有形固定資産の減価償却方法を定率法から定額法へ変更
FY2017-Q1に初出。11回の記載のうち10回が「再掲」。直近の記載は2026-06-01。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに11社。
- 2026-06-01再掲株主総会
「各資産はそれぞれの見積耐用年数にわたって定額法で減価償却を行っております。」
有形固定資産の定額法による減価償却方針が継続している。 - FY2024再掲有価証券報告書
「土地等の償却を行わない資産を除き、各資産はそれぞれの見積耐用年数にわたって定額法で減価償却を行っております。」
有形固定資産について定額法による減価償却を行う会計方針が継続している。 - FY2022再掲有価証券報告書
「土地等の償却を行わない資産を除き、各資産はそれぞれの見積耐用年数にわたって定額法で減価償却を行っております。」
有形固定資産について定額法による減価償却を行う会計方針が継続している。 - FY2021再掲有価証券報告書
「各資産はそれぞれの見積耐用年数にわたって定額法で減価償却を行っております。」
IFRSに基づく有形固定資産の定額法による減価償却が継続して適用されている。 - FY2019再掲有価証券報告書
「各資産はそれぞれの見積耐用年数にわたって定額法で減価償却を行っております。」
IFRSに基づく有形固定資産の定額法による減価償却が継続して適用されている。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「日本基準における有形固定資産の減価償却方法については、一部の連結子会社で定率法を採用しておりましたが、IFRSにおいては主として定額法を採用しております。」
IFRS移行後の有形固定資産について、主として定額法を採用する会計方針が継続している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「各資産はそれぞれの見積耐用年数にわたって定額法で減価償却を行っております。」
IFRSに基づく有形固定資産の会計方針として、定額法による減価償却が継続適用されている。 - FY2017再掲有価証券報告書
「有形固定資産の減価償却方法について、従来、当社及び一部の連結子会社は主として定率法を採用しておりましたが、当連結会計年度より当社及び一部の連結子会社において定額法に変更しております。」
定率法から定額法への変更が通期でも適用され、従来方法と比べ営業利益、経常利益及び税金等調整前当期純利益がそれぞれ34億14百万円増加したと開示している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「有形固定資産の減価償却方法について、従来、当社及び一部の連結子会社は主として定率法を採用しておりましたが、第１四半期連結会計期間より当社及び一部の連結子会社において定額法に変更しております。」
第1四半期に導入された定率法から定額法への変更が継続適用されている。従来方法と比べ、当第3四半期累計期間の営業利益、経常利益および税金等調整前四半期純利益がそれぞれ23億円増加したと開示している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「第１四半期連結会計期間より当社及び一部の連結子会社において有形固定資産の減価償却方法を定率法から定額法に変更しております」
第1四半期に導入された定率法から定額法への変更が継続適用され、当第2四半期累計期間では営業利益、経常利益及び税金等調整前四半期純利益が従来方法比でそれぞれ12億93百万円増加したと開示している。 - FY2017-Q1初出有価証券報告書
「有形固定資産の減価償却方法について、従来、当社及び一部の連結子会社は主として定率法を採用しておりましたが、当第１四半期連結会計期間より当社及び一部の連結子会社において定額法に変更しております。これは、設備の汎用化率の高まりを契機に減価償却方法の見直しを行った結果、今後、設備の安定的な稼働が見込まれることとなったため、有形固定資産の使用形態をより適切に反映し、原価配分をより適切に収益に対応させる定額法が望ましい方法であると判断し、当第１四半期連結会計期間より定額法に変更しました」
設備の汎用化率の高まりと安定稼働見込みを理由として、減価償却方法を定率法から定額法へ変更したと説明している。従来方法との差額として営業利益等が500百万円増加したとも記載されている。