前年同期の大型案件・新製品効果の反動による減収
FY2018-Q1に初出。14回の記載のうち5回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。7社中2社が悪化側に。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに3社。
- FY2026対処有価証券報告書
「電子部品等の原材料調達難の解消に伴い余剰となった製品在庫の調整が前期から継続し、足元では概ね正常化したものの、当期の業績に影響を及ぼしました。」
部材調達難の解消後に発生した余剰在庫の調整は継続したが、足元では概ね正常化したと記載している。供給側の反動は緩和方向にある一方、当期業績への影響は残った。 - FY2026-H1余剰在庫の解消進展と需要低迷の併存有価証券報告書
「電子部品等原材料の調達難の解消に伴う一時的な余剰在庫は徐々に解消しつつありますが、未だ需要の本格的な回復には至っておりません。」
部材調達難の解消後に生じた一時的な余剰在庫は解消方向にある一方、北米・欧州などでは関税政策や景気減速を背景に需要回復が遅れている。供給側の在庫問題の緩和と需要低迷が同時に記載されている。 - FY2025-H1バックオーダー解消後の反動減・市場在庫滞留有価証券報告書
「海外市場では、為替は想定よりも円安で推移しましたが、欧米で前期にバックオーダーの供給を満たしたことによる反動減により減収となりました。陸上業務用無線通信機器は、地政学的リスクへのBCP対策としての需要拡大はあるものの、海外市場において、部材調達難解消による一時的な供給過多が生じ、一部製品の市場在庫が滞留し、減収となりました。」
従来の大型案件・特需反動の論点が、前期にバックオーダーを充足した反動として海外減収に表れた。部材調達難の解消後には一時的な供給過多と市場在庫滞留も発生し、需要拡大要因と減収要因が併存している。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「陸上業務用無線通信機器は、経済活動の回復に伴うレンタル用需要の増加があり、前年同期と比べ増収となりましたが、前期の官庁向け航空用無線通信機器の大型入札案件の反動減の影響により、当市場全体としては減収となりました。」
レンタル用需要の増加で陸上業務用無線通信機器は増収となる一方、前期の官庁向け航空用大型入札案件の反動減により国内市場全体は減収となる構図を再掲している。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「陸上業務用無線通信機器は、経済活動の回復に伴うレンタル用需要の増加があり、前年同期と比べ増収となりましたが、前期の官庁向け航空用無線通信機器の大型入札案件の反動減の影響により、当市場全体としては減収となりました。」
レンタル用需要の増加と、前期の航空用大型入札案件の反動減が併存する構図を再掲している。 - FY2024-Q1航空大型案件の反動減とレンタル需要増の併存有価証券報告書
「陸上業務用無線通信機器は、経済活動の回復に伴うレンタル用需要の増加があり、前年同期と比べ増収となりましたが、前期の官庁向け航空用無線通信機器の大型入札案件の反動減の影響により、当市場全体としては減収となりました。」
経済活動の回復に伴うレンタル用需要の増加で陸上業務用無線通信機器は増収となった一方、前期の官庁向け航空用大型入札案件の反動減が市場全体の減収要因として新たに明示された。 - FY2023特需反動とレンタル需要回復の併存有価証券報告書
「陸上業務用無線通信機器は、経済活動の回復に伴うレンタル用需要の増加がありましたが、オリンピック特需の反動が大きく対前年同期と比べ減収となりました。」
オリンピック特需の反動による国内陸上業務用無線通信機器の減収が通期でも確認される一方、経済活動の回復に伴うレンタル用需要の増加が記載されている。 - FY2023-Q3特需反動とレンタル需要回復の併存有価証券報告書
「陸上業務用無線通信機器は、オリンピック特需の反動から減収となりましたが、経済活動の回復に伴うレンタル用需要の増加から第２四半期以降は対前年同期と比べ増収に転じました。」
オリンピック特需の反動による減収が続く一方、経済活動の回復に伴うレンタル用需要の増加により、第2四半期以降は前年同期比で増収へ転じた。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「《国内市場》オリンピック特需の反動及び景気回復の遅れから陸上業務用無線通信機器は減収となり」
オリンピック特需の反動が国内の陸上業務用無線通信機器の減収要因として引き続き記載されている。 - FY2022特需反動の再発有価証券報告書
「陸上業務用無線通信機器は、海外市場において経済活動の回復により増収となりましたが、国内市場では前年度第4四半期の防災無線並びにオリンピック需要の反動から減収となったことで、品目全体としても減収となりました。」
過去に記載された大型案件・特需の反動と同じ論点が、前年度第4四半期の防災無線・オリンピック需要の反動として再び業績要因となった。 - FY2019-Q1削除有価証券報告書当 filing では、前年同期の大型案件や新製品効果の反動を減収要因とする明示的な記載は確認できず、売上高は前年同期比21.3％増となった。要因が解消したとは記載していない。
- FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「海外市場は、インドネシアでの輸入規制強化やアマチュア用無線通信機器における海外向け新製品投入時期の遅れの影響が残り、減収となりました。」
前年同期の大型案件の反動や海外向け新製品投入時期の遅れが、引き続き海外市場の減収要因として記載されている。新製品投入の完了は示されていない。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「インドネシアでの輸入規制強化やアマチュア用無線通信機器における海外向け新製品投入時期の遅れ、前年同期にあった陸上業務用無線通信機器における国内大型案件の受注の反動を補いきれず減収となりました。」
前年同期の国内大型案件の反動に加え、海外向け新製品投入時期の遅れが減収要因として続いている。新たにインドネシアの輸入規制強化も減収要因として明示された。 - FY2018-Q1初出有価証券報告書
「このような状況のもとで、当企業集団は、デジタル化の流れに対応して製品開発を進めるとともに、世界の幅広い顧客獲得を目指して新規市場の開拓及び販売ルートの拡充に努めましたが、前年同期にあった大型案件の反動やアマチュア用無線通信機器の新製品効果の減少などから売上高は大幅に減収となりました。」
当四半期の減収要因として、前年同期にあった大型案件の反動と、アマチュア用無線通信機器の新製品効果の減少を初めて独立した事業要因として記載している。