読む価値
37軽微
0〜100。会社の良し悪しではなく、読む価値の大きさです。向き
強弱が混在
会社の説明から読み取った方向です。規模
61.5
営業利益の前年同期比（％）書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
通期2024年4月1日〜2025年3月31日連結日本基準売上高29,046百万円前年比 +3.3%
営業利益1,484百万円前年比 +61.5%
経常利益1,429百万円前年比 +70.2%
純利益（親会社株主帰属）1,049百万円前年比 +38.2%
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
１株当たり当期純利益800.83円
売上高営業利益率5.1%
期末の財政状態
総資産23,649百万円
うち純資産 8,888 百万円自己資本比率 29.8%前期末比 +3.3pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
現金の出入り
営業+2,778
投資-493
財務-1,283
純増減+1,002
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 百万円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高3,874百万円
セグメント別売上高情報通信機器製造販売 16,809百万円（前年比 +8.6%）、ネットワーク工事保守 12,236百万円（前年比 -3.1%）
セグメント別利益情報通信機器製造販売 855百万円（前年比 +92.8%）、ネットワーク工事保守 600百万円（前年比 +36.8%）
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高32,100百万円（前年比 +10.5%）
営業利益1,180百万円（前年比 -20.5%）
経常利益1,160百万円（前年比 -18.9%）
純利益760百万円（前年比 -27.6%）
年間配当予想0円/株 → 70円/株
配当性向12.1%
業績の増減要因
情報通信機器製造販売の増加、売上高増加に伴う利益増加、開発費の抑制、原価率の改善。情報通信機器製造販売では販売価格へのコスト増加分の転嫁と原価率低減、ネットワーク工事保守では価格の見直しとコスト削減が利益増加に寄与。
継続企業の前提に関する記載
該当事項なし
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 有それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
連結範囲の変更新規 0 / 除外 0 / 社名 非開示
重要な後発事象該当事項はありません
特別損益の内訳特別利益 当期はなし / 特別損失 当期はなし
減価償却費538百万円
決算補足説明資料の有無有
決算説明会の有無無（対象者の記載なし）
期末発行済株式数1,470,000
期末自己株式数155,037
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 通期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2024年4月1日〜2025年3月31日 |
| 売上高 | 29,046百万円（前年比 +3.3%） |
| 営業利益 | 1,484百万円（前年比 +61.5%） |
| 経常利益 | 1,429百万円（前年比 +70.2%） |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 1,049百万円（前年比 +38.2%） |
| １株当たり当期純利益 | 800.83円 |
| 売上高営業利益率 | 5.1% |
| 自己資本比率 | 当期末 29.8 / 前期末 26.5 |
| 総資産 | 23,649百万円 |
| 純資産 | 8,888百万円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 2,778百万円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | -493百万円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -1,283百万円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 3,874百万円 |
| 通期業績予想 | 売上高 32,100百万円（前年比 +10.5%） / 営業利益 1,180百万円（前年比 -20.5%） / 経常利益 1,160百万円（前年比 -18.9%） / 純利益 760百万円（前年比 -27.6%） |
| 年間配当予想 | 0円/株 → 70円/株 |
| 配当性向 | 12.1% |
| セグメント別売上高 | 情報通信機器製造販売 16,809百万円（前年比 +8.6%）、ネットワーク工事保守 12,236百万円（前年比 -3.1%） |
| セグメント別利益 | 情報通信機器製造販売 855百万円（前年比 +92.8%）、ネットワーク工事保守 600百万円（前年比 +36.8%） |
| 減価償却費 | 538百万円 |
| 特別損益の内訳 | 特別利益 当期はなし / 特別損失 当期はなし |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項なし |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 有 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 連結範囲の変更 | 新規 0 / 除外 0 / 社名 非開示 |
| 重要な後発事象 | 該当事項はありません |
| 決算補足説明資料の有無 | 有 |
| 決算説明会の有無 | 無（対象者の記載なし） |
| 期末発行済株式数 | 1,470,000 |
| 期末自己株式数 | 155,037 |
| 業績の増減要因 | 情報通信機器製造販売の増加、売上高増加に伴う利益増加、開発費の抑制、原価率の改善。情報通信機器製造販売では販売価格へのコスト増加分の転嫁と原価率低減、ネットワーク工事保守では価格の見直しとコスト削減が利益増加に寄与。 |
この書類が述べていない項目（5件）
業績予想の修正株主還元方針地域別売上高受注高・受注残高減損損失
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。情報通信機器製造販売の売上増加に伴う利益増加、開発リソースを第2世代スマートメーター関連機器開発等に重点シフトしたことによる開発費の抑制、原価率の改善が増益要因。次期は部材価格・外注費等の製造コスト上昇、ネットワーク工事保守における好採算案件の終了、人件費等のコスト増により営業利益の減少を見込む。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。