読む価値
33軽微
0〜100。会社の良し悪しではなく、読む価値の大きさです。向き
強弱が混在
会社の説明から読み取った方向です。規模
8
売上高前年同期比（%）書きぶり
確定を避けている
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
第3四半期2024年1月1日〜2024年9月30日連結日本基準売上高34,754百万円前年比 +8.0%
営業利益2,097百万円前年比 +32.6%
経常利益1,877百万円前年比 +18.8%
純利益（親会社株主帰属）797百万円前年比 -12.5%
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
１株当たり当期純利益7.27円
期末の財政状態
総資産43,459百万円
うち純資産 16,020 百万円自己資本比率 36.9%前期末比 -1.4pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
セグメント別売上高日本 21,474,909千円（前年比 +5.4%）、米州 6,443,474千円（前年比 +18.7%）、EMEA 4,237,598千円（前年比 +4.5%）、アジア・オセアニア 2,598,703千円（前年比 +11.4%）
セグメント別利益日本 480,408千円（前年比 -9.6%）、米州 911,931千円（前年比 +18.9%）、EMEA 162,699千円（前年比 -26.3%）、アジア・オセアニア 30,560千円（前年比 -71.8%）
地域別売上高21,474,909千円（前年比 +5.4%）、6,443,474千円（前年比 +18.7%）、4,237,598千円（前年比 +4.5%）、2,598,703千円（前年比 +11.4%）
見通しと株主還元
年間配当予想1.00円 → 非開示
業績の増減要因
日本及び米国などでの売上が好調となり、増収による利益の押し上げがありました。一方、人件費の増加、円安進行による海外コストの増加、為替差損の計上、法人税等の増加がありました。
継続企業の前提に関する記載
該当事項はありません。
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 無それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
連結範囲の変更新規 0社 / 除外 0社 / 社名 該当なし（連結範囲の重要な変更なし）
減損損失該当事項なし
特別損益の内訳特別利益 固定資産売却益 538千円 / 特別損失 固定資産売却損 2,493千円、子会社清算損 10,412千円
減価償却費883,641千円
決算補足説明資料の有無無
決算説明会の有無有無 無 / 対象者 非開示
期末発行済株式数109,731,545株
期末自己株式数675,102株
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 第3四半期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2024年1月1日〜2024年9月30日 |
| 売上高 | 34,754百万円（前年比 +8.0%） |
| 営業利益 | 2,097百万円（前年比 +32.6%） |
| 経常利益 | 1,877百万円（前年比 +18.8%） |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 797百万円（前年比 -12.5%） |
| １株当たり当期純利益 | 7.27円 |
| 自己資本比率 | 当期末 36.9 / 前期末 38.3 |
| 総資産 | 43,459百万円 |
| 純資産 | 16,020百万円 |
| 年間配当予想 | 1.00円 → 非開示 |
| セグメント別売上高 | 日本 21,474,909千円（前年比 +5.4%）、米州 6,443,474千円（前年比 +18.7%）、EMEA 4,237,598千円（前年比 +4.5%）、アジア・オセアニア 2,598,703千円（前年比 +11.4%） |
| セグメント別利益 | 日本 480,408千円（前年比 -9.6%）、米州 911,931千円（前年比 +18.9%）、EMEA 162,699千円（前年比 -26.3%）、アジア・オセアニア 30,560千円（前年比 -71.8%） |
| 地域別売上高 | 21,474,909千円（前年比 +5.4%）、6,443,474千円（前年比 +18.7%）、4,237,598千円（前年比 +4.5%）、2,598,703千円（前年比 +11.4%） |
| 減価償却費 | 883,641千円 |
| 減損損失 | 該当事項なし |
| 特別損益の内訳 | 特別利益 固定資産売却益 538千円 / 特別損失 固定資産売却損 2,493千円、子会社清算損 10,412千円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項はありません。 |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 無 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 連結範囲の変更 | 新規 0社 / 除外 0社 / 社名 該当なし（連結範囲の重要な変更なし） |
| 決算補足説明資料の有無 | 無 |
| 決算説明会の有無 | 有無 無 / 対象者 非開示 |
| 期末発行済株式数 | 109,731,545株 |
| 期末自己株式数 | 675,102株 |
| 業績の増減要因 | 日本及び米国などでの売上が好調となり、増収による利益の押し上げがありました。一方、人件費の増加、円安進行による海外コストの増加、為替差損の計上、法人税等の増加がありました。 |
この書類が述べていない項目（11件）
売上高営業利益率営業活動によるキャッシュ・フロー投資活動によるキャッシュ・フロー財務活動によるキャッシュ・フロー現金及び現金同等物期末残高通期業績予想業績予想の修正配当性向株主還元方針受注高・受注残高重要な後発事象
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。日本及び米国などでの売上が好調となり、増収が営業利益を押し上げました。一方、人員増強による人件費の増加、円安進行による海外コストの増加、前年同期の為替差益から当四半期の為替差損への転換、法人税等の増加がありました。通期予想は、欧米諸国及び中国の景気減速、急激な為替変動、エネルギー価格高騰によるインフレ、電子部品・材料の供給状況などにより合理的な算定が困難とされています。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。