アイコム（6820）・リスク再掲
原油価格上昇による関連業種へのマイナス影響
FY2020-Q2に初出。8回の記載のうち4回が「再掲」。直近の記載はFY2024-Q2。
8記載
5年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
石油・原料価格高騰による事業環境不透明化32社が書いているテーマ・逆風32社・追い風0社
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。28社中16社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに20社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている32社のうち14社を表示しています。上の文は32社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「一方で地政学リスクの高まり、原材料やエネルギー価格の上昇などにより、依然として先行き不透明な状況が続いております。」
エネルギー価格上昇を、地政学リスクや原材料価格上昇と並ぶ先行き不透明要因として継続して記載している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「一方でロシア・ウクライナ情勢の長期化、原材料やエネルギー価格の上昇などにより、依然として先行き不透明な状況が続いております。」
エネルギー価格上昇を原材料価格上昇や地政学情勢と並ぶ先行き不透明要因として継続して記載している。 - FY2022悪化有価証券報告書
「電子部品等原材料の供給不足・高騰は生産面で大きなマイナス影響を及ぼしており、加えて物流の遅延やエネルギー価格高騰、更にはロシアによるウクライナ侵攻が始まり、世界経済に影響を及ぼす懸念材料が増大しました。」
エネルギー価格高騰が、従来の外部環境上の懸念から、原材料高・物流遅延と並ぶ当年度の懸念材料として継続・具体化した。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「加えて物流の遅延やエネルギー価格高騰が先行きの懸念材料となってきました。」
エネルギー価格高騰が景気・事業環境の懸念材料として引き続き記載されている。今回も当社業績への具体的な損失額までは示されていない。 - FY2022-Q2懸念材料として再浮上有価証券報告書
「また、感染の再度拡大や地域格差、エネルギー価格高騰など新たな懸念材料が浮上しており」
過去に記載が消えていた原油・エネルギー価格上昇が、景気の先行きに関する新たな懸念材料として再び言及された。ただし、当社業績への具体的な影響発生までは記載していない。 - FY2020削除有価証券報告書本 filing では、原油価格上昇が関連業種に与えるマイナス影響について明示的な記載を確認できない。
- FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「国内については、中国需要の弱さや原油価格の上昇が関連業種にマイナス影響を与え、消費税率変更の影響もあり成長に陰りが見られました。」
中国需要の弱さと原油価格上昇が関連業種にマイナス影響を与えたとの記載を継続している。原油価格上昇による影響が実際の経済環境として再掲されている。 - FY2020-Q2初出有価証券報告書
「国内については、中国需要の弱さや原油価格の上昇が関連業種にマイナス影響を与え、成長に陰りが見られました。」
原油価格の上昇が関連業種に実際にマイナス影響を与え、国内経済の成長に陰りが見られたという外部環境を初めて独立したリスク要因として記載している。