IFRSに基づく製品引渡し時点での収益認識
FY2019-Q1に初出。16回の記載のうち15回が「再掲」。直近の記載はFY2024。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに11社。
- FY2024再掲有価証券報告書
「主として当該製品の引渡し時点で収益を認識しております。」
IFRSに基づき、主として製品引渡し時点で収益を認識する会計方針が継続している。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「３．重要性がある会計方針 要約四半期連結財務諸表において適用する重要性がある会計方針は、前連結会計年度に係る連結財務諸表において適用した会計方針と同一であります。」
IFRSに基づく重要な会計方針について、前連結会計年度から変更がないとの説明が継続している。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「３．重要性がある会計方針 要約四半期連結財務諸表において適用する重要性がある会計方針は、前連結会計年度に係る連結財務諸表において適用した会計方針と同一であります。」
IFRSに基づく重要な会計方針について、前連結会計年度から変更がないとの説明が継続している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「要約四半期連結財務諸表において適用する重要な会計方針は、前連結会計年度に係る連結財務諸表において適用した会計方針と同一であります。」
IFRSに基づく重要な会計方針について、前連結会計年度から変更がないとの説明が継続している。 - FY2022再掲有価証券報告書
「主として当該製品の引渡し時点で収益を認識しております。」
IFRSに基づき、主として製品引渡し時点で収益を認識する会計方針が継続している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「要約四半期連結財務諸表において適用する重要な会計方針は、前連結会計年度に係る連結財務諸表において適用した会計方針と同一であります。」
IFRSに基づく重要な会計方針について、前連結会計年度から変更がないとの説明が継続している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「要約四半期連結財務諸表において適用する重要な会計方針は、前連結会計年度に係る連結財務諸表において適用した会計方針と同一であります。」
IFRSに基づく重要な会計方針について、前連結会計年度から変更がないとの説明が継続している。 - FY2021再掲有価証券報告書
「これらの製品の販売については、多くの場合、製品の引渡し時点において顧客が当該製品に対する支配を獲得し、履行義務が充足されると判断されることから、主として当該製品の引渡し時点で収益を認識しております。」
IFRSに基づき、主として製品引渡し時点で収益を認識する会計方針が継続している。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「要約四半期連結財務諸表において適用する重要な会計方針は、前連結会計年度に係る連結財務諸表において適用した会計方針と同一であります。」
IFRSに基づく重要な会計方針について、前連結会計年度から変更がないとの説明が継続している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「要約四半期連結財務諸表において適用する重要な会計方針は、前連結会計年度に係る連結財務諸表において適用した会計方針と同一であります。」
IFRSに基づく重要な会計方針について、前連結会計年度から変更がないとの説明が継続している。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「要約四半期連結財務諸表において適用する重要な会計方針は、前連結会計年度に係る連結財務諸表において適用した会計方針と同一であります。」
IFRSに基づく重要な会計方針について、前連結会計年度から変更がないとの説明が継続している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「本要約四半期連結財務諸表において適用する重要な会計方針は、以下に記載されている事項を除いて、前連結会計年度の連結財務諸表において適用した会計方針から変更はありません。」
収益認識を含むIFRSの重要な会計方針について、指定された事項を除き前連結会計年度から変更がないとの説明が継続している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「これらの製品の販売については、多くの場合、製品の引渡し時点において顧客が当該製品に対する支配を獲得し、履行義務が充足されると判断されることから、主として当該製品の引渡し時点で収益を認識しております。」
IFRSに基づき、主として製品引渡し時点で収益を認識する会計方針が継続している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「本要約四半期連結財務諸表において適用する重要な会計方針は、第１四半期連結累計期間において適用した会計方針と同一であります。」
第1四半期から適用しているIFRSの重要な会計方針が継続しており、収益認識を含む会計方針に重要な変更はない。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「日本基準においては主として出荷基準により収益を認識しておりましたが、IFRSにおいては顧客へ引渡した時点で収益を認識しております。」
IFRS適用後、主として顧客への製品引渡し時点で収益を認識する方針が継続している。 - FY2019-Q1初出有価証券報告書
「当社グループは、主にコネクタ等を生産・販売しております。これらの製品の販売については、多くの場合、製品の引渡し時点において顧客が当該製品に対する支配を獲得し、履行義務が充足されると判断されることから、主として当該製品の引渡し時点で収益を認識しております。」
IFRSの5ステップアプローチに基づき、主にコネクタ製品の収益を顧客への引渡し時点で認識する会計方針が開示された。