読む価値
49定例
0〜100。会社の良し悪しではなく、読む価値の大きさです。向き
強弱が混在
会社の説明から読み取った方向です。規模
674.6
％（親会社株主に帰属する四半期純利益の前年同四半期比）書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
中間期（第2四半期）2022年１月１日～2022年６月30日連結日本基準売上高18,552百万円前年比 +6.4%
営業利益453百万円前年比 -69.9%
経常利益1,862百万円前年比 +55.6%
純利益（親会社株主帰属）7,209百万円前年比 +674.6%
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
１株当たり当期純利益65.70円
期末の財政状態
総資産38,495百万円
うち純資産 14,618 百万円自己資本比率 37.9%前期末比 +16.7pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
現金の出入り
営業+8,621,444
投資-1,012,094
財務-2,909,386
純増減+4,699,964
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 千円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高10,992,100千円
セグメント別売上高日本 12,256,308千円（前年比 -0.9%）、米州 2,757,809千円（前年比 +30.0%）、EMEA 2,463,587千円（前年比 +22.3%）、アジア・オセアニア 1,074,704千円（前年比 +14.3%）
セグメント別利益日本 -208,145千円、米州 381,695千円、EMEA 94,238千円、アジア・オセアニア 160,260千円
地域別売上高12,256,308千円（前年比 -0.9%）、2,757,809千円（前年比 +30.0%）、2,463,587千円（前年比 +22.3%）、1,074,704千円（前年比 +14.3%）
見通しと株主還元
年間配当予想0円 → 0円（0.0%）
業績の増減要因
コロナ禍からの景気回復を背景とした欧米中心の海外売上増加と日本売上の堅調推移、原材料価格・物流コスト・人件費・研究開発コストの増加、為替差益15億35百万円、受取和解金86億12百万円の計上。
継続企業の前提に関する記載
該当事項なし
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 有それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
連結範囲の変更新規0社、除外0社（重要な子会社の異動なし）
減損損失該当事項なし（報告セグメントごとの固定資産の減損損失）
特別損益の内訳特別利益 新株予約権戻入益 23,900千円、受取和解金 8,612,052千円 / 特別損失 固定資産売却損 1,598千円
減価償却費482,516千円
決算補足説明資料の有無有
決算説明会の有無無（対象者：該当なし）
期末発行済株式数109,731,545株
期末自己株式数470株
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 中間期（第2四半期） |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2022年１月１日～2022年６月30日 |
| 売上高 | 18,552百万円（前年比 +6.4%） |
| 営業利益 | 453百万円（前年比 -69.9%） |
| 経常利益 | 1,862百万円（前年比 +55.6%） |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 7,209百万円（前年比 +674.6%） |
| １株当たり当期純利益 | 65.70円 |
| 自己資本比率 | 当期末 37.9 / 前期末 21.2 |
| 総資産 | 38,495百万円 |
| 純資産 | 14,618百万円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 8,621,444千円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | -1,012,094千円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -2,909,386千円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 10,992,100千円 |
| 年間配当予想 | 0円 → 0円（0.0%） |
| セグメント別売上高 | 日本 12,256,308千円（前年比 -0.9%）、米州 2,757,809千円（前年比 +30.0%）、EMEA 2,463,587千円（前年比 +22.3%）、アジア・オセアニア 1,074,704千円（前年比 +14.3%） |
| セグメント別利益 | 日本 -208,145千円、米州 381,695千円、EMEA 94,238千円、アジア・オセアニア 160,260千円 |
| 地域別売上高 | 12,256,308千円（前年比 -0.9%）、2,757,809千円（前年比 +30.0%）、2,463,587千円（前年比 +22.3%）、1,074,704千円（前年比 +14.3%） |
| 減価償却費 | 482,516千円 |
| 減損損失 | 該当事項なし（報告セグメントごとの固定資産の減損損失） |
| 特別損益の内訳 | 特別利益 新株予約権戻入益 23,900千円、受取和解金 8,612,052千円 / 特別損失 固定資産売却損 1,598千円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項なし |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 有 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 連結範囲の変更 | 新規0社、除外0社（重要な子会社の異動なし） |
| 決算補足説明資料の有無 | 有 |
| 決算説明会の有無 | 無（対象者：該当なし） |
| 期末発行済株式数 | 109,731,545株 |
| 期末自己株式数 | 470株 |
| 業績の増減要因 | コロナ禍からの景気回復を背景とした欧米中心の海外売上増加と日本売上の堅調推移、原材料価格・物流コスト・人件費・研究開発コストの増加、為替差益15億35百万円、受取和解金86億12百万円の計上。 |
この書類が述べていない項目（7件）
売上高営業利益率通期業績予想業績予想の修正配当性向株主還元方針受注高・受注残高重要な後発事象
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。売上高は、コロナ禍からの景気回復を背景に欧米を中心として海外売上が増加し、日本の売上も堅調に推移したため増加しました。営業利益は、原材料価格の高騰、物流コストの増加、人員増強による人件費増加、為替変動による研究開発コスト増加により減少しました。経常利益は外貨建資産に対する為替差益、最終利益は受取和解金の計上などにより増加しました。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。