読む価値
63注目
6項目のうち5項目からの評価です向き
悪化
会社の説明から読み取った方向です。規模
-15.9
売上高前年同期比（%）書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
通期2021年4月1日〜2022年3月31日連結日本基準売上高24,735,568千円前年比 -15.9%
営業利益-819,018千円
経常利益-794,971千円
純利益（親会社株主帰属）-1,023,544千円
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
１株当たり当期純利益△788.03円
期末の財政状態
総資産21,796,174千円
うち純資産 7,405,199 千円自己資本比率 27.7%前期末比 -4.2pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
現金の出入り
営業-1,102,458
投資-1,065,157
財務+2,701,099
純増減+533,484
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 千円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高3,540,801千円
セグメント別売上高情報通信機器製造販売 12,689,042千円（前年比 -26.1%）、ネットワーク工事保守 12,046,526千円（前年比 -1.6%）
セグメント別利益情報通信機器製造販売 -1,151,835千円、ネットワーク工事保守 307,737千円（前年比 -17.3%）
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高282億円
営業利益6.4億円
経常利益7.2億円
純利益3.9億円
年間配当予想無配 → 無配
業績の増減要因
情報通信機器製造販売の減少。半導体等の部材不足・需給逼迫による調達遅延、売上時期の延伸、受注の見送り、顧客側の発注計画変更、部材価格上昇による原価率悪化。
継続企業の前提に関する記載
該当事項なし。
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 有それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
重要な後発事象該当事項はありません。
減損損失33,789千円
特別損益の内訳特別利益 非開示 / 特別損失 減損損失 33,789千円
減価償却費394,638千円
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 通期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2021年4月1日〜2022年3月31日 |
| 売上高 | 24,735,568千円（前年比 -15.9%） |
| 営業利益 | -819,018千円 |
| 経常利益 | -794,971千円 |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | -1,023,544千円 |
| １株当たり当期純利益 | △788.03円 |
| 自己資本比率 | 当期末 27.7 / 前期末 31.9 |
| 総資産 | 21,796,174千円 |
| 純資産 | 7,405,199千円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | -1,102,458千円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | -1,065,157千円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | 2,701,099千円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 3,540,801千円 |
| 通期業績予想 | 売上高 282億円 / 営業利益 6.4億円 / 経常利益 7.2億円 / 純利益 3.9億円 |
| 年間配当予想 | 無配 → 無配 |
| セグメント別売上高 | 情報通信機器製造販売 12,689,042千円（前年比 -26.1%）、ネットワーク工事保守 12,046,526千円（前年比 -1.6%） |
| セグメント別利益 | 情報通信機器製造販売 -1,151,835千円、ネットワーク工事保守 307,737千円（前年比 -17.3%） |
| 減価償却費 | 394,638千円 |
| 減損損失 | 33,789千円 |
| 特別損益の内訳 | 特別利益 非開示 / 特別損失 減損損失 33,789千円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項なし。 |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 有 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 重要な後発事象 | 該当事項はありません。 |
| 業績の増減要因 | 情報通信機器製造販売の減少。半導体等の部材不足・需給逼迫による調達遅延、売上時期の延伸、受注の見送り、顧客側の発注計画変更、部材価格上昇による原価率悪化。 |
この書類が述べていない項目（11件）
売上高営業利益率業績予想の修正配当性向株主還元方針地域別売上高受注高・受注残高連結範囲の変更決算補足説明資料の有無決算説明会の有無期末発行済株式数期末自己株式数
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。情報通信機器製造販売の減少を主因に、半導体などの部材不足・需給逼迫による調達遅延、売上時期の延伸、受注の見送り、顧客の発注計画変更が生じた。また、部材価格の上昇により原価率が悪化した。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。