中期経営計画Transformation 2017（TF2017）
FY2016に初出。9回の記載のうち5回が「再掲」。直近の記載はFY2018。
このテーマで動きを比べられる他社は、まだありません。
- FY2018再定義有価証券報告書
「当社グループは、サステナビリティ目標及び長期経営構想を踏まえ、収益性の向上とさらなる変革に向けて、平成30年度（2018年度）を開始年度とする新たな中期経営計画「Transformation（トランスフォーメーション） 2020（略称：TF2020）」を策定しました。」
TF2017の最終年度を経て、後継の中期経営計画TF2020へ移行した。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間（平成29年４月１日～平成29年12月31日）において、当社グループは本年度を最終年度とする中期経営計画“Transformation 2017”に基づき、「受注売上の拡大」、生産やエンジニアリングコストの改善、販管費の削減等「収益性向上のための施策の推進」、将来への飛躍的な成長に向けた「戦略投資の実行」に努めました。」
TF2017最終年度において、受注・売上拡大、収益性向上、戦略投資という重点施策を引き続き推進している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間（平成29年４月１日～平成29年９月30日）において、当社グループは本年度を最終年度とする中期経営計画“Transformation 2017”に基づき、「受注売上の拡大」、生産やエンジニアリングコストの改善、販管費の削減等「収益性向上のための施策の推進」、将来への飛躍的な成長に向けた「戦略投資の実行」に努めました。」
TF2017最終年度において、受注売上拡大、収益性向上、戦略投資という重点施策を継続している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間（平成29年４月１日～平成29年６月30日）において、当社グループは本年度が最終年度となる中期経営計画“Transformation 2017”(以下「TF2017」)に基づき、「受注売上の拡大」、生産やエンジニアリングコストの改善、販管費の削減等「収益性向上のための施策の推進」、将来への飛躍的な成長に向けた「戦略投資の実行」に努めました。」
TF2017の最終年度において、受注・売上拡大、収益性向上、戦略投資という従来の重点施策を継続している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「このように全体として厳しい事業環境が継続する中で、当社グループは中期経営計画“Transformation 2017”(以下「TF2017」)に基づき、４月に買収した英国KBC Advanced Technologies plc(以下「KBC社」)との統合作業(PMI)への注力をはじめ、「新しい価値づくり」に向けた積極的な事業活動を展開するとともに、コスト削減など「高効率グローバル企業に向けた変革の加速」に努めました。」
TF2017、KBC社とのPMI、新しい価値づくり、高効率グローバル企業への変革を引き続き経営の軸としている。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「このように全体として厳しい事業環境が続く下で、当社グループは中期経営計画“Transformation 2017”に基づき、４月に買収した英国KBC Advanced Technologies plc(以下「KBC社」)とのPMI(Post Merger Integration)活動をはじめ、積極的な事業活動を展開するとともに、コスト削減など「高効率グローバル企業に向けた変革の加速」に努めました。」
TF2017に基づくKBC社とのPMI活動と、コスト削減を含む高効率グローバル企業への変革を継続している。 - FY2017-Q2前進有価証券報告書
「このような事業環境において、当社グループは中期経営計画“Transformation 2017”に基づき、4月に買収した英国KBC Advanced Technologies plc(以下「KBC社」)とのPMI(Post Merger Integration)活動をはじめ、積極的な事業活動を展開しました。」
TF2017に基づくKBC社買収後の具体的な統合施策として、PMI活動を開始・展開している。 - FY2017-Q1前進有価証券報告書
「このような事業環境において、当社グループは中期経営計画“Transformation 2017”に基づき、英国KBC Advanced Technologies plc(以下「KBC社」)を買収するなど、積極的な事業活動を展開しました。」
TF2017に基づく具体的な施策として、KBC社買収を実行したことを記載している。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社グループは現在、平成27年度(2015年度)を開始年度とする中期経営計画TF2017の中で、「お客様フォーカス」、「新しい価値づくり」、「高効率グローバル企業」の３点に重点的に取り組み、事業構造の変革に注力しています。」
2015年度開始の3年間を、長期経営構想に向けた成長基盤の整備期間と位置づけている。