読む価値
49定例
6項目のうち5項目からの評価です向き
強弱が混在
会社の説明から読み取った方向です。規模
14.4
%書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
中間期（第2四半期）2021年4月1日〜2021年9月30日連結日本基準売上高945百万円前年比 +14.4%進捗 43.0%
営業利益-24百万円
経常利益-5百万円
純利益（親会社株主帰属）-5百万円
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。 点線の枠は通期予想、内側の帯がこの期間の実績です。進捗率は実績÷予想で算出したもので、中間期（第2四半期）なら50%が通過点の目安です。
１株当たり当期純利益△0円20銭
期末の財政状態
総資産3,467百万円
うち純資産 2,571 百万円自己資本比率 74.2%前期末比 +1.1pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
現金の出入り
営業-15,551
投資-212,431
財務-9,909
純増減-237,891
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 千円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高951,733千円
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高2,200百万円
営業利益70百万円
経常利益80百万円
純利益70百万円
年間配当予想0円00銭 → 0円00銭（0%）
業績の増減要因
新型コロナウイルス感染症の再拡大、緊急事態宣言の再発出、人流抑制、県境をまたぐ移動の自粛などにより厳しい状況が続いた一方、各施設で入園者数と売上の確保に努めた。
継続企業の前提に関する記載
該当事項なし。継続企業の前提に関する注記は「該当事項はありません」。
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 有それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
連結範囲の変更新規 ―社 / 除外 ―社 / 社名 非開示
特別損益の内訳特別利益 固定資産売却益 318千円、受取保険金 48千円 / 特別損失 固定資産除却損 0千円
減価償却費103,717千円
決算補足説明資料の有無無
決算説明会の有無無
期末発行済株式数28,496,537株
期末自己株式数24,549株
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 中間期（第2四半期） |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2021年4月1日〜2021年9月30日 |
| 売上高 | 945百万円（前年比 +14.4%） |
| 営業利益 | -24百万円 |
| 経常利益 | -5百万円 |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | -5百万円 |
| １株当たり当期純利益 | △0円20銭 |
| 自己資本比率 | 当期末 74.2 / 前期末 73.1 |
| 総資産 | 3,467百万円 |
| 純資産 | 2,571百万円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | -15,551千円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | -212,431千円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -9,909千円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 951,733千円 |
| 通期業績予想 | 売上高 2,200百万円 / 営業利益 70百万円 / 経常利益 80百万円 / 純利益 70百万円 |
| 年間配当予想 | 0円00銭 → 0円00銭（0%） |
| 減価償却費 | 103,717千円 |
| 特別損益の内訳 | 特別利益 固定資産売却益 318千円、受取保険金 48千円 / 特別損失 固定資産除却損 0千円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項なし。継続企業の前提に関する注記は「該当事項はありません」。 |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 有 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 連結範囲の変更 | 新規 ―社 / 除外 ―社 / 社名 非開示 |
| 決算補足説明資料の有無 | 無 |
| 決算説明会の有無 | 無 |
| 期末発行済株式数 | 28,496,537株 |
| 期末自己株式数 | 24,549株 |
| 業績の増減要因 | 新型コロナウイルス感染症の再拡大、緊急事態宣言の再発出、人流抑制、県境をまたぐ移動の自粛などにより厳しい状況が続いた一方、各施設で入園者数と売上の確保に努めた。 |
この書類が述べていない項目（10件）
売上高営業利益率業績予想の修正配当性向株主還元方針セグメント別売上高セグメント別利益地域別売上高受注高・受注残高減損損失重要な後発事象
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。新型コロナウイルス感染症の再拡大や緊急事態宣言の再発出、人流抑制、県境をまたぐ移動の自粛などによりレジャー事業は厳しい状況が続きましたが、各施設で入園者数と売上の確保に努めたとしています。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。