読む価値
43定例
0〜100。会社の良し悪しではなく、読む価値の大きさです。向き
改善
会社の説明から読み取った方向です。規模
124.7
%（営業利益の前年同期比増加率）書きぶり
確定を避けている
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
通期2021年１月１日～2021年12月31日連結日本基準売上高33,265百万円前年比 +13.2%
営業利益1,402百万円前年比 +124.7%
経常利益969百万円前年比 +141.8%
純利益（親会社株主帰属）1,370百万円前年比 +637.2%
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
１株当たり当期純利益12円49銭
売上高営業利益率4.2%
期末の財政状態
総資産28,883百万円
うち純資産 6,201 百万円自己資本比率 21.2%前期末比 +4.7pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
現金の出入り
営業+2,539
投資-423
財務-1,624
純増減+492
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 百万円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高4,717百万円
セグメント別売上高日本 22,084,313千円（前年比 +7.0%）、米州 4,695,701千円（前年比 +18.9%）、EMEA（ヨーロッパ、中東及びアフリカ） 4,487,972千円（前年比 +35.8%）、アジア・オセアニア 1,997,437千円（前年比 +35.0%）
セグメント別利益日本 118,073千円、米州 627,423千円、EMEA（ヨーロッパ、中東及びアフリカ） 60,522千円、アジア・オセアニア 436,721千円
地域別売上高23,502,875千円、2,932,337千円、312,609千円、4,487,972千円、2,029,630千円
見通しと株主還元
年間配当予想0.00円 → 0.00円
業績の増減要因
GIGAスクール構想関連の受注増加により日本の売上が大幅に増加し、経済活動の正常化により海外の売上も増加した。人件費や研究開発費の上昇で販売費及び一般管理費は増加したが、増収効果により営業利益、経常利益、親会社株主に帰属する当期純利益が増加した。
継続企業の前提に関する記載
該当事項はありません
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 無それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
重要な後発事象連結子会社のアライドテレシス株式会社が提訴していた訴訟の和解が成立し、2022年1月31日（日本時間2月1日）に受取和解金75,000,000 USDを受領した。訴訟及び和解の詳細、相手先は秘密保持条項により非開示。
減損損失該当事項はありません
特別損益の内訳特別利益 新株予約権戻入益 26,190千円 / 特別損失 非開示
減価償却費766,991千円
決算補足説明資料の有無有
決算説明会の有無無
期末発行済株式数109,731,545株
期末自己株式数470株
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 通期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2021年１月１日～2021年12月31日 |
| 売上高 | 33,265百万円（前年比 +13.2%） |
| 営業利益 | 1,402百万円（前年比 +124.7%） |
| 経常利益 | 969百万円（前年比 +141.8%） |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 1,370百万円（前年比 +637.2%） |
| １株当たり当期純利益 | 12円49銭 |
| 売上高営業利益率 | 4.2% |
| 自己資本比率 | 当期末 21.2% / 前期末 16.5% |
| 総資産 | 28,883百万円 |
| 純資産 | 6,201百万円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 2,539百万円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | -423百万円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -1,624百万円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 4,717百万円 |
| 年間配当予想 | 0.00円 → 0.00円 |
| セグメント別売上高 | 日本 22,084,313千円（前年比 +7.0%）、米州 4,695,701千円（前年比 +18.9%）、EMEA（ヨーロッパ、中東及びアフリカ） 4,487,972千円（前年比 +35.8%）、アジア・オセアニア 1,997,437千円（前年比 +35.0%） |
| セグメント別利益 | 日本 118,073千円、米州 627,423千円、EMEA（ヨーロッパ、中東及びアフリカ） 60,522千円、アジア・オセアニア 436,721千円 |
| 地域別売上高 | 23,502,875千円、2,932,337千円、312,609千円、4,487,972千円、2,029,630千円 |
| 減価償却費 | 766,991千円 |
| 減損損失 | 該当事項はありません |
| 特別損益の内訳 | 特別利益 新株予約権戻入益 26,190千円 / 特別損失 非開示 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項はありません |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 無 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 重要な後発事象 | 連結子会社のアライドテレシス株式会社が提訴していた訴訟の和解が成立し、2022年1月31日（日本時間2月1日）に受取和解金75,000,000 USDを受領した。訴訟及び和解の詳細、相手先は秘密保持条項により非開示。 |
| 決算補足説明資料の有無 | 有 |
| 決算説明会の有無 | 無 |
| 期末発行済株式数 | 109,731,545株 |
| 期末自己株式数 | 470株 |
| 業績の増減要因 | GIGAスクール構想関連の受注増加により日本の売上が大幅に増加し、経済活動の正常化により海外の売上も増加した。人件費や研究開発費の上昇で販売費及び一般管理費は増加したが、増収効果により営業利益、経常利益、親会社株主に帰属する当期純利益が増加した。 |
この書類が述べていない項目（6件）
通期業績予想業績予想の修正配当性向株主還元方針受注高・受注残高連結範囲の変更
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。日本ではGIGAスクール構想関連の受注増加により売上が大幅に増加し、海外では経済活動の正常化により売上が増加した。販売費及び一般管理費は人件費や研究開発費の上昇で増加したが、増収効果により利益が増加した。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。