生産量減少に伴う稼働率低下
FY2020-Q1に初出。8回の記載のうち6回が「再掲」。直近の記載はFY2026-H1。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに1社。
- FY2026-H1対処有価証券報告書
「損益面においては、増収効果とそれに伴う稼働益や構造改革効果により損失を計上した前期から増益となり、黒字転換いたしました。」
パワーデバイス事業では、増収に伴う稼働益により、前期の損失計上から黒字転換しており、生産量減少・稼働率低下による収益圧迫が緩和している。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「減収影響や生産稼働率の低下に伴う原価率の悪化があったものの販売価格の適正化に努めたことなどにより損失は縮小しました。」
デバイス事業では、生産稼働率の低下が減収影響とともに原価率悪化を招く状況が引き続き示されている。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「原材料価格やエネルギーコスト高騰への対応として販売価格の適正化を進めたほか原価低減活動に努めたものの、減収影響や生産稼働率の低下などにより減益となりました。」
生産稼働率の低下が、減収影響やコスト高騰とともにデバイス事業の減益要因として引き続き示されている。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「損益面においては原価低減活動を進めたものの、減収影響や生産稼働率の低下、電気料金の上昇などにより減益となりました。」
生産稼働率の低下が、減収影響や電気料金上昇とともにデバイス事業の減益要因として引き続き示されている。 - FY2020再掲有価証券報告書
「損益面においては、原価低減に努めたものの、減収の影響および生産量の減少に伴う稼働率の低下のほか、減価償却費の増加などで営業損失を計上しました。」
生産量の減少に伴う稼働率低下が、減収や減価償却費増加とともにデバイス事業の損益悪化要因として引き続き示されている。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「損益面においては、原価低減に努めたものの、減収の影響および生産量の減少に伴う稼働率の低下のほか、減価償却費の増加などで減益となりました。」
生産量の減少に伴う稼働率低下が、減収や減価償却費増加とともにデバイス事業の減益要因として引き続き示されている。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「損益面においては、コストダウンに努めたものの、減収の影響および生産量の減少に伴う稼働率の低下のほか、減価償却費の増加などで減益となりました。」
生産量の減少に伴う稼働率低下が、減収や減価償却費増加とともにデバイス事業の減益要因として引き続き記載されている。 - FY2020-Q1初出有価証券報告書
「デバイス事業の売上高は7,771百万円（前年同期比10.8％減）、営業利益は163百万円（前年同期比86.9％減）となりました。家電市場は、空調機向けが前年同期並みを維持したものの、自動車市場および産業機器市場では、下げ止まりの兆しもあるなかで市況低迷が続いた結果、事業全体では減収となりました。損益面においては、原価低減に努めたものの、減収の影響および生産量の減少に伴う稼働率の低下のほか、減価償却費の増加などで減益となりました。」
生産量の減少に伴う稼働率低下がデバイス事業の減益要因として初めて明示され、売上高10.8％減・営業利益86.9％減という実績を伴っている。