読む価値
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0〜100。会社の良し悪しではなく、読む価値の大きさです。向き
強弱が混在
会社の説明から読み取った方向です。規模
32
営業利益の前年同期比（%）書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
通期2021年４月１日〜2022年３月31日連結日本基準売上高21,908百万円前年比 +3.9%
営業利益1,499百万円前年比 +32.0%
経常利益1,744百万円前年比 +35.9%
純利益（親会社株主帰属）1,050百万円前年比 -18.5%
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
１株当たり当期純利益124円07銭
売上高営業利益率6.8%
期末の財政状態
総資産31,545百万円
うち純資産 20,150 百万円自己資本比率 55.7%前期末比 +1.0pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
現金の出入り
営業+1,880
投資-578
財務-978
純増減+324
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 百万円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高5,821百万円
セグメント別売上高計測制御機器 7,965百万円（前年比 +15.1%）、計装システム 6,302百万円（前年比 -6.7%）、センサ 6,804百万円（前年比 +3.7%）、その他 836百万円（前年比 -1.0%）
セグメント別利益計測制御機器 1,168百万円（前年比 +31.6%）、計装システム 481百万円（前年比 -18.7%）、センサ 1,304百万円（前年比 +14.6%）、その他 194百万円（前年比 +27.3%）
地域別売上高17,831百万円（前年比 +1.5%）、3,651百万円（前年比 +15.1%）、229百万円（前年比 +14.2%）、165百万円（前年比 +43.4%）、30百万円（前年比 -1.4%）
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高23,300百万円（前年比 +6.3%）
営業利益1,550百万円（前年比 +3.4%）
経常利益1,800百万円（前年比 +3.2%）
純利益1,100百万円（前年比 +4.7%）
年間配当予想46円 → 47円（+2.2%）
配当性向37.1%（2022年３月期実績、2023年３月期予想は36.2%）
業績の増減要因
顧客の設備投資・生産活動の回復、半導体などの部材不足に対応した購買先の拡大や代替部材の採用、増収効果および原価低減の取組み。親会社株主に帰属する当期純利益の減少は、前年に負ののれん発生益557百万円を計上した影響。
継続企業の前提に関する記載
該当事項はありません
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 有それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
連結範囲の変更新規 会社数 0 / 社名 非開示 / 除外 会社数 0 / 社名 非開示
重要な後発事象役員退職慰労金制度を廃止し、取締役の報酬限度額を年額250百万円以内に改定する議案、および譲渡制限付株式報酬制度を導入する議案を2022年6月28日開催予定の定時株主総会に付議することを決議した。
減損損失該当事項なし
特別損益の内訳特別利益 投資有価証券売却益 1百万円、固定資産売却益 0百万円 / 特別損失 固定資産処分損 3百万円、投資有価証券評価損 23百万円
減価償却費795百万円
受注高・受注残高受注高 25,557百万円 / 受注残高 非開示
決算補足説明資料の有無有
決算説明会の有無有無 有 / 対象者 機関投資家・アナリスト向け
期末発行済株式数9,260,116株
期末自己株式数791,138株
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 通期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2021年４月１日〜2022年３月31日 |
| 売上高 | 21,908百万円（前年比 +3.9%） |
| 営業利益 | 1,499百万円（前年比 +32.0%） |
| 経常利益 | 1,744百万円（前年比 +35.9%） |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 1,050百万円（前年比 -18.5%） |
| １株当たり当期純利益 | 124円07銭 |
| 売上高営業利益率 | 6.8% |
| 自己資本比率 | 当期末 55.7% / 前期末 54.7% |
| 総資産 | 31,545百万円 |
| 純資産 | 20,150百万円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 1,880百万円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | -578百万円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -978百万円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 5,821百万円 |
| 通期業績予想 | 売上高 23,300百万円（前年比 +6.3%） / 営業利益 1,550百万円（前年比 +3.4%） / 経常利益 1,800百万円（前年比 +3.2%） / 純利益 1,100百万円（前年比 +4.7%） |
| 年間配当予想 | 46円 → 47円（+2.2%） |
| 配当性向 | 37.1%（2022年３月期実績、2023年３月期予想は36.2%） |
| セグメント別売上高 | 計測制御機器 7,965百万円（前年比 +15.1%）、計装システム 6,302百万円（前年比 -6.7%）、センサ 6,804百万円（前年比 +3.7%）、その他 836百万円（前年比 -1.0%） |
| セグメント別利益 | 計測制御機器 1,168百万円（前年比 +31.6%）、計装システム 481百万円（前年比 -18.7%）、センサ 1,304百万円（前年比 +14.6%）、その他 194百万円（前年比 +27.3%） |
| 地域別売上高 | 17,831百万円（前年比 +1.5%）、3,651百万円（前年比 +15.1%）、229百万円（前年比 +14.2%）、165百万円（前年比 +43.4%）、30百万円（前年比 -1.4%） |
| 受注高・受注残高 | 受注高 25,557百万円 / 受注残高 非開示 |
| 減価償却費 | 795百万円 |
| 減損損失 | 該当事項なし |
| 特別損益の内訳 | 特別利益 投資有価証券売却益 1百万円、固定資産売却益 0百万円 / 特別損失 固定資産処分損 3百万円、投資有価証券評価損 23百万円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項はありません |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 有 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 連結範囲の変更 | 新規 会社数 0 / 社名 非開示 / 除外 会社数 0 / 社名 非開示 |
| 重要な後発事象 | 役員退職慰労金制度を廃止し、取締役の報酬限度額を年額250百万円以内に改定する議案、および譲渡制限付株式報酬制度を導入する議案を2022年6月28日開催予定の定時株主総会に付議することを決議した。 |
| 決算補足説明資料の有無 | 有 |
| 決算説明会の有無 | 有無 有 / 対象者 機関投資家・アナリスト向け |
| 期末発行済株式数 | 9,260,116株 |
| 期末自己株式数 | 791,138株 |
| 業績の増減要因 | 顧客の設備投資・生産活動の回復、半導体などの部材不足に対応した購買先の拡大や代替部材の採用、増収効果および原価低減の取組み。親会社株主に帰属する当期純利益の減少は、前年に負ののれん発生益557百万円を計上した影響。 |
この書類が述べていない項目（2件）
業績予想の修正株主還元方針
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。顧客の設備投資や生産活動が回復したこと、半導体などの部材不足を受けて購買先の拡大や代替部材の採用で部材を確保したことにより売上高が増加した。営業利益・経常利益は増収効果と原価低減の取組みにより増加したが、親会社株主に帰属する当期純利益は、前年に計上した明陽電機株式会社の連結子会社化に伴う負ののれん発生益557百万円の影響で減少した。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。