人が育つ環境とグローバル人材の育成
FY2016に初出。8回の記載のうち1回が「再定義」で、最初の「再定義」はFY2017。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。39社中5社が悪化側に。
- FY2026定年再雇用制度改定・人的資本指標更新有価証券報告書
「また、シニア社員が意欲をもって働き続けられる環境づくりを進めるため、2026年４月より定年再雇用制度を改定し、報酬体系や評価・処遇制度を刷新しました。」
人的資本施策として、2026年4月から定年再雇用制度を改定し、報酬体系・評価・処遇制度を刷新した。女性管理職比率4.8％、男性労働者の育児休業取得率54.5％等の指標も開示している。 - FY2025人的資本指標の更新・追加開示有価証券報告書
「人的資本に係る多様性の確保については、性別・国籍・年齢等によらない積極的な採用活動を継続し、中途採用を含め、優秀な人材は管理職へ積極的に登用することを基本的な考え方としております。なお、現状、外国人と中途採用者の管理職登用は十分進んでおりますが、女性管理職の登用については、現在の人員数より増員することを目標としております。 管理職に占める女性労働者の割合 4.2％ 男性労働者の育児休業取得率 38.8％ 労働者の男女の賃金の差異 全労働者60.6％、正規雇用労働者79.0％、パート・有期労働者72.1％」
女性管理職を現状より増員する目標を再掲し、女性管理職比率4.2％、男性労働者の育児休業取得率38.8％、男女の賃金の差異を開示した。 - FY2024女性管理職比率の実績値開示有価証券報告書
「人的資本に係る多様性の確保については、性別・国籍・年齢等によらない積極的な採用活動を継続し、中途採用を含め、優秀な人材は管理職へ積極的に登用することを基本的な考え方としております。なお、現状、外国人と中途採用者の管理職登用は十分進んでおりますが、女性管理職の登用については、現在の人員数より増員することを目標としております。」
女性管理職を現状より増員する目標を再掲し、提出会社の管理職に占める女性労働者の割合4.6％を開示している。 - FY2023女性管理職増員目標の明示有価証券報告書
「人的資本に係る多様性の確保については、性別・国籍・年齢等によらない積極的な採用活動を継続し、中途採用を含め、優秀な人材は管理職へ積極的に登用することを基本的な考え方としております。なお、現状、外国人と中途採用者の管理職登用は十分進んでおりますが、女性管理職の登用については、現在の人員数より増員することを目標としております。」
多様な人材の採用・登用方針を再確認するとともに、女性管理職について現状より増員する目標を初めて明示している。 - FY2022新たな働き方への対応を明示有価証券報告書
「コロナ禍が契機となり、これまでとは異なる働き方が求められるなかで、当社グループとしての新たな働き方を追求してまいります。」
従来の人材育成・働きやすい環境整備に加え、コロナ禍を契機とした新たな働き方の追求を課題として明示している。 - FY2020再掲有価証券報告書
「以上の課題に加えて、当社グループは経営理念にあるように、未来への挑戦、人的資源の成長、ステークホルダーの尊重とコミュニケーションの充実に積極的に取り組み、社会とともに発展し、社会に貢献できる会社の実現を目指します。」
人的資源の成長とステークホルダーとのコミュニケーションを、経営理念に基づく継続課題として再確認している。 - FY2017再定義有価証券報告書
「「グローバル人事制度の整備」と「顧客対応力の高い人材の育成」を基本方針とします。その上で、性別・年齢・国籍などにとらわれない、積極的な人材の登用・採用を推進します。またワークライフバランスのあり方を見直し、生産性の高い働き方を推進するとともに働きやすい環境整備に取り組みます。」
従来のグローバル人材の採用・育成から、グローバル人事制度、多様性、顧客対応力、ワークライフバランスを含む人材方針へ具体化している。 - FY2016初出有価証券報告書
「魅力と活力にあふれた成長する企業集団の実現、人が育つ環境作りとグローバル人材の採用・育成に努めてまいります。」
企業集団の成長、人材が育つ環境、グローバル人材の採用・育成を一体の課題としている。