収益認識会計基準の2022年3月期適用
FY2021に初出。9回の記載のうち7回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに50社。
- FY2026再掲有価証券報告書
「約束した財又はサービスの支配が顧客に移転した時点で、当該財又はサービスと交換に受け取れると見込まれる金額で収益を認識することとしております。」
2022年3月期から適用した収益認識会計基準に基づく収益認識を継続している。 - FY2025再掲有価証券報告書
「約束した財又はサービスの支配が顧客に移転した時点で、当該財又はサービスと交換に受け取れると見込まれる金額で収益を認識することとしております。」
2022年3月期から適用した収益認識会計基準に基づく収益認識を継続している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「顧客との契約から生じる収益を分解した情報は、以下のとおりであります。」
収益認識会計基準の適用後の、顧客との契約から生じる収益の分解開示を継続している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「当社グループは、レジャー事業のみの単一セグメントであるため、セグメント情報の開示は行っておりませんが、顧客との契約から生じる収益を分解した情報は、以下のとおりであります。」
収益認識会計基準の適用後の、顧客との契約から生じる収益の分解開示を引き続き行っている。 - FY2022再掲有価証券報告書
「収益認識会計基準等の適用を行う前と比べて、当連結会計年度の売上高及び売上原価は256百万円減少しておりますが、営業利益、経常利益及び税金等調整前当期純利益には影響はありません。」
収益認識会計基準の適用を通年で継続し、売上高・売上原価は256百万円減少した一方、営業利益等には影響がないと説明している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「この結果、従前の会計処理と比較して、当第３四半期連結累計期間の売上高及び売上原価は185百万円減少しておりますが、営業利益、経常利益及び税金等調整前四半期純利益には影響はありません。また、利益剰余金期首残高に与える影響はありません。」
収益認識会計基準の適用を継続し、売上高および売上原価は従前の処理と比較して185百万円減少する一方、営業利益等には影響がないと説明している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「この結果、従前の会計処理と比較して、当第２四半期連結累計期間の売上高及び売上原価は101百万円減少しておりますが、営業利益、経常利益及び税金等調整前四半期純利益には影響はありません。また、利益剰余金期首残高に与える影響はありません。」
収益認識会計基準の適用を継続し、当第２四半期累計期間では売上高と売上原価が101百万円減少した一方、営業利益等への影響はないと説明している。 - FY2022-Q1達成有価証券報告書
「「収益認識に関する会計基準」（企業会計基準第29号 2020年３月31日。以下「収益認識会計基準」という。）等を当第１四半期連結会計期間の期首から適用し、約束した財又はサービスの支配が顧客に移転した時点で、当該財又はサービスと交換に受け取れると見込まれる金額で収益を認識することといたしました。」
2022年３月期の期首から予定していた収益認識会計基準等の適用を、当第１四半期連結会計期間の期首から実施した。代理人に該当する取引は純額表示へ変更され、売上高および売上原価が43百万円減少したが、営業利益・経常利益・税金等調整前四半期純利益への影響はない。 - FY2021初出有価証券報告書
「2022年３月期の期首より適用予定であります。」
収益認識に関する会計基準および適用指針を2022年3月期の期首から適用する予定である。代理人に該当する取引では純額表示へ変更し、売上高の減少が見込まれるとしている。