アライドテレシスホールディングス（6835）・施策再定義
感染防止策とリモート型勤務・会議の推進
FY2020に初出。3回の記載のうち1回が「再掲」。直近の記載はFY2023。
3記載
4年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
新型コロナウイルス感染症への対応と働き方の変革695社が書いているテーマ・逆風197社・追い風461社
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。7社中2社が悪化側に。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている200社のうち14社を表示しています。上の文は200社すべてから計算しています。このテーマの698件の変遷のうち、比べているのは200件です。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2023再定義有価証券報告書
「・テレワーク制度の運用」
従来の感染症対応策としてのテレワークから、人材育成・社内環境整備の一環としてテレワーク制度を運用する表現へ位置付けが変化している。 - FY2022再掲有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染症の職場における感染予防/ガイドラインに基づき、リモート会議、テレワーク及び時差出勤の推進、就業時のマスク着用や手洗いの徹底等の感染防止策を講じております。」
リモート会議、テレワーク、時差出勤、マスク着用等の感染防止策を継続している。 - FY2020初出有価証券報告書
「当社グループは、従業員の健康と安全を確保するとともに事業活動への影響を最小化するため、新型コロナウイルス感染症の対応基本方針を作成し、リモート会議、テレワーク及び時差出勤の推進、就業時のマスク着用や手洗いの徹底、従業員の検温等の感染防止策を講じております。」
感染症対応として、リモート会議、テレワーク、時差出勤、マスク着用、手洗い、検温を組み合わせた社内運営施策を初めて独立した対応策として記載している。