読む価値
55注目
0〜100。会社の良し悪しではなく、読む価値の大きさです。向き
強弱が混在
会社の説明から読み取った方向です。規模
8.4
%書きぶり
確定を避けている
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
中間期（第2四半期）2024年1月1日〜2024年6月30日連結日本基準売上高22,453百万円前年比 +8.4%
営業利益689百万円前年比 -19.0%
経常利益1,112百万円前年比 +20.7%
純利益（親会社株主帰属）380百万円前年比 -27.7%
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
１株当たり当期純利益3.47円
期末の財政状態
総資産45,319百万円
うち純資産 16,659 百万円自己資本比率 36.8%前期末比 -1.5pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
現金の出入り
営業+3,490,223
投資-204,450
財務-3,586,518
純増減-300,745
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 千円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高10,909,256千円
セグメント別売上高日本 14,104,373千円（前年比 +7.7%）、米州 4,104,161千円（前年比 +19.6%）、EMEA 2,659,187千円（前年比 -0.9%）、アジア・オセアニア 1,586,119千円（前年比 +4.9%）
セグメント別利益日本 28,088千円、米州 576,769千円、EMEA 83,817千円、アジア・オセアニア -339,485千円
地域別売上高14,104百万円（前年比 +7.7%）、4,104百万円（前年比 +19.6%）、2,659百万円（前年比 -0.9%）、1,586百万円（前年比 +4.9%）
見通しと株主還元
年間配当予想1円 → 非開示
業績の増減要因
日本や米州で受注が好調に推移したこと、円安による為替換算の影響により海外売上が増加したことから売上高が増加した。研究開発費・人件費の増加、円安による海外コスト上昇で営業利益が減少した一方、為替差益の増加で経常利益が増加し、法人税等の増加で中間純利益が減少した。
継続企業の前提に関する記載
該当事項はありません
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 無それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
連結範囲の変更新規・除外とも重要な変更なし（会社数・社名の記載なし）
重要な後発事象京都府京都市左京区内の土地・建物の譲渡を決議。譲渡益は未定で、境界確定等の停止条件により譲渡に至らない可能性がある。また、普通株式220万株を上限、取得価額総額2億円を上限とする自己株式取得を決議した。
減損損失該当事項なし
特別損益の内訳特別利益 固定資産売却益 538千円 / 特別損失 固定資産売却損 2,493千円、子会社清算損 10,412千円
減価償却費580,814千円
決算補足説明資料の有無有
決算説明会の有無無
期末発行済株式数109,731,545
期末自己株式数531
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 中間期（第2四半期） |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2024年1月1日〜2024年6月30日 |
| 売上高 | 22,453百万円（前年比 +8.4%） |
| 営業利益 | 689百万円（前年比 -19.0%） |
| 経常利益 | 1,112百万円（前年比 +20.7%） |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 380百万円（前年比 -27.7%） |
| １株当たり当期純利益 | 3.47円 |
| 自己資本比率 | 当期末 36.8 / 前期末 38.3 |
| 総資産 | 45,319百万円 |
| 純資産 | 16,659百万円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 3,490,223千円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | -204,450千円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -3,586,518千円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 10,909,256千円 |
| 年間配当予想 | 1円 → 非開示 |
| セグメント別売上高 | 日本 14,104,373千円（前年比 +7.7%）、米州 4,104,161千円（前年比 +19.6%）、EMEA 2,659,187千円（前年比 -0.9%）、アジア・オセアニア 1,586,119千円（前年比 +4.9%） |
| セグメント別利益 | 日本 28,088千円、米州 576,769千円、EMEA 83,817千円、アジア・オセアニア -339,485千円 |
| 地域別売上高 | 14,104百万円（前年比 +7.7%）、4,104百万円（前年比 +19.6%）、2,659百万円（前年比 -0.9%）、1,586百万円（前年比 +4.9%） |
| 減価償却費 | 580,814千円 |
| 減損損失 | 該当事項なし |
| 特別損益の内訳 | 特別利益 固定資産売却益 538千円 / 特別損失 固定資産売却損 2,493千円、子会社清算損 10,412千円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項はありません |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 無 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 連結範囲の変更 | 新規・除外とも重要な変更なし（会社数・社名の記載なし） |
| 重要な後発事象 | 京都府京都市左京区内の土地・建物の譲渡を決議。譲渡益は未定で、境界確定等の停止条件により譲渡に至らない可能性がある。また、普通株式220万株を上限、取得価額総額2億円を上限とする自己株式取得を決議した。 |
| 決算補足説明資料の有無 | 有 |
| 決算説明会の有無 | 無 |
| 期末発行済株式数 | 109,731,545 |
| 期末自己株式数 | 531 |
| 業績の増減要因 | 日本や米州で受注が好調に推移したこと、円安による為替換算の影響により海外売上が増加したことから売上高が増加した。研究開発費・人件費の増加、円安による海外コスト上昇で営業利益が減少した一方、為替差益の増加で経常利益が増加し、法人税等の増加で中間純利益が減少した。 |
この書類が述べていない項目（6件）
売上高営業利益率通期業績予想業績予想の修正配当性向株主還元方針受注高・受注残高
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。日本や米州で受注が好調に推移したこと、円安による為替換算の影響で海外売上が増加したことから売上高が増加した。一方、研究開発費・人件費の増加や円安による海外コスト上昇で販売費及び一般管理費が増加し、法人税等の増加も最終利益を押し下げた。経常利益は為替差益の増加により増加した。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。