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2026年3月期 決算短信〔日本基準〕(連結)

2026年3月期は、売上高が大幅に増え、営業利益・経常利益・最終利益も大きく改善した。一方、営業活動によるキャッシュ・フローは30百万円のマイナスで、自己資本比率は低下した。

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向き
改善
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規模
46.6
%(売上高の前期比増加率)
書きぶり
確定を避けている
どれだけ断定的に書かれているかです。

この期間の実績

通期2025年4月1日〜2026年3月31日連結日本基準
売上高26,782百万円前年比 +46.6%
営業利益1,290百万円前年比 +80.2%
経常利益1,372百万円前年比 +107.3%
純利益(親会社株主帰属)883百万円前年比 +686.6%

帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。

1株当たり当期純利益96円14銭
売上高営業利益率4.8
期末の財政状態
総資産17,764百万円
うち純資産 4,968 百万円自己資本比率 24.9%前期末比 -1.0pt

塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。

現金の出入り
営業-30
投資-50
財務+666
純増減+586

ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です(単位 百万円)。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。

現金及び現金同等物期末残高5,911百万円
セグメント別売上高メモリ・PC関連デバイス・IoT事業 13,643,647千円(前年比 +82.7%)、通信建設テック事業 7,790,007千円(前年比 +10.7%)、HPC事業 4,087,616千円(前年比 +15.7%)、その他 1,267,156千円(前年比 +351.9%)
セグメント別利益メモリ・PC関連デバイス・IoT事業 321,721千円、通信建設テック事業 395,042千円(前年比 +20.4%)、HPC事業 414,337千円(前年比 +35.6%)、その他 141,895千円
見通しと株主還元
年間配当予想0円 → 0円(0.0%)
業績の増減要因

生成AI需要やデータセンター需要の拡大、メモリ製品の市場価格・販売単価上昇、Windows 11移行に伴う法人需要、大口・大型案件の獲得、再生可能エネルギー関連案件の検収が増収・増益に寄与した。

継続企業の前提に関する記載

該当事項はありません

会計方針の変更
基準改正に伴う変更 無それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
連結範囲の変更無(新規・除外会社なし)
重要な後発事象該当事項はありません
減損損失当連結会計年度は該当事項はありません
特別損益の内訳特別利益 該当事項はありません / 特別損失 投資有価証券評価損 15,959千円
減価償却費81,751千円
決算補足説明資料の有無有
決算説明会の有無無
期末発行済株式数9,192,560
期末自己株式数7,980
この期間の実績
項目内容
決算期区分通期
会計基準日本基準
連結・個別の別連結
対象期間2025年4月1日〜2026年3月31日
売上高26,782百万円(前年比 +46.6%)
営業利益1,290百万円(前年比 +80.2%)
経常利益1,372百万円(前年比 +107.3%)
親会社株主に帰属する当期純利益883百万円(前年比 +686.6%)
1株当たり当期純利益96円14銭
売上高営業利益率4.8
自己資本比率当期末 24.9 / 前期末 25.9
総資産17,764百万円
純資産4,968百万円
営業活動によるキャッシュ・フロー-30百万円
投資活動によるキャッシュ・フロー-50百万円
財務活動によるキャッシュ・フロー666百万円
現金及び現金同等物期末残高5,911百万円
年間配当予想0円 → 0円(0.0%)
セグメント別売上高メモリ・PC関連デバイス・IoT事業 13,643,647千円(前年比 +82.7%)、通信建設テック事業 7,790,007千円(前年比 +10.7%)、HPC事業 4,087,616千円(前年比 +15.7%)、その他 1,267,156千円(前年比 +351.9%)
セグメント別利益メモリ・PC関連デバイス・IoT事業 321,721千円、通信建設テック事業 395,042千円(前年比 +20.4%)、HPC事業 414,337千円(前年比 +35.6%)、その他 141,895千円
減価償却費81,751千円
減損損失当連結会計年度は該当事項はありません
特別損益の内訳特別利益 該当事項はありません / 特別損失 投資有価証券評価損 15,959千円
継続企業の前提に関する記載該当事項はありません
会計方針の変更基準改正に伴う変更 無 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無
連結範囲の変更無(新規・除外会社なし)
重要な後発事象該当事項はありません
決算補足説明資料の有無有
決算説明会の有無無
期末発行済株式数9,192,560
期末自己株式数7,980
業績の増減要因生成AI需要やデータセンター需要の拡大、メモリ製品の市場価格・販売単価上昇、Windows 11移行に伴う法人需要、大口・大型案件の獲得、再生可能エネルギー関連案件の検収が増収・増益に寄与した。
この書類が述べていない項目(6件)
通期業績予想業績予想の修正配当性向株主還元方針地域別売上高受注高・受注残高

会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。

会社が挙げている理由

会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。

生成AI需要の拡大やデータセンター向け需要、メモリ製品の需給逼迫による販売単価上昇、大口案件・大型案件の獲得、再生可能エネルギー関連案件の検収などが売上・利益を押し上げた。

このページの読み方

これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。
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