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TOA(6809)・事実海外を含む地域別業績が全体として改善

海外主要地域の増収増益と中国・東アジアの減収減益

FY2018-Q3に初出。28回の記載のうち4回が「再掲」。直近の記載はFY2026-H1。

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前進継続後退悪化その他FY2018-Q3 – FY2026-H12018: 320182019: 420192020: 420202021: 420212022: 420222023: 420232024: 320242025: 22025
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  1. FY2026-H1海外を含む地域別業績が全体として改善有価証券報告書

    「(欧州・中東・アフリカ)売上高は3,592百万円(前年同期比+450百万円、14.4%増)、セグメント利益(営業利益)は256百万円(前年同期比△28百万円、10.0%減)となりました。」

    FY2026-H1は日本が増収増益、アメリカと中国・東アジアも増収増益、アジア・パシフィックは売上高横ばいながら増益となった。欧州・中東・アフリカはPA-Vox連結子会社化などで増収となった一方、営業費用増加により減益となった。
  2. FY2025通期で日本を含む4地域が増収増益、中国・東アジアは減収減益有価証券報告書

    「日本では、工場や教育市場、道路などの交通市場向けの売上が伸長しました。さらに、大阪・関西万博関連の納入が進んだことなどにより、セグメント全体の売上高は増加し、セグメント利益は増加しました。中国では空港向けの納入が進みましたが、不動産不況による販売の伸び悩みもあり、セグメント全体の売上高は減少し、セグメント利益は減少しました。」

    通期では日本、アジア・パシフィック、欧州・中東・アフリカ、アメリカが増収増益となった一方、中国・東アジアは不動産不況等により減収減益となった。
  3. FY2025-H1海外3地域増収増益・中国東アジア減収減益・国内増収減益有価証券報告書

    「中国の不動産不況による販売の伸び悩みもあり、セグメント全体の売上高は減少し、セグメント利益は減少しました。」

    中間期ではアジア・パシフィックとアメリカが増収増益、欧州・中東・アフリカは増収減益、日本は増収減益となった一方、中国・東アジアは中国の不動産不況や前年同期の大型納入の反動により減収減益となった。
  4. FY2024全5地域で増収増益有価証券報告書

    「欧州・中東・アフリカセグメントでは、セグメント全体の売上高は増加し、セグメント利益は増加しました。」

    通期では日本、アジア・パシフィック、欧州・中東・アフリカ、アメリカ、中国・東アジアの全5地域で売上高・セグメント利益が前年同期を上回った。
  5. FY2024-Q3海外4地域増収・中国東アジア減収増益有価証券報告書

    「(中国・東アジア)売上高は1,498百万円(前年同四半期比△32百万円、2.1%減)、セグメント利益(営業利益)は135百万円(前年同四半期比+9百万円、7.6%増)となりました。」

    前四半期の全5地域増収増益から変化し、アジア・パシフィック、欧州・中東・アフリカ、アメリカは増収増益、日本も増収増益となった一方、中国・東アジアは減収ながら営業費用の減少により増益となった。
  6. FY2024-Q2全報告セグメントで増収増益有価証券報告書

    「(日本)売上高は11,812百万円(前年同四半期比+424百万円、3.7%増)、セグメント利益(営業利益)は2,087百万円(前年同四半期比+324百万円、18.4%増)となりました。 (アジア・パシフィック)売上高は4,638百万円(前年同四半期比+465百万円、11.2%増)、セグメント利益(営業利益)は818百万円(前年同四半期比+170百万円、26.2%増)となりました。 (欧州・中東・アフリカ)売上高は3,119百万円(前年同四半期比+532百万円、20.6%増)、セグメント利益(営業利益)は404百万円(前年同四半期比+188百万円、87.4%増)となりました。 (アメリカ)売上高は1,287百万円(前年同四半期比+132百万円、11.5%増)、セグメント利益(営業利益)は83百万円(前年同四半期比+93百万円)となりました。 (中国・東アジア)売上高は1,033百万円(前年同四半期比+29百万円、2.9%増)、セグメント利益(営業利益)は89百万円(前年同四半期比+2百万円、2.9%増)となりました。」

