大井電気（6822）・施策再掲
ソフトウェア中心のシステム構築案件を将来の収益源へ育成
FY2019に初出。3回の記載のうち1回が「再定義」で、最初の「再定義」はFY2024。直近の記載はFY2025。
3記載
7年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
製品・サービス融合によるソリューション化・サービス化96社が書いているテーマ・逆風0社・追い風106社
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに26社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている96社のうち14社を表示しています。上の文は96社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2025再掲有価証券報告書
「これらの事業に加えて、情報通信機器の製造販売のみならず、情報通信機器を利活用することによって実現するサービスに対応したソフトウェア開発事業に果敢に挑戦してまいります。」
機器販売に加え、機器を利活用するサービスに対応したソフトウェア開発事業への挑戦方針を継続している。 - FY2024再定義有価証券報告書
「また、情報通信機器の製造販売のみならず、情報通信機器を利活用することによって実現するサービスに対応したソフトウェア開発事業に果敢に挑戦してまいります。」
ソフトウェア中心のシステム構築案件を将来の収益源へ育成する従来の説明を、機器販売に加えてサービスに対応するソフトウェア開発事業の事業化へと整理し直した。 - FY2019初出有価証券報告書
「上記のシステム開発案件は大きくコストが膨らむ結果となりましたが、当社が従来主力としてきたハードウェアの開発案件とは異なる、ソフトウェアを中心としたシステム構築の開発案件であり、この案件への注力は当社の今後の重要な収益源の柱として期待するシステム構築案件の技術習得及び実績獲得のために必要であったものと認識しております。」
従来のハードウェア中心の開発案件とは異なるソフトウェア中心のシステム構築案件への注力を、技術習得・実績獲得と将来の重要な収益源の柱づくりとして位置付けた。