電子・再エネシステム販売事業の下半期案件集中と第1四半期の固定費先行
FY2017-Q1に初出。6回の記載のうち4回が「再掲」。直近の記載はFY2019。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2024年。12社中3社が悪化側に。
直近の記載が「削除」なのは、ほかに2社。
- FY2019削除有価証券報告書当年度の年次報告では、電子・再エネシステム販売事業の下半期案件集中と第1四半期の固定費先行に関する明示的な記載が確認できない。
- FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「損益面については、電子・通信用機器事業及び再エネシステム販売事業の収益は前期と同様に下半期に案件が集中することから、受注高は940百万円（前年同期比29.8％減）、売上高は1,061百万円（前年同期比12.1％増）となり、セグメント利益は10百万円（前年同期比60.8％増）となりました。」
両事業の本格的な案件が下半期に集中するという業績構造を再確認している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「損益面については、電子・通信用機器事業及び再エネシステム販売事業の収益は前期と同様に下半期に案件が集中することにより、当第１四半期連結累計期間は固定費が先行し」
電子・通信用機器事業と再エネシステム販売事業では下半期に案件が集中し、第1四半期に固定費が先行する構造を再確認している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「本格的な販売案件は従来より下半期に集中しますが、販売活動に注力した結果、受注高は983百万円（前年同期比73.7％減）、売上高933百万円（前年同期比47.7％減）、セグメント利益は34百万円（前年同期はセグメント損失27百万円）となりました。」
本格的な販売案件が下半期に集中する事業構造を再確認している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「本格的な販売案件は従来より下半期に集中しますが、販売活動に注力した結果、受注高は778百万円（前年同期比41.6％減）、売上高778百万円（前年同期比2,756.7％増）、セグメント利益は81百万円（前年同期はセグメント損失109百万円）となりました。」
再エネシステム販売事業の本格的な販売案件が下半期に集中する構造を再確認している。 - FY2017-Q1初出有価証券報告書
「電子・通信用機器事業及び再エネシステム販売事業の収益は前期と同様に下半期に案件が集中することにより、当第１四半期連結累計期間は固定費が先行し、営業損失104百万円（前年同期は営業損失22百万円）、経常損失128百万円（前年同期は経常損失32百万円）、親会社株主に帰属する四半期純損失は90百万円（前年同期は親会社株主に帰属する四半期純損失37百万円）となりました」
両事業では案件が下半期に集中するため、第1四半期は固定費が先行するという業績構造を、損失額とともに記載している。