    前四半期の国内減収増益・海外4地域増収の組み合わせから、当第2四半期累計では日本を含む全5地域で売上高とセグメント利益が前年同期を上回った。
  7. FY2024-Q1海外4地域増収、国内減収増益、海外2地域は増収減益有価証券報告書

    「売上高は4,770百万円(前年同四半期比△24百万円、0.5%減)、セグメント利益(営業利益)は493百万円(前年同四半期比+41百万円、9.3%増)となりました。」

    第1四半期は、アジア・パシフィック、欧州・中東・アフリカ、アメリカ、中国・東アジアの海外4地域が増収となった。アジア・パシフィックとアメリカは増収増益、欧州・中東・アフリカと中国・東アジアは営業費用の増加などにより増収減益となり、日本は減収ながら営業費用減少により増益となった。
  8. FY2023通期で海外4地域増収、国内減収減益有価証券報告書

    「インドネシアやマレーシアにおいては、官公庁向けの大型案件の納入が進んだことや、宗教市場向け音響機器の販売が堅調に推移したことにより売上高は増加しました。」

    通期ではアジア・パシフィック、欧州・中東・アフリカ、アメリカ、中国・東アジアの海外4地域が増収となった。アジア・パシフィックは増収増益、その他の海外3地域は増収ながら営業費用増加等により減益となり、日本は増収減益となった。
  9. FY2023-Q3再掲有価証券報告書

    「インドネシアを中心としたイスラム圏においては、ラマダン需要の取り込みなどにより宗教市場向けの販売が伸長しました。また、マレーシアでは商業施設、ベトナムでは官公庁向けの納入が進んだことにより、セグメント全体の売上高は増加し、セグメント利益は増加しました。」

    第3四半期累計では、海外4地域が増収となり、アジア・パシフィックは増収増益となった。一方、欧州・中東・アフリカ、アメリカ、中国・東アジアは増収ながら営業費用増加等により減益となり、日本は減収減益となった。
  10. FY2023-Q2海外4地域増収、アジア・パシフィック増益・他海外地域減益、国内減収減益有価証券報告書

    「工場向けや鉄道車両向けの売上は伸長しましたが、空港施設向けや減災・防災市場向けの売上が減少し、セグメント全体での売上高は減少しました。」

    日本は減収減益となった一方、海外4地域は売上高が増加した。アジア・パシフィックは増収増益、欧州・中東・アフリカ、アメリカ、中国・東アジアは増収ながら営業費用増加等により減益となった。
  11. FY2023-Q1海外4地域増収、国内減収有価証券報告書

    「インドネシアを中心としたイスラム圏においては、ラマダン需要の取り込みにより宗教市場向けの販売が伸長しました。」

    アジア・パシフィック、欧州・中東・アフリカ、アメリカ、中国・東アジアは増収増益または増収となった一方、日本は教育市場・減災防災市場向けの売上減少により減収減益となった。アメリカではコンテナ不足による商品供給遅延、中国ではロックダウンの影響も記載されている。
  12. FY2022再掲有価証券報告書

    「インドネシアやマレーシアにおいては、官公庁向けの大型案件の納入が進んだことや、宗教市場向け音響機器の販売が堅調に推移したことにより売上高は増加しました。」

    通期では海外4地域が増収増益となり、国内は減収減益となった。海外主要地域の回復と国内の部品入手難・需要減少の組み合わせが確認された。
  13. FY2022-Q3海外全地域が増収増益、国内が減収減益へ変化有価証券報告書

    「(日本)売上高は18,165百万円(前年同四半期比△538百万円、2.9%減)、セグメント利益(営業利益)は3,487百万円(前年同四半期比△227百万円、6.1%減)となりました。」

    第3四半期累計では、国内が減収減益となった一方、アジア・パシフィック、欧州・中東・アフリカ、アメリカ、中国・東アジアの海外4地域はいずれも増収増益となった。前四半期の「主要海外地域で増収増益、国内は横ばい増益」から地域別業績の組み合わせが変化している。
  14. FY2022-Q2主要海外地域で増収増益、国内は横ばい増益有価証券報告書

