オンライン販売サイトの効率運営への限定
FY2018-Q2に初出。11回の記載のうち9回が「再掲」。直近の記載はFY2021。
このテーマで動きを比べられる他社は、まだありません。
- FY2021削除有価証券報告書FY2021の事業運営・販売実績では、オンライン販売サイトを効率的運営に限定する方針の独立した記載がなく、一般商材はテレワーク・ＤＸ需要により増加したと記載している。
- FY2020再掲有価証券報告書
「一般商材などのＩｏＴ事業以外の売上高も減少しました。」
法人向けIT機器のオンライン販売サイトについて、効率的な運営体制の維持にとどめる方針を継続している。コンピューター関連商品売上高は290百万円、前年同期比8.7％減少となった。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「一般商材については、法人向けのＩＴ機器のオンライン販売サイトでの効率的な運営体制の維持に留めており、コンピューター関連商品全体の売上高は前年同期に比べ減少し、203百万円（前年同期比6百万円・3.2％減少）となりました。」
法人向けＩＴ機器のオンライン販売サイトを効率的な運営体制の維持に限定する方針を再確認している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「一般商材については、法人向けのＩＴ機器のオンライン販売サイトでの効率的な運営体制の維持に留めており、コンピューター関連商品全体の売上高は前年同期に比べ減少し、124百万円（前年同期比16百万円・12.0％減少）となりました。」
法人向けＩＴ機器のオンライン販売サイトを効率的な運営体制の維持に限定する方針を再確認している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「一般商材については、法人向けのＩＴ機器のオンライン販売サイトでの効率的な運営体制の維持に留めており、コンピューター関連商品全体の売上高は前年同期に比べ減少し、56百万円（前年同期比6百万円・10.2％減少）となりました。」
法人向けＩＴ機器のオンライン販売サイトを効率的な運営体制の維持に限定する方針を再確認している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「一般商材については、法人向けのＩＴ機器のオンライン販売サイトでの効率的な運営体制の維持に留めており、コンピュータ関連商品全体の売上高は前年同期に比べ減少し、318百万円（前年同期比61百万円・16.1％減少）となりました。」
法人向けＩＴ機器のオンライン販売サイトを効率的な運営体制の維持に限定する方針を再確認している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「一般商材については、法人向けのＩＴ機器のオンライン販売サイトでの効率的な運営体制の維持に留めており、コンピュータ関連商品全体の売上高は前年同期に比べ減少し、210百万円（前年同期比41百万円・16.6％減少）となりました。」
法人向けＩＴ機器のオンライン販売サイトを効率的な運営体制の維持に限定する方針を再確認している。コンピュータ関連商品の売上高は210百万円、前年同期比16.6％減少となった。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「一般商材については、法人向けのＩＴ機器のオンライン販売サイトでの効率的な運営体制の維持に留めており、コンピュータ関連商品全体の売上高は前年同期に比べ減少し、141百万円（前年同期比27百万円・16.5％減少）となりました。」
法人向けＩＴ機器のオンライン販売サイトを効率的な運営体制の維持に限定する方針を再確認している。コンピュータ関連商品の売上高は141百万円、前年同期比16.5％減少となった。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「一般商材については、法人向けのＩＴ機器のオンライン販売サイトでの効率的な運営体制の維持に留めており、コンピュータ関連商品全体の売上高は前年同期に比べ減少し、62百万円（前年同期比27百万円・30.5％減少）となりました。」
法人向けＩＴ機器のオンライン販売サイトを効率的な運営体制の維持に限定する方針を再掲している。コンピュータ関連商品の売上高は62百万円、前年同期比30.5％減少となった。 - FY2018再掲有価証券報告書
「一般商材については、法人向けのＩＴ機器のオンライン販売サイトでの効率的な運営体制の維持に留めており、売上高は前年同期に比べ減少しました。」
オンライン販売サイトを効率的な運営体制の維持に限定する方針を再掲している。コンピュータ関連商品の売上高は379百万円、前年同期比13.4％減少となった。 - FY2018-Q2初出有価証券報告書
「業務用ＩＴ機器のオンライン販売サイトは、効率的な運営体制の維持にとどめ、売上高は前年同期に比べ減少しました。この結果、コンピュータ関連商品全体の売上高は、169百万円（前年同期比20百万円・10.7％減少）となりました。」
オンライン販売サイトについて、効率的な運営体制の維持に限定する運営方針を初めて記載している。コンピュータ関連商品の売上高は169百万円、前年同期比10.7％減少となった。