読む価値
44定例
6項目のうち4項目からの評価です向き
強弱が混在
会社の説明から読み取った方向です。規模
16.1
％（売上高の前期比）書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
通期2021年4月1日〜2022年3月31日連結日本基準売上高34,335,851千円前年比 +16.1%
営業利益5,432,882千円
経常利益6,045,000千円前年比 +62.8%
純利益（親会社株主帰属）3,775,455千円前年比 +53.5%
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
１株当たり当期純利益304.93円
期末の財政状態
総資産50,181,567千円
うち純資産 39,002,633 千円自己資本比率 72.8%前期末比 0.0pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
現金の出入り
営業+3,303,264
投資-2,198,975
財務-990,726
純増減+113,563
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 千円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高14,572,236千円
地域別売上高21,624,711千円、6,080,629千円、6,057,839千円、572,671千円
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高36,278百万円（前年比 +5.7%）
営業利益4,303百万円（前年比 -20.8%）
経常利益4,499百万円（前年比 -25.6%）
純利益2,458百万円（前年比 -34.9%）
業績の増減要因
海外市場の警報器・ガスセンサ需要、LPガス用システム型警報器の販売、国内外のエレクトロニクス業界向け販売、国内鉄鋼業界向け販売が好調に推移した。
継続企業の前提に関する記載
該当事項ありません
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 有それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
重要な後発事象該当事項はありません
減損損失該当事項はありません
特別損益の内訳特別利益 該当事項はありません / 特別損失 固定資産売却損 45千円、固定資産除却損 7,745千円、投資有価証券評価損 9,624千円、特別損失合計 17,415千円
減価償却費998,560千円
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 通期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2021年4月1日〜2022年3月31日 |
| 売上高 | 34,335,851千円（前年比 +16.1%） |
| 営業利益 | 5,432,882千円 |
| 経常利益 | 6,045,000千円（前年比 +62.8%） |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 3,775,455千円（前年比 +53.5%） |
| １株当たり当期純利益 | 304.93円 |
| 自己資本比率 | 当期末 72.8 / 前期末 72.8 |
| 総資産 | 50,181,567千円 |
| 純資産 | 39,002,633千円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 3,303,264千円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | -2,198,975千円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -990,726千円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 14,572,236千円 |
| 通期業績予想 | 売上高 36,278百万円（前年比 +5.7%） / 営業利益 4,303百万円（前年比 -20.8%） / 経常利益 4,499百万円（前年比 -25.6%） / 純利益 2,458百万円（前年比 -34.9%） |
| 地域別売上高 | 21,624,711千円、6,080,629千円、6,057,839千円、572,671千円 |
| 減価償却費 | 998,560千円 |
| 減損損失 | 該当事項はありません |
| 特別損益の内訳 | 特別利益 該当事項はありません / 特別損失 固定資産売却損 45千円、固定資産除却損 7,745千円、投資有価証券評価損 9,624千円、特別損失合計 17,415千円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項ありません |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 有 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 重要な後発事象 | 該当事項はありません |
| 業績の増減要因 | 海外市場の警報器・ガスセンサ需要、LPガス用システム型警報器の販売、国内外のエレクトロニクス業界向け販売、国内鉄鋼業界向け販売が好調に推移した。 |
この書類が述べていない項目（13件）
売上高営業利益率業績予想の修正年間配当予想配当性向株主還元方針セグメント別売上高セグメント別利益受注高・受注残高連結範囲の変更決算補足説明資料の有無決算説明会の有無期末発行済株式数期末自己株式数
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。家庭用では海外市場の警報器・ガスセンサ需要やLPガス用システム型警報器の販売が好調に推移し、工業用では国内外のエレクトロニクス業界向け、携帯型では国内鉄鋼業界向けの販売が好調でした。会社は商品開発、グローバル展開、積極的な営業活動に加え、次期はコスト削減にも取り組むとしています。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。