読む価値
54定例
0〜100。会社の良し悪しではなく、読む価値の大きさです。向き
強弱が混在
会社の説明から読み取った方向です。規模
6
%（売上高の前期比）書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
通期2025年1月1日〜2025年12月31日連結日本基準売上高16,272,345千円前年比 +6.0%
営業利益1,385,873千円前年比 +2.2%
経常利益1,458,165千円前年比 -0.1%
純利益（親会社株主帰属）1,033,330千円前年比 -3.1%
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
１株当たり当期純利益39.29円
期末の財政状態
総資産23,744,440千円
うち純資産 18,214,872 千円自己資本比率 76.7%前期末比 +1.4pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
現金の出入り
営業+563,429
投資-384,082
財務-1,950,058
純増減-1,770,711
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 千円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高4,155,500千円
セグメント別売上高計測機器 14,937,993千円（前年比 +7.2%）、コンサルティング 1,334,352千円（前年比 -6.1%）
セグメント別利益計測機器 5,583,086千円（前年比 +4.0%）、コンサルティング 638,855千円（前年比 -0.8%）
地域別売上高14,144,339千円、1,324,337千円、351,517千円、430,324千円、21,827千円
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高16,500百万円
営業利益1,450百万円
経常利益1,500百万円
純利益1,200百万円
年間配当予想20円／株 → 21円／株
株主還元方針累進配当（維持・増配）を基本方針とする
業績の増減要因
汎用品の需要増、鉄道・ダム・防衛関連での特注・システム品の大口案件等により増収となった一方、原材料価格の高騰による原価率の上昇、販売費及び一般管理費の増加、為替差損の計上等が利益に影響しました。
継続企業の前提に関する記載
該当事項なし
重要な後発事象2026年1月26日開催の取締役会で、従業員等に対する譲渡制限付株式の付与のため、自己株式250,200株を第三者割当で処分することを決議しました。払込期日は2026年6月1日、処分価額の総額は187,900,200円です。
減損損失該当事項はありません
特別損益の内訳特別利益 投資有価証券売却益 69,144千円 / 特別損失 非開示
減価償却費502,082千円
受注高・受注残高受注高 15,863,514千円 / 受注残高 5,051,671千円
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 通期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2025年1月1日〜2025年12月31日 |
| 売上高 | 16,272,345千円（前年比 +6.0%） |
| 営業利益 | 1,385,873千円（前年比 +2.2%） |
| 経常利益 | 1,458,165千円（前年比 -0.1%） |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 1,033,330千円（前年比 -3.1%） |
| １株当たり当期純利益 | 39.29円 |
| 自己資本比率 | 当期末 76.7 / 前期末 75.3 |
| 総資産 | 23,744,440千円 |
| 純資産 | 18,214,872千円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 563,429千円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | -384,082千円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -1,950,058千円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 4,155,500千円 |
| 通期業績予想 | 売上高 16,500百万円 / 営業利益 1,450百万円 / 経常利益 1,500百万円 / 純利益 1,200百万円 |
| 年間配当予想 | 20円／株 → 21円／株 |
| 株主還元方針 | 累進配当（維持・増配）を基本方針とする |
| セグメント別売上高 | 計測機器 14,937,993千円（前年比 +7.2%）、コンサルティング 1,334,352千円（前年比 -6.1%） |
| セグメント別利益 | 計測機器 5,583,086千円（前年比 +4.0%）、コンサルティング 638,855千円（前年比 -0.8%） |
| 地域別売上高 | 14,144,339千円、1,324,337千円、351,517千円、430,324千円、21,827千円 |
| 受注高・受注残高 | 受注高 15,863,514千円 / 受注残高 5,051,671千円 |
| 減価償却費 | 502,082千円 |
| 減損損失 | 該当事項はありません |
| 特別損益の内訳 | 特別利益 投資有価証券売却益 69,144千円 / 特別損失 非開示 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項なし |
| 重要な後発事象 | 2026年1月26日開催の取締役会で、従業員等に対する譲渡制限付株式の付与のため、自己株式250,200株を第三者割当で処分することを決議しました。払込期日は2026年6月1日、処分価額の総額は187,900,200円です。 |
| 業績の増減要因 | 汎用品の需要増、鉄道・ダム・防衛関連での特注・システム品の大口案件等により増収となった一方、原材料価格の高騰による原価率の上昇、販売費及び一般管理費の増加、為替差損の計上等が利益に影響しました。 |
この書類が述べていない項目（9件）
売上高営業利益率業績予想の修正配当性向会計方針の変更連結範囲の変更決算補足説明資料の有無決算説明会の有無期末発行済株式数期末自己株式数
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。売上高は、航空宇宙関連・原子力関連などでの汎用品の需要増に加え、鉄道・ダム・防衛関連での特注・システム品の大口案件等により増加しました。営業利益は増収効果が原材料価格の高騰による原価率上昇や販売費及び一般管理費の増加を上回った一方、経常利益は為替差損の計上等により、親会社株主に帰属する当期純利益は減少しました。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。