TOA（6809）・目標再掲
ROE向上による株主価値の一層の向上
FY2017に初出。3回の記載のうち1回が「再定義」で、最初の「再定義」はFY2022。直近の記載はFY2024。
3記載
8年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
ROE・ROICによる資本効率・収益性向上368社が書いているテーマ・逆風7社・追い風371社
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2021年。109社中27社が悪化側に。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている193社のうち14社を表示しています。上の文は193社すべてから計算しています。このテーマの379件の変遷のうち、比べているのは200件です。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2024再掲有価証券報告書
「また、2026年３月期を最終年度とした中期経営基本計画の連結業績目標として、連結売上高52,000百万円、連結営業利益4,500百万円、ROIC（投下資本利益率）６～７％を経営指標に設定しております。」
ROE向上を含む資本効率重視の方針は、2026年3月期を期限とする売上高・営業利益・ROIC目標として継続している。 - FY2022再定義有価証券報告書
「また、2026年３月期を最終年度とした中期経営基本計画の連結業績目標として、連結売上高52,000百万円、連結営業利益4,500百万円、ROIC（投下資本利益率）６～７％を経営指標に設定しております。」
過去のROE向上方針に加え、2026年3月期を期限とする中期計画ではROIC6～7％を経営指標として明示している。 - FY2017初出有価証券報告書
「当社は、主な経営指標として、ＲＯＥ（自己資本当期純利益率)を活用しております。収益構造の変革、コストダウン、資産の効率的運用などによりその向上を図り、株主価値の一層の向上を目指して行きます。」
ROEを主要な経営指標として活用し、収益構造変革、コストダウン、資産効率運用による向上を目指す方針を記載している。