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6項目のうち5項目からの評価です向き
強弱が混在
会社の説明から読み取った方向です。規模
-24.5
%書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
通期2021年4月1日〜2022年3月31日連結日本基準売上高43,347百万円
営業利益3,310百万円
経常利益4,134百万円
純利益（親会社株主帰属）2,798百万円
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
１株当たり当期純利益233.21円
売上高営業利益率7.6%
期末の財政状態
総資産61,152百万円
うち純資産 50,946 百万円自己資本比率 83.3%前期末比 -0.3pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
現金の出入り
営業+4,031
投資-2,683
財務-1,592
純増減-244
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 百万円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高27,114百万円
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高44,000百万円（前年比 +1.5%）
営業利益2,500百万円（前年比 -24.5%）
経常利益2,500百万円（前年比 -39.5%）
純利益1,750百万円（前年比 -37.5%）
年間配当予想56円/株 → 56円/株（0.0%）
配当性向2022年3月期 24 / 2023年3月期予想 38.4
業績の増減要因
5G関連等の携帯情報端末、デジタル機器・産業機器向け部品の需要拡大、家電向け部品の市場回復、海外向けサーマルプリントヘッドの受注回復により売上高が増加した。営業利益は自動化による効率化や生産数量増加によるスケールメリット、経常利益は円安による為替差益および助成金収入などにより増加した。
継続企業の前提に関する記載
該当事項はありません
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 有それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
連結範囲の変更新規 社数 0 / 社名 非開示 / 除外 社数 0 / 社名 非開示
重要な後発事象該当事項はありません
減損損失0千円
特別損益の内訳特別利益 固定資産売却益 11,278千円 / 特別損失 固定資産売却損 38千円、固定資産除却損 88,627千円、投資有価証券評価損 3,089千円、環境対策費 38,550千円
減価償却費3,114百万円
決算補足説明資料の有無無
決算説明会の有無無
期末発行済株式数12,000,000
期末自己株式数899
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 通期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2021年4月1日〜2022年3月31日 |
| 売上高 | 43,347百万円 |
| 営業利益 | 3,310百万円 |
| 経常利益 | 4,134百万円 |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 2,798百万円 |
| １株当たり当期純利益 | 233.21円 |
| 売上高営業利益率 | 7.6% |
| 自己資本比率 | 当期末 83.3% / 前期末 83.6% |
| 総資産 | 61,152百万円 |
| 純資産 | 50,946百万円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 4,031百万円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | -2,683百万円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -1,592百万円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 27,114百万円 |
| 通期業績予想 | 売上高 44,000百万円（前年比 +1.5%） / 営業利益 2,500百万円（前年比 -24.5%） / 経常利益 2,500百万円（前年比 -39.5%） / 純利益 1,750百万円（前年比 -37.5%） |
| 年間配当予想 | 56円/株 → 56円/株（0.0%） |
| 配当性向 | 2022年3月期 24 / 2023年3月期予想 38.4 |
| 減価償却費 | 3,114百万円 |
| 減損損失 | 0千円 |
| 特別損益の内訳 | 特別利益 固定資産売却益 11,278千円 / 特別損失 固定資産売却損 38千円、固定資産除却損 88,627千円、投資有価証券評価損 3,089千円、環境対策費 38,550千円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項はありません |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 有 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 連結範囲の変更 | 新規 社数 0 / 社名 非開示 / 除外 社数 0 / 社名 非開示 |
| 重要な後発事象 | 該当事項はありません |
| 決算補足説明資料の有無 | 無 |
| 決算説明会の有無 | 無 |
| 期末発行済株式数 | 12,000,000 |
| 期末自己株式数 | 899 |
| 業績の増減要因 | 5G関連等の携帯情報端末、デジタル機器・産業機器向け部品の需要拡大、家電向け部品の市場回復、海外向けサーマルプリントヘッドの受注回復により売上高が増加した。営業利益は自動化による効率化や生産数量増加によるスケールメリット、経常利益は円安による為替差益および助成金収入などにより増加した。 |
この書類が述べていない項目（6件）
業績予想の修正株主還元方針セグメント別売上高セグメント別利益地域別売上高受注高・受注残高
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。当期は、5G関連の携帯情報端末やデジタル・産業機器向け部品の需要拡大、家電向け部品の市場回復、海外向けサーマルプリントヘッドの受注回復が売上を押し上げた。営業利益は自動化による効率化や生産数量増加によるスケールメリット、経常利益は円安による為替差益や助成金収入が寄与した。次期は、新型コロナウイルス感染症、資源・原材料価格の高騰、サプライチェーンの混乱などを見込んでいる。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。