TOA（6809）・施策再掲
国産ドローンを用いた新たな情報伝達手段の実証実験
FY2022-Q3に初出。2回の記載のうち1回が「再掲」。直近の記載はFY2022。
2記載
1年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
国産ドローンによる情報発信実証1社が書いているテーマ・逆風0社・追い風1社
このテーマで動きを比べられる他社は、まだありません。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2022再掲有価証券報告書
「新たな情報伝達手段として活用できる国産ドローンの実証実験を開始しました。KOBEモビリティフィールドにおいて、神戸市および日本コンピューターネット株式会社とともに、今まで蓄積した屋内・屋外空間でのノウハウを活かし、国産ドローンにスピーカーをはじめカメラや画像認識技術などを搭載し、新たな情報発信の検討などを継続的に行います。」
神戸市・日本コンピューターネット株式会社との国産ドローン実証実験と、新たな情報発信の検討が継続している。 - FY2022-Q3初出有価証券報告書
「新たな情報伝達手段として活用できる国産ドローンの実証実験を開始しました。KOBEモビリティフィールドにおいて、神戸市および日本コンピューターネット株式会社とともに、今まで蓄積した屋内・屋外空間でのノウハウを活かし、国産ドローンにスピーカーをはじめカメラや画像認識技術などを搭載し、新たな情報発信の検討などを継続的に行います。」
国産ドローンにスピーカー、カメラ、画像認識技術などを搭載し、神戸市および日本コンピューターネット株式会社と新たな情報発信の実証実験を開始した。