新電元工業（6844）・施策再掲
価格転嫁の推進
FY2023-Q2に初出。5回の記載のうち4回が「再掲」。直近の記載はFY2025-H1。
5記載
3年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
原材料・仕入先値上げに伴う販売価格改定119社が書いているテーマ・逆風22社・追い風99社
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。17社中2社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに29社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている119社のうち14社を表示しています。上の文は119社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2025-H1再掲有価証券報告書
「減収影響や生産稼働率の低下に伴う原価率の悪化があったものの販売価格の適正化に努めたことなどにより損失は縮小しました。」
原材料価格高騰等への対応として販売価格の適正化を進める施策が継続している。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「原材料価格やエネルギーコスト高騰への対応として販売価格の適正化を進めたほか原価低減活動に努めたものの」
原材料・エネルギーコスト高騰への対応として販売価格の適正化を進める施策が継続しているが、減収影響等によりデバイス事業は減益となっている。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「損益面においては価格転嫁を進めたものの、減収影響や電気料金の上昇などにより減益となりました。」
価格転嫁を進める施策が引き続き記載されているが、デバイス事業では減収影響や電気料金上昇が減益要因となっている。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「このようななか、当第３四半期連結累計期間の売上高はモビリティ分野の伸長や価格転嫁を進めたことのほか円安効果もあり74,209百万円（前年同期比8.9％増）」
価格転嫁を進める施策が引き続き売上高確保の要因として記載され、売上高は前年同期比8.9％増となっている。 - FY2023-Q2初出有価証券報告書
「売上高は円安効果や価格転嫁を進めたこと等により48,124百万円（前年同期比4.9％増）」
円安効果と並ぶ売上確保の手段として、価格転嫁を進めたことが初めて独立した施策として記載されている。