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6項目のうち5項目からの評価です向き
強弱が混在
会社の説明から読み取った方向です。規模
95.2
営業利益の前年同期比減少率（%）書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
通期2022年4月1日〜2023年3月31日連結日本基準売上高37,231百万円前年比 -14.1%
営業利益158百万円前年比 -95.2%
経常利益501百万円前年比 -87.9%
純利益（親会社株主帰属）14百万円前年比 -99.5%
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
１株当たり当期純利益1.25円
売上高営業利益率0.4%
期末の財政状態
総資産57,368百万円
うち純資産 50,537 百万円自己資本比率 88.1%前期末比 +4.8pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
現金の出入り
営業+3,588
投資-3,850
財務-1,418
純増減-1,680
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 百万円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高25,561百万円
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高39,000百万円（前年比 +4.8%）
営業利益500百万円（前年比 +216.2%）
経常利益500百万円（前年比 -0.3%）
純利益350百万円（前年比 +2,240.5%）
年間配当予想56円／株 → 54円／株（-3.6%）
配当性向4,480.0%
株主還元方針数値目標の記載なし。利益の状況、配当性向などを総合的に判断し、安定的な配当の継続に取り組む方針。
業績の増減要因
携帯情報端末向け部品の受注減、デジタル機器・家電製品の消費一巡、中国経済の失速、海外向けサーマルプリントヘッドの受注低迷により売上高が減少した。営業利益は売上高減少に加え、電力料・原材料価格の高騰と先行投資に伴う減価償却費の増加により減少した。
継続企業の前提に関する記載
該当事項はありません。
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 有それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
連結範囲の変更重要な子会社の異動は無。新規・除外の会社数と社名は非開示。
重要な後発事象該当事項はありません。
減損損失15百万円
特別損益の内訳特別利益 固定資産売却益 27,842千円 / 特別損失 固定資産除却損 248,710千円、減損損失 15,016千円、環境対策費 51,467千円
減価償却費3,307百万円
決算補足説明資料の有無無
決算説明会の有無無
期末発行済株式数12,000,000株
期末自己株式数975株
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 通期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2022年4月1日〜2023年3月31日 |
| 売上高 | 37,231百万円（前年比 -14.1%） |
| 営業利益 | 158百万円（前年比 -95.2%） |
| 経常利益 | 501百万円（前年比 -87.9%） |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 14百万円（前年比 -99.5%） |
| １株当たり当期純利益 | 1.25円 |
| 売上高営業利益率 | 0.4% |
| 自己資本比率 | 当期末 88.1% / 前期末 83.3% |
| 総資産 | 57,368百万円 |
| 純資産 | 50,537百万円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 3,588百万円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | -3,850百万円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -1,418百万円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 25,561百万円 |
| 通期業績予想 | 売上高 39,000百万円（前年比 +4.8%） / 営業利益 500百万円（前年比 +216.2%） / 経常利益 500百万円（前年比 -0.3%） / 純利益 350百万円（前年比 +2,240.5%） |
| 年間配当予想 | 56円／株 → 54円／株（-3.6%） |
| 配当性向 | 4,480.0% |
| 株主還元方針 | 数値目標の記載なし。利益の状況、配当性向などを総合的に判断し、安定的な配当の継続に取り組む方針。 |
| 減価償却費 | 3,307百万円 |
| 減損損失 | 15百万円 |
| 特別損益の内訳 | 特別利益 固定資産売却益 27,842千円 / 特別損失 固定資産除却損 248,710千円、減損損失 15,016千円、環境対策費 51,467千円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項はありません。 |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 有 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 連結範囲の変更 | 重要な子会社の異動は無。新規・除外の会社数と社名は非開示。 |
| 重要な後発事象 | 該当事項はありません。 |
| 決算補足説明資料の有無 | 無 |
| 決算説明会の有無 | 無 |
| 期末発行済株式数 | 12,000,000株 |
| 期末自己株式数 | 975株 |
| 業績の増減要因 | 携帯情報端末向け部品の受注減、デジタル機器・家電製品の消費一巡、中国経済の失速、海外向けサーマルプリントヘッドの受注低迷により売上高が減少した。営業利益は売上高減少に加え、電力料・原材料価格の高騰と先行投資に伴う減価償却費の増加により減少した。 |
この書類が述べていない項目（5件）
業績予想の修正セグメント別売上高セグメント別利益地域別売上高受注高・受注残高
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。携帯情報端末向け部品の受注減、デジタル機器・家電製品の消費一巡、中国経済の失速、サーマルプリントヘッドの受注低迷に加え、電力料・原材料価格の高騰や先行投資に伴う減価償却費の増加があったためです。親会社株主に帰属する当期純利益は、固定資産除却損などの特別損失計上により減少しました。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。