社長直轄のサステナビリティ推進室
FY2022に初出。9回の記載のうち6回が「再掲」。直近の記載はFY2025-H1。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。13社中2社が悪化側に。
- FY2025-H1再掲有価証券報告書
「「経営基盤の強化」に向けては、「サステナビリティ推進室」が中心となり、温室効果ガスの排出削減活動や、ペーパーレス化の推進、デジタル化による業務効率の向上等に取り組みました。」
サステナビリティ推進室を中心とする排出削減、ペーパーレス化、デジタル化の施策を継続している。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「「経営基盤の強化」に向けては、前連結会計年度に新設した「サステナビリティ推進室」を中心に温室効果ガスの排出削減活動に取り組んだほか、ペーパーレス化の推進やクラウドの活用等を通して、有事の際にも事業活動を継続できる体制の構築と業務効率の向上に取り組みました。」
サステナビリティ推進室を中心に、排出削減、ペーパーレス化、クラウド活用、事業継続体制構築を継続している。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「「経営基盤の強化」に向けては、前連結会計年度に新設した「サステナビリティ推進室」を中心に、温室効果ガスの排出削減活動に取り組みました。」
サステナビリティ推進室を中心に、温室効果ガス排出削減活動を継続している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「「経営基盤の強化」に向けては、前連結会計年度に新設した「サステナビリティ推進室」を中心に、温室効果ガスの排出削減活動に取り組みました。」
サステナビリティ推進室を中心に、温室効果ガス排出削減活動を継続している。 - FY2023推進室の役割を具体化有価証券報告書
「同推進室は執行役員管理部長が室長を務め、次の役割を担います。① サステナビリティ関連目標、推進施策の企画・推進 ② 温室効果ガス排出削減に関する施策の推進状況のチェック ③ DX・IT 化に関する施策の推進状況のチェック ④ 安全衛生に関する施策の推進状況のチェック ⑤ サステナビリティに関する社内啓蒙施策の企画・推進 ⑥ 委員会の重要な活動に関する取締役会への報告・議案付議 ⑦ その他のサステナビリティ活動の推進」
サステナビリティ推進室について、室長、排出削減・DX・安全衛生の監督、社内啓蒙、取締役会報告などの役割を具体化した。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「「経営基盤の強化」に向けては、当社グループ全体のサステナビリティ活動を統括する「サステナビリティ推進室」を中心に、2050年のカーボンニュートラルの実現に向けた温室効果ガスの排出削減活動や、ペーパーレス化やクラウドの活用等、有事の際にも事業活動を継続できる体制を構築するための活動に取り組みました。」
サステナビリティ推進室を中心に、排出削減、ペーパーレス化、クラウド活用、事業継続体制構築へ取り組んでいる。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「「経営基盤の強化」に向けては、当社グループ全体のサステナビリティ活動を統括する「サステナビリティ推進室」を中心に、2050年のカーボンニュートラルの実現に向けた温室効果ガスの排出削減活動や、ペーパーレス化やクラウドの活用等、有事の際にも事業活動を継続できる体制を構築するための活動に取り組みました。」
サステナビリティ推進室を中心に、排出削減、ペーパーレス化、クラウド活用、事業継続体制構築へ取り組んでいる。 - FY2023-Q1前進有価証券報告書
「「経営基盤の強化」に向けては、当社グループ全体のサステナビリティ活動を統括する「サステナビリティ推進室」を新設しました。2050年のカーボンニュートラルの実現に向けた温室効果ガスの排出削減活動や、ペーパーレス化やクラウドの活用等、有事の際にも事業活動を継続できる体制を構築するための活動に着手しております。」
サステナビリティ推進室の設置後、温室効果ガス排出削減、ペーパーレス化、クラウド活用、事業継続体制構築に着手したと記載している。 - FY2022初出有価証券報告書
「中期経営計画『マスタープラン2022』では、当社グループ全体のサステナビリティ活動を統括する組織として、社長直轄の「サステナビリティ推進室」を設置しました。」
グループ全体のサステナビリティ活動を統括する社長直轄組織の設置を新たに記載した。