読む価値
36軽微
0〜100。会社の良し悪しではなく、読む価値の大きさです。向き
強弱が混在
会社の説明から読み取った方向です。規模
41.1
営業利益の前年同期比減少率（％）書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
第1四半期2024年1月1日〜2024年3月31日連結日本基準売上高11,827百万円前年比 +2.2%
営業利益789百万円前年比 -41.1%
経常利益1,024百万円前年比 -19.1%
純利益（親会社株主帰属）498百万円前年比 -48.1%
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
１株当たり当期純利益4.54円
期末の財政状態
総資産44,391百万円
うち純資産 16,273 百万円自己資本比率 36.7%前期末比 -1.6pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
セグメント別売上高日本 7,698,913千円（前年比 +1.8%）、米州 2,076,040千円（前年比 +25.5%）、EMEA 1,357,996千円（前年比 -16.8%）、アジア・オセアニア 694,470千円（前年比 -4.5%）
セグメント別利益日本 433,457千円、米州 290,208千円、EMEA 47,485千円、アジア・オセアニア -164,442千円
地域別売上高7,698,913千円（前年比 +1.8%）、2,076,040千円（前年比 +25.5%）、1,357,996千円（前年比 -16.8%）、694,470千円（前年比 -4.5%）
見通しと株主還元
年間配当予想1.00円 → 非開示
業績の増減要因
日本のソリューションビジネスの好調と米州の売上堅調により売上高が増加した一方、人員増強による人件費・研究開発費の増加、円安による海外経費の円換算額の膨張、法人税等の増加により利益が減少した。
継続企業の前提に関する記載
該当事項はありません。
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 無それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
連結範囲の変更重要な子会社の異動：新規0社・除外0社
減損損失該当事項なし
特別損益の内訳特別利益 固定資産売却益 478千円 / 特別損失 固定資産売却損 2,492千円、子会社清算損 10,412千円
決算補足説明資料の有無無
決算説明会の有無有無 無 / 対象者 非開示
期末発行済株式数109,731,545株
期末自己株式数472株
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 第1四半期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2024年1月1日〜2024年3月31日 |
| 売上高 | 11,827百万円（前年比 +2.2%） |
| 営業利益 | 789百万円（前年比 -41.1%） |
| 経常利益 | 1,024百万円（前年比 -19.1%） |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 498百万円（前年比 -48.1%） |
| １株当たり当期純利益 | 4.54円 |
| 自己資本比率 | 当期末 36.7% / 前期末 38.3% |
| 総資産 | 44,391百万円 |
| 純資産 | 16,273百万円 |
| 年間配当予想 | 1.00円 → 非開示 |
| セグメント別売上高 | 日本 7,698,913千円（前年比 +1.8%）、米州 2,076,040千円（前年比 +25.5%）、EMEA 1,357,996千円（前年比 -16.8%）、アジア・オセアニア 694,470千円（前年比 -4.5%） |
| セグメント別利益 | 日本 433,457千円、米州 290,208千円、EMEA 47,485千円、アジア・オセアニア -164,442千円 |
| 地域別売上高 | 7,698,913千円（前年比 +1.8%）、2,076,040千円（前年比 +25.5%）、1,357,996千円（前年比 -16.8%）、694,470千円（前年比 -4.5%） |
| 減損損失 | 該当事項なし |
| 特別損益の内訳 | 特別利益 固定資産売却益 478千円 / 特別損失 固定資産売却損 2,492千円、子会社清算損 10,412千円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項はありません。 |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 無 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 連結範囲の変更 | 重要な子会社の異動：新規0社・除外0社 |
| 決算補足説明資料の有無 | 無 |
| 決算説明会の有無 | 有無 無 / 対象者 非開示 |
| 期末発行済株式数 | 109,731,545株 |
| 期末自己株式数 | 472株 |
| 業績の増減要因 | 日本のソリューションビジネスの好調と米州の売上堅調により売上高が増加した一方、人員増強による人件費・研究開発費の増加、円安による海外経費の円換算額の膨張、法人税等の増加により利益が減少した。 |
この書類が述べていない項目（12件）
売上高営業利益率営業活動によるキャッシュ・フロー投資活動によるキャッシュ・フロー財務活動によるキャッシュ・フロー現金及び現金同等物期末残高通期業績予想業績予想の修正配当性向株主還元方針受注高・受注残高減価償却費重要な後発事象
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。日本のソリューションビジネスが好調で、米州の売上も堅調だったため売上高が増加した。一方、人員増強による人件費・研究開発費の増加、円安による海外経費の円換算額の膨張で販売費及び一般管理費が増加し、法人税等の増加も利益を押し下げた。経常利益については、為替差益2億85百万円を計上した。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。