海外生産移管・現地調達による為替リスクへの構造的対応
FY2017に初出。7回の記載のうち5回が「再掲」。直近の記載はFY2025。
TOAがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2025年。同じテーマの他社の中央値（2020年）より5年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。16社中3社が悪化側に。
直近の記載が「再定義」なのは、ほかに1社。
- FY2025再定義有価証券報告書
「当社グループでは、地産地消ビジネス推進による同一通貨取引や輸出によって得た外貨で輸入の支払いをする為替マリー等の活用により、為替リスクの低減を行っておりますが、為替相場の急激な変動等が生じた場合には、当社グループに影響を及ぼす可能性があります。」
為替リスクへの構造的対応について、海外生産移管・現地調達の説明に加え、同一通貨取引や為替マリーの活用を明示する表現へ広がった。 - FY2024再掲有価証券報告書
「当社グループでは、海外生産子会社への生産移管、現地での原材料・部品調達を拡大し、構造的対応を図ることにより、保有する債権及び債務の為替リスクに対して、機動的に対処しております。」
海外生産移管と現地調達拡大による為替リスクへの構造的対応が継続している。 - FY2022再掲有価証券報告書
「当社グループでは、海外生産子会社への生産移管、現地での原材料・部品調達を拡大し、構造的対応を図ることにより、保有する債権及び債務の為替リスクに対して、機動的に対処しております。」
海外生産移管と現地調達拡大によって為替リスクへ構造的に対応する方針が継続している。 - FY2021再掲有価証券報告書
「当社グループでは、海外生産子会社への生産移管、現地での原材料・部品調達を拡大し、構造的対応を図ることにより、保有する債権及び債務の為替リスクに対して、機動的に対処しております。」
海外生産移管と現地調達拡大によって為替リスクへ構造的に対応する方針が継続している。 - FY2020再掲有価証券報告書
「当社グループでは、海外生産子会社への生産移管、現地での原材料・部品調達を拡大し、構造的対応を図ることにより、保有する債権及び債務の為替リスクに対して、機動的に対処しております。」
海外生産移管と現地調達拡大による為替リスクへの構造的対応が継続している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「当社グループでは、海外生産子会社への生産移管、現地での原材料・部品調達を拡大し、構造的対応を図ることにより、保有する債権及び債務の為替リスクに対して、機動的に対処しております。」
海外生産移管と現地調達拡大によって為替リスクに構造的に対応する方針が継続している。 - FY2017初出有価証券報告書
「当社グループでは、海外生産子会社への生産移管、現地での原材料・部品調達を拡大し、構造的対応を図ることにより、保有する債権及び債務の為替リスクに対して、機動的に対処しております。」
海外生産子会社への生産移管と現地調達の拡大を、為替リスクへの構造的対応として明示している。