読む価値
51定例
0〜100。会社の良し悪しではなく、読む価値の大きさです。向き
強弱が混在
会社の説明から読み取った方向です。規模
102.1
営業利益の前年同期比増減率（％）書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
通期2024年3月1日〜2025年2月28日連結日本基準売上高126,953百万円前年比 +10.5%
営業利益13,181百万円前年比 +102.1%
経常利益14,158百万円前年比 +73.3%
純利益（親会社株主帰属）11,457百万円前年比 +83.6%
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
１株当たり当期純利益362.64円
売上高営業利益率10.4%
期末の財政状態
総資産123,519百万円
うち純資産 72,619 百万円自己資本比率 58.4%前期末比 +5.0pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
現金の出入り
営業+10,820
投資-4,588
財務-2,696
純増減+3,536
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 百万円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高15,413百万円
セグメント別売上高舶用事業 108,678百万円（前年比 +10.7%）、産業用事業 14,214百万円（前年比 +11.0%）、無線LAN・ハンディターミナル事業 3,694百万円（前年比 +3.9%）、その他 365百万円（前年比 +13.1%）
セグメント別利益舶用事業 13,334百万円（前年比 +87.7%）、産業用事業 496百万円（前年比 +103.6%）、無線LAN・ハンディターミナル事業 197百万円（前年比 +49.0%）、その他 -125百万円
地域別売上高地域 日本 / 当期 37,699百万円 / 前期 36,569百万円、地域 米州 / 当期 12,062百万円 / 前期 12,467百万円、地域 欧州 / 当期 36,943百万円 / 前期 33,259百万円、地域 アジア / 当期 32,598百万円 / 前期 25,649百万円、地域 その他の地域 / 当期 7,648百万円 / 前期 6,904百万円
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高127,500百万円（前年比 +0.4%）
営業利益11,500百万円（前年比 -12.8%）
経常利益12,500百万円（前年比 -11.7%）
純利益9,000百万円（前年比 -21.4%）
年間配当予想110円／株 → 110円／株（0.0%）
配当性向30.3%
株主還元方針配当性向30％以上を安定的に実現
業績の増減要因
商船向け新造船・既存船向け機器販売と保守サービスの増加、産業用のOEM受託製品・時刻同期製品および防衛装備品の販売増加、無線LANアクセスポイントの販売増加、円安の進行。
継続企業の前提に関する記載
該当事項なし。
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 無それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
連結範囲の変更新規 0 / 除外 0 / 社名 非開示
重要な後発事象該当事項はありません。
減損損失43百万円
特別損益の内訳特別利益 投資有価証券売却益 61百万円、固定資産売却益 161百万円 / 特別損失 固定資産売却損 2百万円、投資有価証券評価損 22百万円、減損損失 43百万円
減価償却費3,592百万円
決算補足説明資料の有無有
決算説明会の有無有（機関投資家向け）
期末発行済株式数31,894,554株
期末自己株式数296,571株
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 通期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2024年3月1日〜2025年2月28日 |
| 売上高 | 126,953百万円（前年比 +10.5%） |
| 営業利益 | 13,181百万円（前年比 +102.1%） |
| 経常利益 | 14,158百万円（前年比 +73.3%） |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 11,457百万円（前年比 +83.6%） |
| １株当たり当期純利益 | 362.64円 |
| 売上高営業利益率 | 10.4% |
| 自己資本比率 | 当期末 58.4% / 前期末 53.4% |
| 総資産 | 123,519百万円 |
| 純資産 | 72,619百万円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 10,820百万円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | -4,588百万円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -2,696百万円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 15,413百万円 |
| 通期業績予想 | 売上高 127,500百万円（前年比 +0.4%） / 営業利益 11,500百万円（前年比 -12.8%） / 経常利益 12,500百万円（前年比 -11.7%） / 純利益 9,000百万円（前年比 -21.4%） |
| 年間配当予想 | 110円／株 → 110円／株（0.0%） |
| 配当性向 | 30.3% |
| 株主還元方針 | 配当性向30％以上を安定的に実現 |
| セグメント別売上高 | 舶用事業 108,678百万円（前年比 +10.7%）、産業用事業 14,214百万円（前年比 +11.0%）、無線LAN・ハンディターミナル事業 3,694百万円（前年比 +3.9%）、その他 365百万円（前年比 +13.1%） |
| セグメント別利益 | 舶用事業 13,334百万円（前年比 +87.7%）、産業用事業 496百万円（前年比 +103.6%）、無線LAN・ハンディターミナル事業 197百万円（前年比 +49.0%）、その他 -125百万円 |
| 地域別売上高 | 地域 日本 / 当期 37,699百万円 / 前期 36,569百万円、地域 米州 / 当期 12,062百万円 / 前期 12,467百万円、地域 欧州 / 当期 36,943百万円 / 前期 33,259百万円、地域 アジア / 当期 32,598百万円 / 前期 25,649百万円、地域 その他の地域 / 当期 7,648百万円 / 前期 6,904百万円 |
| 減価償却費 | 3,592百万円 |
| 減損損失 | 43百万円 |
| 特別損益の内訳 | 特別利益 投資有価証券売却益 61百万円、固定資産売却益 161百万円 / 特別損失 固定資産売却損 2百万円、投資有価証券評価損 22百万円、減損損失 43百万円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項なし。 |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 無 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 連結範囲の変更 | 新規 0 / 除外 0 / 社名 非開示 |
| 重要な後発事象 | 該当事項はありません。 |
| 決算補足説明資料の有無 | 有 |
| 決算説明会の有無 | 有（機関投資家向け） |
| 期末発行済株式数 | 31,894,554株 |
| 期末自己株式数 | 296,571株 |
| 業績の増減要因 | 商船向け新造船・既存船向け機器販売と保守サービスの増加、産業用のOEM受託製品・時刻同期製品および防衛装備品の販売増加、無線LANアクセスポイントの販売増加、円安の進行。 |
この書類が述べていない項目（2件）
業績予想の修正受注高・受注残高
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。商船向け新造船・既存船向け機器販売、保守サービス、産業用のOEM受託製品・時刻同期製品、防衛装備品の販売が増加した。加えて、米ドル・ユーロが前年より円安で推移した。次期については、米国の関税政策や地政学的リスクによる先行き不透明感を挙げている。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。