古野電気（6814）・事実再掲
SIGNET S.A.S.の持分法適用
FY2019-Q1に初出。3回の記載のうち2回が「再掲」。直近の記載はFY2019-Q3。
3記載
2年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
重要性増加による関連会社の持分法適用追加51社が書いているテーマ・逆風1社・追い風7社
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。13社中3社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに20社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている51社のうち14社を表示しています。上の文は51社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「第１四半期連結会計期間より、重要性が増したSIGNET S.A.S.を持分法の適用の範囲に含めております。」
重要性が増したSIGNET S.A.S.を持分法適用の範囲に含めたことを継続して記載している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「第１四半期連結会計期間より、重要性が増したSIGNET S.A.S.を持分法の適用の範囲に含めております。」
重要性が増したSIGNET S.A.S.を持分法適用の範囲に含めたことを継続して記載している。 - FY2019-Q1初出有価証券報告書
「当第１四半期連結会計期間より、重要性が増したSIGNET S.A.S.を持分法の適用の範囲に含めております。」
重要性の増加を理由として、SIGNET S.A.S.を当第１四半期連結会計期間から持分法適用の範囲に含めたことが初めて記載されている。