    「新型コロナウイルス感染症の広がりが落ち着きを見せ、台湾では工場市場向けに、中国では教育市場向けなどに複数の大型案件の納入があり、売上高は増加しました。」

    前期の全地域での減収減益から、アジア・パシフィック、欧州・中東・アフリカ、アメリカ、中国・東アジアでは増収増益となった。日本は売上高が横ばいながらセグメント利益が増加した。
  15. FY2022-Q1地域別業績が回復・混在有価証券報告書

    「新型コロナウイルス感染症拡大が落ち着きを見せ、中国や台湾で複数の大型案件の納入が進んだことなどにより、売上高は増加しました。」

    前期の全地域での減収減益傾向から、当第1四半期は欧州・中東・アフリカ、アメリカ、中国・東アジアで増収増益となり、アジア・パシフィックは減収ながら増益となった。一方、日本は減収減益となった。
  16. FY2021再掲有価証券報告書

    「欧州主要国、中東、南アフリカでの経済活動の停滞の影響により、売上高、セグメント利益は減少しました。」

    通期でも日本、アジア・パシフィック、欧州・中東・アフリカ、アメリカ、中国・東アジアの全地域で売上高・セグメント利益が前年同期を下回った。地域別の減収減益傾向が継続している。
  17. FY2021-Q3再掲有価証券報告書

    「欧州全体での経済活動の停滞の影響により、売上高、セグメント利益は減少しました。」

    第3四半期累計では、前四半期に続き日本、アジア・パシフィック、欧州・中東・アフリカ、アメリカ、中国・東アジアの全地域で売上高・セグメント利益が前年同期を下回った。欧州では経済活動の停滞が要因として示されている。
  18. FY2021-Q2全地域で減収減益継続有価証券報告書

    「欧州全体での経済活動停滞の影響により、売上高、セグメント利益は減少しました。」

    第2四半期累計では、日本、アジア・パシフィック、欧州・中東・アフリカ、アメリカ、中国・東アジアの全地域で売上高・セグメント利益が前年同期を下回った。
  19. FY2021-Q1全地域で減収減益有価証券報告書

    「欧州での経済活動停滞の影響や、大型案件の減少により、売上高、セグメント利益は減少しました。」

    第1四半期は日本、アジア・パシフィック、欧州・中東・アフリカ、アメリカ、中国・東アジアの全地域で売上高とセグメント利益が前年同期を下回った。欧州では経済活動の停滞と大型案件の減少が要因とされた。
  20. FY2020通期でアジア・パシフィックのみ増収増益、他地域は減収減益有価証券報告書

    「(アジア・パシフィック)売上高は7,455百万円(前年同期比+272百万円、3.8%増)、セグメント利益(営業利益)は1,373百万円(前年同期比+127百万円、10.3%増)となりました。」

    通期ではアジア・パシフィックが増収増益となった一方、日本、欧州・中東・アフリカ、アメリカ、中国・東アジアは減収減益となった。欧州・中東地域では景気減速、為替円高、大型案件減少が要因として示されている。
  21. FY2020-Q3アジア・パシフィックのみ増収増益、他地域は減収減益有価証券報告書

    「欧州・中東地域の景気減速に伴う売上高減少に加え、為替円高による影響と大型案件の減少もあり、売上高、セグメント利益は減少しました。」

    第3四半期累計ではアジア・パシフィックが増収増益となった一方、日本、欧州・中東・アフリカ、アメリカ、中国・東アジアは減収減益となった。欧州・中東・アフリカでは景気減速、円高、大型案件減少が要因として示されている。
  22. FY2020-Q2地域別の増収増益と減収減益が併存有価証券報告書

    「(日本)売上高は12,754百万円(前年同四半期比+597百万円、4.9%増)、セグメント利益(営業利益)は2,557百万円(前年同四半期比+374百万円、17.2%増)となりました。鉄道車両向けの出荷は減少したものの、音響機器や映像機器の販売が堅調に推移しました。特に減災・防災市場向けの販売や、オフィス市場向けの販売が伸長しました。結果、売上高、セグメント利益は増加しました。」

    日本、アジア・パシフィック、中国・東アジアは増収増益となった一方、欧州・中東・アフリカは為替円高や大型案件減少、アメリカはカナダでの販売伸び悩みにより減収減益となった。
  23. FY2020-Q1地域別の増収増益と減収減益が併存有価証券報告書

