読む価値
57注目
6項目のうち5項目からの評価です向き
悪化
会社の説明から読み取った方向です。規模
-5260
百万円（親会社株主に帰属する当期純利益）書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
通期2023年4月1日〜2024年3月31日連結日本基準売上高33,941百万円前年比 -8.8%
営業利益-1,548百万円
経常利益-1,287百万円
純利益（親会社株主帰属）-5,260百万円
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
１株当たり当期純利益△439.81円
売上高営業利益率△4.6％
期末の財政状態
総資産50,134百万円
うち純資産 43,161 百万円自己資本比率 86.1%前期末比 -2.0pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
現金の出入り
営業+2,705
投資-2,964
財務-2,266
純増減-2,525
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 百万円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高23,056百万円
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高36,500百万円
営業利益1,050百万円
経常利益1,050百万円
純利益720百万円
年間配当予想54円（1株当たり） → 54円（1株当たり）（0.0%）
配当性向84.0％（2025年3月期予想）
業績の増減要因
売上高は、携帯情報端末や民生機器向け部品の需要減少、一部製品の生産終結、海外向けサーマルプリントヘッドの受注低迷により減少しました。営業損失は売上高の減少と原材料価格の高騰、親会社株主に帰属する当期純損失は減損損失の計上および繰延税金資産の取り崩しにより発生しました。
継続企業の前提に関する記載
該当事項はありません。
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 無それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
連結範囲の変更新規 0社 / 除外 0社 / 社名 非開示
重要な後発事象該当事項はありません。
減損損失金額 3,060百万円 / 対象資産 非開示
特別損益の内訳特別利益 項目 固定資産売却益 / 金額 71,693千円、項目 投資有価証券売却益 / 金額 1,040千円 / 特別損失 項目 固定資産売却損 / 金額 21,293千円、項目 固定資産除却損 / 金額 36,954千円、項目 減損損失 / 金額 3,060,024千円、項目 環境対策費 / 金額 19,590千円
減価償却費3,110百万円
決算補足説明資料の有無有
決算説明会の有無有無 無 / 対象者 非開示
期末発行済株式数12,000,000株
期末自己株式数800,975株
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 通期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2023年4月1日〜2024年3月31日 |
| 売上高 | 33,941百万円（前年比 -8.8%） |
| 営業利益 | -1,548百万円 |
| 経常利益 | -1,287百万円 |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | -5,260百万円 |
| １株当たり当期純利益 | △439.81円 |
| 売上高営業利益率 | △4.6％ |
| 自己資本比率 | 当期末 86.1％ / 前期末 88.1％ |
| 総資産 | 50,134百万円 |
| 純資産 | 43,161百万円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 2,705百万円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | -2,964百万円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -2,266百万円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 23,056百万円 |
| 通期業績予想 | 売上高 36,500百万円 / 営業利益 1,050百万円 / 経常利益 1,050百万円 / 純利益 720百万円 |
| 年間配当予想 | 54円（1株当たり） → 54円（1株当たり）（0.0%） |
| 配当性向 | 84.0％（2025年3月期予想） |
| 減価償却費 | 3,110百万円 |
| 減損損失 | 金額 3,060百万円 / 対象資産 非開示 |
| 特別損益の内訳 | 特別利益 項目 固定資産売却益 / 金額 71,693千円、項目 投資有価証券売却益 / 金額 1,040千円 / 特別損失 項目 固定資産売却損 / 金額 21,293千円、項目 固定資産除却損 / 金額 36,954千円、項目 減損損失 / 金額 3,060,024千円、項目 環境対策費 / 金額 19,590千円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項はありません。 |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 無 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 連結範囲の変更 | 新規 0社 / 除外 0社 / 社名 非開示 |
| 重要な後発事象 | 該当事項はありません。 |
| 決算補足説明資料の有無 | 有 |
| 決算説明会の有無 | 有無 無 / 対象者 非開示 |
| 期末発行済株式数 | 12,000,000株 |
| 期末自己株式数 | 800,975株 |
| 業績の増減要因 | 売上高は、携帯情報端末や民生機器向け部品の需要減少、一部製品の生産終結、海外向けサーマルプリントヘッドの受注低迷により減少しました。営業損失は売上高の減少と原材料価格の高騰、親会社株主に帰属する当期純損失は減損損失の計上および繰延税金資産の取り崩しにより発生しました。 |
この書類が述べていない項目（6件）
業績予想の修正株主還元方針セグメント別売上高セグメント別利益地域別売上高受注高・受注残高
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。携帯情報端末や民生機器向け部品の需要減少、中国経済の停滞による在庫調整の長期化、一部製品の生産終結、海外向けサーマルプリントヘッドの受注低迷、貴金属をはじめとする原材料価格の高騰が挙げられています。また、最終損失については減損損失の計上および繰延税金資産の取り崩しが理由とされています。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。