記載
2年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
エネルギー使用量削減・省エネルギー化78社が書いているテーマ・逆風0社・追い風81社
直近の記載が「前進」なのは、ほかに29社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている78社のうち14社を表示しています。上の文は78社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2026前進有価証券報告書
「CO2排出量削減に向けて、2013年度を基準年度として「エネルギー原単位－1.0％/年」を指標とし、次項図（軽微かつ2024年度から把握のScope１を除くScope２にて表示）の通り2025年度は、2013年度に対し約37％低減が図れています。」
2013年度基準のエネルギー原単位年1％削減に対し、2025年度は約37％低減となり、FY2025の約27％から進展した。 - FY2025初出有価証券報告書
「省エネルギー施策の計画的な推進とともに、連結売上高の大部分を占める当社単体を対象にScope１＋２の把握を進めております（Scope１は2024年度から把握を開始しており、2024年度においてはScope２の6,104t-CO2に対しScope１は91t-CO2と軽微にコントロールしています。）。CO2排出量削減に向けて、2013年度を基準年度として「エネルギー原単位－1.0%/年」を指標とし、下図（軽微かつ2024年度から把握のScope１を除くScope２にて表示）の通り2024年度は、2013年度に対し約27％低減が図れています。」
2013年度を基準にエネルギー原単位を年1.0％削減する指標を設定し、2024年度にはScope2ベースで約27％低減した実績を開示した。省エネルギー、再生可能エネルギー転換、新プロセス開発を通じてGHGゼロエミッションを目指すとしている。