    「中国や香港における空港向け案件などの納入が進み、売上高が増加しましたが、営業費用の増加により、セグメント利益は減少しました。」

    第1四半期は日本、アジア・パシフィック、アメリカで増収増益となった一方、欧州・中東・アフリカは為替円高や大型案件減少で減収減益、中国・東アジアは増収ながら営業費用増加で減益となった。
  24. FY2019地域別に増収増益と減収増益が併存有価証券報告書

    「アメリカ、カナダでの音響機器の販売が伸び悩み、鉄道車両向けの出荷も減少したことで、売上高が減少しましたが、原価率の改善などによりセグメント利益は増加しました。中国では空港向けなどの大型物件や新規流通開拓などにより売上高が増加し、台湾では空港や工場での非常用放送設備の販売が堅調に推移しましたが、営業費用の増加により、セグメント利益は減少しました。」

    通期では日本、アジア・パシフィック、欧州・中東・アフリカ、中国・東アジアが増収となった一方、アメリカは減収ながら原価率改善で増益、中国・東アジアは増収ながら営業費用増加で減益となった。
  25. FY2019-Q3全地域増収・中国東アジア減益有価証券報告書

    「インドネシアでの流通開拓やタイでの大型物件の販売が堅調に推移し、また、ベトナムでは官公庁向けの売上高が増加したことにより、売上高、セグメント利益は増加しました。欧州各国での非常用放送設備等の販売が堅調に推移したことや、エジプト向けの大型物件売上があったことなどにより、売上高、セグメント利益は増加しました。アメリカ、カナダでの音響機器の販売が伸び悩みましたが、鉄道車両向けの売上高が増加しました。また、原価率の改善などによりセグメント利益は増加しました。中国において空港向けなどの大型物件や新規流通開拓などにより売上高が増加し、台湾での販売も堅調に推移しましたが、営業費用の増加により、セグメント利益は減少しました。」

    日本を含む全報告セグメントで売上高が増加した一方、中国・東アジアでは営業費用の増加によりセグメント利益が減少した。
  26. FY2019-Q2地域別業績の組み合わせ変化有価証券報告書

    「アメリカでの鉄道車両向けの販売遅延や、カナダでの教育市場向け音響機器の販売が伸び悩み、売上高は減少しましたが、原価率の改善などにより、セグメント利益は増加しました。中国において空港向けなどの大型物件や新規流通開拓などにより売上高が増加し、台湾や香港での販売も堅調に推移しましたが、営業費用の増加により、セグメント利益は減少しました。」

    アメリカは販売遅延により減収ながら原価率改善で増益となった。中国・東アジアは大型物件や新規流通開拓で増収となった一方、営業費用増加により減益となった。
  27. FY2019-Q1地域別業績の組み合わせ変化有価証券報告書

    「アメリカでの鉄道車両向けの販売が伸び悩み、売上高は減少しました。売上高の減少や販売費及び一般管理費の増加により、セグメント利益は減少しました。中国において空港向けなどの大型物件や新規流通開拓などにより売上高が増加しましたが、営業費用の増加により、セグメント利益は減少しました。」

    アメリカでは鉄道車両向け販売の伸び悩みにより減収減益となった一方、中国では大型物件や新規流通開拓により増収となったが、営業費用増加により減益となった。
  28. FY2018-Q3初出有価証券報告書

    「アメリカで商業施設向けの放送設備や鉄道車両向けに大口案件の売上高が増加しました。また、カナダでも販売が堅調に推移したことなどにより、売上高、セグメント利益は増加しました。欧州で非常用放送システムや南アフリカで空港や発電所向けの販売が堅調に推移したことなどにより、売上高、セグメント利益は増加しました。インドネシアやタイ、ベトナムでの地域商品の販売が堅調に推移しました。また、ベトナムで官公庁向けの販売が堅調に推移したことなどにより、売上高、セグメント利益は増加しました。中国や台湾で商業施設などへの販売は堅調でしたが、大口案件の減少により、売上高は伸び悩みました。売上高の減少により、セグメント利益は減少しました。」

    アメリカ、欧州・中東・アフリカ、アジア・パシフィックでは売上高・セグメント利益が増加した一方、中国・東アジアでは大口案件の減少により減収減益となった。
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