執行役員制度による意思決定・業務執行の強化
FY2016に初出。15回の記載のうち2回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2023年。53社中9社が悪化側に。
直近の記載が「その他」なのは、ほかに19社。
- FY2026執行役員16名体制への更新有価証券報告書
「当社では経営の意思決定機能の強化を図るとともに、業務執行と経営の強化を図るために執行役員制度を採用しております。 執行役員は以下の16名で構成されております。」
執行役員制度の目的を維持しつつ、執行役員を15名から16名へ更新している。 - FY2025執行役員15名体制への更新有価証券報告書
「当社では経営の意思決定機能の強化を図るとともに、業務執行と経営の強化を図るために、執行役員制度を導入いたしております。執行役員は以下の15名で構成されております。」
執行役員制度の目的を維持しつつ、執行役員体制を17名から15名へ更新している。 - FY2025-H1執行役員の担当変更有価証券報告書
「取締役副社長執行役員 グローバル担当 兼 品質管理本部担当 兼 センサ本部担当 取締役副社長執行役員 グローバル担当 兼 センサ本部担当 松原 義幸 2024年８月21日」
2024年8月21日付で、取締役副社長執行役員に品質管理本部担当を追加する役職変更を開示している。 - FY2024執行役員の役職・担当更新有価証券報告書
「当社では経営の意思決定機能の強化を図るとともに、業務執行と経営の強化を図るために、執行役員制度を導入いたしております。執行役員は以下の17名で構成されております。」
執行役員制度の目的を維持し、17名体制とするとともに、グローバル、DX、管理、海外等の担当を含む役職・担当を更新している。 - FY2024-Q3執行役員の担当変更有価証券報告書
「取締役 上席執行役員 業務センター担当 兼東日本支社長 兼ＤＸ推進室長 取締役 上席執行役員 ＤＸ推進担当 兼業務センター担当 兼東日本支社長 小栁 章 2023年10月１日」
2023年10月1日付で、上席執行役員の担当がDX推進担当からDX推進室長へ変更された。 - FY2022執行役員16名体制への更新有価証券報告書
「当社では経営の意思決定機能の強化を図るとともに、業務執行と経営の強化を図るため、執行役員制度を導入いたしております。執行役員は以下の16名で構成されております。」
執行役員制度の目的を維持しつつ、執行役員数を13名から16名へ更新している。 - FY2021-Q3執行体制の役職変更有価証券報告書
「取締役 副社長執行役員 リビング営業本部担当 兼海外本部担当 兼センサ本部担当 取締役 副社長執行役員 リビング営業本部担当 兼海外本部担当 松原 義幸 2020年７月１日」
2020年7月1日付で、副社長執行役員にセンサ本部担当を追加するなど、取締役・執行役員4名の役職変更を記載している。 - FY2021-Q2執行体制の役職変更有価証券報告書
「取締役 副社長執行役員 リビング営業本部担当 兼海外本部担当 兼センサ本部担当」
2020年7月1日付で、副社長執行役員へのセンサ本部担当の追加など、取締役・執行役員4名の役職変更を記載している。 - FY2020執行役員13名体制への更新有価証券報告書
「当社では経営の意思決定機能の強化を図るとともに、業務執行と経営の強化を図るため、執行役員制度を導入いたしております。執行役員は以下の13名で構成されております。」
執行役員制度の目的を維持しつつ、執行役員体制を13名として開示している。 - FY2019執行役員17名体制への更新有価証券報告書
「執行役員は以下の17名で構成されております。」
執行役員制度を継続し、体制を従来記載の15名から17名としている。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「取締役 副社長執行役員 リビング事業管掌 取締役 副社長執行役員 品質管理管掌兼リビング営業本部長」
平成30年7月1日付の執行役員・取締役の役職異動を再掲している。意思決定・業務執行の強化という制度目的の変更は記載していない。 - FY2019-Q2執行体制の役職変更有価証券報告書
「取締役 副社長執行役員 リビング事業管掌」
平成30年7月1日付で、副社長執行役員の管掌変更など、取締役・執行役員の役職異動を3件記載している。 - FY2018-Q3執行体制の役職変更有価証券報告書
「取締役 常務執行役員 海外営業管掌 兼管理本部長 兼内部統制担当 兼広報室担当」
当四半期累計期間に、海外営業管掌を含む取締役・執行役員の役職変更を記載している。意思決定・業務執行の強化という制度の目的自体に変更があったとは記載していない。 - FY2017再掲有価証券報告書
「当社は経営の意思決定機能の強化を図るとともに、業務執行と経営の強化を図るために執行役員制度を採用しております。」
執行役員制度を継続し、15名の執行役員体制を記載している。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社は経営の意思決定機能の強化を図るとともに、業務執行と経営の強化を図るために執行役員制度を採用しております。」
執行役員15名の体制を採用し、経営会議も経営計画・開発・営業等の実務的な検討の場としている。