共和電業（6853）・事実再掲
不採算物件の売上集中による利益減少
FY2017-Q1に初出。3回の記載のうち1回が「再定義」で、最初の「再定義」はFY2017-Q2。直近の記載はFY2017-Q3。
3記載
1年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
不採算物件への売上集中による利益率低下13社が書いているテーマ・逆風13社・追い風0社
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに0社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「利益につきましては、採算性の良い大口物件の売上が少なかったこと、ひずみゲージ新生産ラインの設備投資に係る減価償却費等の固定費を吸収するだけの生産量確保及び原価低減に至らず、営業利益は654百万円（前年同期比23.1％減）、経常利益は716百万円（前年同期比15.0％減）、親会社株主に帰属する四半期純利益は474百万円（前年同期比12.8％減）となりました。」
採算性の良い大口物件の売上が少なかったことを、利益減少要因として引き続き記載している。 - FY2017-Q2再定義有価証券報告書
「利益につきましては、採算性の良い大口物件の売上が少なかったこと、ひずみゲージ新生産ラインの設備投資に係る減価償却費等の固定費を吸収するだけの生産量確保及び原価低減に至らず、営業利益は613百万円（前年同期比33.0％減）、経常利益は655百万円（前年同期比27.2％減）、親会社株主に帰属する四半期純利益は432百万円（前年同期比26.1％減）となりました。」
利益悪化の物件要因について、前四半期の「不採算物件の売上集中」から、当四半期は「採算性の良い大口物件の売上が少なかった」と表現が変化している。 - FY2017-Q1初出有価証券報告書
「利益につきましては、減収および不採算物件の売上が集中したことにより、営業利益は515百万円（前年同期比32.3％減）、経常利益は519百万円（前年同期比30.2％減）、親会社株主に帰属する四半期純利益は391百万円（前年同期比20.6％減）となりました。」
不採算物件の売上が集中したことを、当第1四半期の営業利益・経常利益・親会社株主に帰属する四半期純利益の減少要因として初めて記載している。