読む価値
47定例
0〜100。会社の良し悪しではなく、読む価値の大きさです。向き
強弱が混在
会社の説明から読み取った方向です。規模
22.6
%書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
通期2023年4月1日〜2024年3月31日連結日本基準売上高28,117百万円前年比 +22.6%
営業利益919百万円
経常利益839百万円
純利益（親会社株主帰属）759百万円
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
１株当たり当期純利益583.30円
売上高営業利益率3.3
期末の財政状態
総資産23,881百万円
うち純資産 7,993 百万円自己資本比率 26.5%前期末比 +2.9pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
現金の出入り
営業+1,641
投資-277
財務-604
純増減+760
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 百万円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高2,873百万円
セグメント別売上高情報通信機器製造販売 15,483百万円（前年比 +36.0%）、ネットワーク工事保守 12,633百万円（前年比 +9.4%）
セグメント別利益情報通信機器製造販売 443百万円、ネットワーク工事保守 438百万円（前年比 +110.7%）
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高27,000百万円（前年比 -4.0%）
営業利益550百万円（前年比 -40.2%）
経常利益530百万円（前年比 -36.9%）
親会社株主に帰属する当期純利益300百万円（前年比 -60.5%）
年間配当予想0円 銭 → 0円 銭
業績の増減要因
部材調達問題の解消と調達時期前倒し交渉の結実により生産活動が正常化し、情報通信機器製造販売が増加。売上増加、人件費を含む全社的なコスト削減、材料費・製造コストの販売価格への一部転嫁により利益が改善。
継続企業の前提に関する記載
継続企業の前提に関する注記は該当事項なし。過年度に存在した重要事象等については、業績・財政状態が大幅に改善し、重要な疑義を生じさせる事象または状況は解消したと判断。
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 無それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
連結範囲の変更重要な子会社の異動なし（新規・除外会社数は非開示）
重要な後発事象該当事項はありません
特別損益の内訳特別利益 投資有価証券売却益 47,822千円 / 特別損失 投資有価証券評価損 87,103千円
減価償却費392百万円
決算補足説明資料の有無有
決算説明会の有無無（対象者：非開示）
期末発行済株式数1,470,000
期末自己株式数167,374
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 通期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2023年4月1日〜2024年3月31日 |
| 売上高 | 28,117百万円（前年比 +22.6%） |
| 営業利益 | 919百万円 |
| 経常利益 | 839百万円 |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 759百万円 |
| １株当たり当期純利益 | 583.30円 |
| 売上高営業利益率 | 3.3 |
| 自己資本比率 | 当期末 26.5 / 前期末 23.6 |
| 総資産 | 23,881百万円 |
| 純資産 | 7,993百万円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 1,641百万円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | -277百万円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -604百万円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 2,873百万円 |
| 通期業績予想 | 売上高 27,000百万円（前年比 -4.0%） / 営業利益 550百万円（前年比 -40.2%） / 経常利益 530百万円（前年比 -36.9%） / 親会社株主に帰属する当期純利益 300百万円（前年比 -60.5%） |
| 年間配当予想 | 0円 銭 → 0円 銭 |
| セグメント別売上高 | 情報通信機器製造販売 15,483百万円（前年比 +36.0%）、ネットワーク工事保守 12,633百万円（前年比 +9.4%） |
| セグメント別利益 | 情報通信機器製造販売 443百万円、ネットワーク工事保守 438百万円（前年比 +110.7%） |
| 減価償却費 | 392百万円 |
| 特別損益の内訳 | 特別利益 投資有価証券売却益 47,822千円 / 特別損失 投資有価証券評価損 87,103千円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 継続企業の前提に関する注記は該当事項なし。過年度に存在した重要事象等については、業績・財政状態が大幅に改善し、重要な疑義を生じさせる事象または状況は解消したと判断。 |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 無 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 連結範囲の変更 | 重要な子会社の異動なし（新規・除外会社数は非開示） |
| 重要な後発事象 | 該当事項はありません |
| 決算補足説明資料の有無 | 有 |
| 決算説明会の有無 | 無（対象者：非開示） |
| 期末発行済株式数 | 1,470,000 |
| 期末自己株式数 | 167,374 |
| 業績の増減要因 | 部材調達問題の解消と調達時期前倒し交渉の結実により生産活動が正常化し、情報通信機器製造販売が増加。売上増加、人件費を含む全社的なコスト削減、材料費・製造コストの販売価格への一部転嫁により利益が改善。 |
この書類が述べていない項目（6件）
業績予想の修正配当性向株主還元方針地域別売上高受注高・受注残高減損損失
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。部材調達問題の解消や調達時期の前倒し交渉により生産活動が正常化し、情報通信機器製造販売が増加した。利益面では、売上増加に加え、人件費を含むコスト削減と材料費・製造コストの販売価格への一部転嫁を進めた。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。