読む価値
64注目
6項目のうち3項目からの評価です向き
強弱が混在
会社の説明から読み取った方向です。規模
-370757
千円（営業利益の前年同期差）書きぶり
断定的
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
第1四半期2023年4月1日〜2023年6月30日連結日本基準売上高8,258,702千円前年比 +3.0%
営業利益730,490千円前年比 -33.7%
経常利益1,023,361千円前年比 -34.0%
純利益（親会社株主帰属）337,565千円前年比 -47.3%
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
期末の財政状態
総資産54,404,283千円
うち純資産 43,303,584 千円自己資本比率 74.3%前期末比 +1.2pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
現金の出入り
営業+53,313
投資-888,967
財務-784,535
純増減-1,620,189
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 千円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高13,662,605千円
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高非開示
営業利益非開示
経常利益非開示
純利益非開示
備考2023年5月15日公表予想から変更なし
業績予想の修正修正なし
業績の増減要因
家庭用ガス警報器関連は米国向け電池式メタン警報器の販売が好調。工業用定置式ガス検知警報器関連は国内設備投資の持ち直し、中国経済の回復、エレクトロニクス業界向け販売、メンテナンスサービスが寄与。業務用携帯型ガス検知器関連は国内設備投資の持ち直しとメンテナンスサービスが寄与。
継続企業の前提に関する記載
該当事項なし。
特別損益の内訳特別利益 固定資産売却益 346千円 / 特別損失 固定資産除却損 1,032千円
減価償却費225,073千円
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 第1四半期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2023年4月1日〜2023年6月30日 |
| 売上高 | 8,258,702千円（前年比 +3.0%） |
| 営業利益 | 730,490千円（前年比 -33.7%） |
| 経常利益 | 1,023,361千円（前年比 -34.0%） |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 337,565千円（前年比 -47.3%） |
| 自己資本比率 | 当期末 74.3 / 前期末 73.1 |
| 総資産 | 54,404,283千円 |
| 純資産 | 43,303,584千円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 53,313千円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | -888,967千円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -784,535千円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 13,662,605千円 |
| 通期業績予想 | 売上高 非開示 / 営業利益 非開示 / 経常利益 非開示 / 純利益 非開示 / 備考 2023年5月15日公表予想から変更なし |
| 業績予想の修正 | 修正なし |
| 減価償却費 | 225,073千円 |
| 特別損益の内訳 | 特別利益 固定資産売却益 346千円 / 特別損失 固定資産除却損 1,032千円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項なし。 |
| 業績の増減要因 | 家庭用ガス警報器関連は米国向け電池式メタン警報器の販売が好調。工業用定置式ガス検知警報器関連は国内設備投資の持ち直し、中国経済の回復、エレクトロニクス業界向け販売、メンテナンスサービスが寄与。業務用携帯型ガス検知器関連は国内設備投資の持ち直しとメンテナンスサービスが寄与。 |
この書類が述べていない項目（17件）
１株当たり当期純利益売上高営業利益率年間配当予想配当性向株主還元方針セグメント別売上高セグメント別利益地域別売上高受注高・受注残高減損損失会計方針の変更連結範囲の変更重要な後発事象決算補足説明資料の有無決算説明会の有無期末発行済株式数期末自己株式数
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。米国向け電池式メタン警報器、国内外の設備投資関連製品、エレクトロニクス業界向け販売、メンテナンスサービスなどが好調に推移したと説明している。利益減少の理由については、本文で明確な説明はしていない。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。