大井電気（6822）・方針再掲
内部留保の研究開発・設備投資への充当
FY2016に初出。9回の記載のうち7回が「再掲」。直近の記載は2026-06-03。
9記載
11年にわたる
3うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
内部留保による製品・技術・生産能力への投資88社が書いているテーマ・逆風0社・追い風88社
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。49社中5社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに51社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている88社のうち14社を表示しています。上の文は88社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2025再掲有価証券報告書
「内部留保資金につきましては、将来の事業展開や今後の急速な技術革新に備え、新製品・新技術の研究開発投資並びに設備投資等に充当することにより、業績の向上に努め、体質の強化を図ってまいります。」
内部留保を研究開発投資や設備投資に充当する方針を継続している。 - FY2022再掲有価証券報告書
「内部留保資金につきましては、将来の事業展開や今後の急速な技術革新に備え、新製品・新技術の研究開発投資並びに設備投資等に充当することにより、業績の向上に努め、体質の強化を図ってまいります。」
内部留保を研究開発投資・設備投資に充当する方針を継続している。 - FY2021再掲有価証券報告書
「内部留保資金につきましては、将来の事業展開や今後の急速な技術革新に備え、新製品・新技術の研究開発投資並びに設備投資等に充当することにより、業績の向上に努め、体質の強化を図ってまいります。」
内部留保を研究開発投資・設備投資に充当する方針を継続している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「内部留保資金につきましては、将来の事業展開や今後の急速な技術革新に備え、新製品・新技術の研究開発投資並びに設備投資等に充当することにより、業績の向上に努め、体質の強化を図ってまいります。」
内部留保を研究開発投資や設備投資に充当する方針を継続している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「内部留保資金につきましては、将来の事業展開や今後の急速な技術革新に備え、新製品・新技術の研究開発投資並びに設備投資等に充当することにより、業績の向上に努め、体質の強化を図ってまいります。」
内部留保を研究開発投資・設備投資に充当する方針を継続している。 - FY2016初出有価証券報告書
「内部留保資金につきましては、将来の事業展開や今後の急速な技術革新に備え、新製品・新技術の研究開発投資並びに設備投資等に充当することにより、業績の向上に努め、体質の強化を図ってまいります。」
株主還元と将来投資・財務体質強化を併せて利益配分の判断要素としている。