機械化・省人化等による生産性向上と原価低減
FY2016に初出。13回の記載のうち11回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに28社。
- FY2026再掲有価証券報告書
「生産面においては、産業用ロボットの活用など、スピード感を持って自動化・省人化を進め、コスト削減と品質の安定化をはかってまいります。」
産業用ロボットを含む自動化・省人化により、コスト削減と品質安定化を進める方針を継続している。 - 2026-06-02再掲株主総会
「生産面においては、産業用ロボットの活用など、スピード感を持って自動化・省人化を進め、コスト削減と品質の安定化をはかってまいります。」
産業用ロボットを含む自動化・省人化、生産性向上の方針を継続した。 - FY2024再掲有価証券報告書
「生産面においては、産業用ロボットの活用など、スピード感を持って自動化・省人化を進め、コスト削減と品質の安定化をはかってまいります。」
産業用ロボットの活用を含む自動化・省人化によるコスト削減と品質安定化の方針を継続している。 - FY2020再掲有価証券報告書
「また生産においては、産業用ロボットの活用など、スピード感を持って自動化・省人化を進め、コスト削減、及び品質の安定化を図ってまいります。」
従来の機械化・省人化による生産性向上と原価低減の方針に、産業用ロボットの活用を具体的な手段として記載している。計画の記載であり、完了や数値実績は示されていない。 - FY2019前進有価証券報告書
「営業利益につきましては、売上高の減少があったものの、為替相場が当初想定の１米ドル106円より円安で推移したこと、及び機械化等生産性向上によるコストダウンや固定費の削減ができたことにより目標を達成いたしました。」
機械化等による生産性向上、コストダウン、固定費削減が営業利益目標達成の要因として具体的に記載された。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「このような状況の下で、当社グループでは、機械化等による生産性向上及び固定費の削減など、原価対策に努めましたが、上記市場動向の影響を受けた移動体通信関連向けをはじめ、アミューズメント関連向け、自動車関連向けも売上が前年同期と比べて減少し、利益も減少いたしました。」
機械化による生産性向上、固定費削減などの原価対策を継続しているが、具体的な達成数値や新たな段階到達は示されていない。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「機械化、省人化、省力化による生産性の向上、加えて工程改善、内製化、最適な生産地の選別への取り組みを一段と強化することにより、引き続き原価低減に取り組んでまいります。」
生産性向上と原価低減に向けた施策が前四半期と同じ内容で再掲されている。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「機械化、省人化、省力化による生産性の向上、加えて工程改善、内製化、最適な生産地の選別への取り組みを一段と強化することにより、引き続き原価低減に取り組んでまいります。」
生産性向上と原価低減に向けた施策が前四半期と同じ内容で再掲されている。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「機械化、省人化、省力化による生産性の向上、加えて工程改善、内製化、最適な生産地の選別への取り組みを一段と強化することにより、引き続き原価低減に取り組んでまいります。」
生産性向上と原価低減に向けた施策が前四半期までと同じ内容で再掲されている。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「機械化、省人化、省力化による生産性の向上、加えて工程改善、内製化、最適な生産地の選別への取り組みを一段と強化することにより、引き続き原価低減に取り組んでまいります。」
機械化・省人化・省力化、工程改善、内製化等による生産性向上と原価低減を引き続き掲げている。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「機械化、省人化、省力化による生産性の向上、加えて工程改善、内製化、最適な生産地の選別への取り組みを一段と強化することにより、引き続き原価低減に取り組んでまいります。」
機械化・省人化・省力化等を通じた生産性向上と原価低減を引き続き進めている。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「機械化、省人化、省力化による生産性の向上、加えて工程改善、内製化、最適な生産地の選別への取り組みを一段と強化することにより、引き続き原価低減に取り組んでまいります。」
機械化・省人化・工程改善・内製化による生産性向上と原価低減を継続している。 - FY2016初出有価証券報告書
「さらに、経営全般の一層の効率化とスピードアップを進めると共に、生産性の向上、原価力、販売力の強化のため国内外の生産・販売拠点の見直し（新設、増強、縮小、統廃合他）を行い、機械化、自動化、省人化による品質向上と原価低減をはかり、経費削減等に取り組み、業績の回復・向上、利益体質の強化、及びコンプライアンス体制、ＣＳＲ（企業の社会的責任）体制、内部統制システム、情報セキュリティ管理体制、リスク管理体制等の充実・強化をはかり、企業価値の増大に努めてまいります。」
拠点の新設・増強・縮小・統廃合、機械化・自動化・省人化を通じて、品質・原価・利益体質の改善を目指している。