新株予約権付社債による資金調達
FY2018-Q2に初出。23回の記載のうち19回が「再掲」。直近の記載はFY2026-H1。
直近の記載が「その他」なのは、ほかに7社。
- FY2026-H1新株予約権付社債残高の再開示有価証券報告書
「新株予約権付社債 10,190 10,176」
中間連結貸借対照表で新株予約権付社債10,176百万円を開示し、設備投資・長期運転資金について新株予約権付社債の発行を含む調達方針も記載している。 - FY2025-H1達成有価証券報告書
「2017年９月21日に当社グループが発行した転換社債型新株予約権付社債は、2024年９月20日に償還日を迎え償還を行ったため、前事業年度の有価証券報告書に記載した「（９）株式の希薄化」は消滅しております。」
転換社債型新株予約権付社債は2024年9月20日に償還され、当中間期には償還による支出9,085百万円を計上した。発行済み社債の償還が完了した。 - FY2024転換社債型新株予約権付社債の償還期限到来有価証券報告書
「１年以内 10,000」
2024年満期円貨建転換社債型新株予約権付社債10,008百万円を1年内償還予定として計上し、2024年9月の償還期限が近づいている。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「短期運転資金は、自己資金及び銀行等金融機関からの短期借入を基本としており、設備投資や長期運転資金の調達につきましては、自己資金、銀行等金融機関からの借入及び新株予約権付社債の発行などによる調達を基本としております。」
短期運転資金、設備投資、長期運転資金について、自己資金・銀行借入・新株予約権付社債を組み合わせる資金調達方針を継続している。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「短期運転資金は、自己資金及び銀行等金融機関からの短期借入を基本としており、設備投資や長期運転資金の調達につきましては、自己資金、銀行等金融機関からの借入及び新株予約権付社債の発行などによる調達を基本としております。」
短期運転資金、設備投資、長期運転資金について、自己資金・銀行借入・新株予約権付社債を組み合わせる資金調達方針を継続している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「短期運転資金は、自己資金及び銀行等金融機関からの短期借入を基本としており、設備投資や長期運転資金の調達につきましては、自己資金、銀行等金融機関からの借入及び新株予約権付社債の発行などによる調達を基本としております。」
短期運転資金、設備投資、長期運転資金について、自己資金・銀行借入・新株予約権付社債を組み合わせる資金調達方針を継続している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「短期運転資金は、自己資金及び銀行等金融機関からの短期借入を基本としており、設備投資や長期運転資金の調達につきましては、自己資金、銀行等金融機関からの借入及び新株予約権付社債の発行などによる調達を基本としております。」
短期運転資金、設備投資、長期運転資金について、自己資金・銀行借入・新株予約権付社債を組み合わせる資金調達方針を継続している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「短期運転資金は、自己資金及び銀行等金融機関からの短期借入を基本としており、設備投資や長期運転資金の調達につきましては、自己資金、銀行等金融機関からの借入及び新株予約権付社債の発行などによる調達を基本としております。」
短期運転資金、設備投資、長期運転資金について、自己資金・銀行借入・新株予約権付社債を組み合わせる資金調達方針を継続している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「短期運転資金は、自己資金及び銀行等金融機関からの短期借入を基本としており、設備投資や長期運転資金の調達につきましては、自己資金、銀行等金融機関からの借入及び新株予約権付社債の発行などによる調達を基本としております。」
短期運転資金、設備投資、長期運転資金について、自己資金・銀行借入・新株予約権付社債を組み合わせる資金調達方針を継続している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「短期運転資金は、自己資金及び銀行等金融機関からの短期借入を基本としており、設備投資や長期運転資金の調達につきましては、自己資金、銀行等金融機関からの借入及び新株予約権付社債の発行などによる調達を基本としております。」
短期運転資金、設備投資、長期運転資金について、自己資金・銀行借入・新株予約権付社債を組み合わせる資金調達方針を継続している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「短期運転資金は、自己資金及び銀行等金融機関からの短期借入を基本としており、設備投資や長期運転資金の調達につきましては、自己資金、銀行等金融機関からの借入及び新株予約権付社債の発行などによる調達を基本としております。」
短期運転資金、設備投資、長期運転資金について、自己資金・銀行借入・新株予約権付社債を組み合わせる資金調達方針を継続している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「短期運転資金は、自己資金及び銀行等金融機関からの短期借入を基本としており、設備投資や長期運転資金の調達につきましては、自己資金、銀行等金融機関からの借入及び新株予約権付社債の発行などによる調達を基本としております。」
短期運転資金、設備投資、長期運転資金について、自己資金・銀行借入・新株予約権付社債を組み合わせる資金調達方針を継続している。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「短期運転資金は、自己資金及び銀行等金融機関からの短期借入を基本としており、設備投資や長期運転資金の調達につきましては、自己資金、銀行等金融機関からの借入及び新株予約権付社債の発行などによる調達を基本としております。」
短期運転資金、設備投資、長期運転資金について、自己資金・銀行借入・新株予約権付社債を組み合わせる資金調達方針を継続している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「短期運転資金は、自己資金及び銀行等金融機関からの短期借入を基本としており、設備投資や長期運転資金の調達につきましては、自己資金、銀行等金融機関からの借入及び新株予約権付社債の発行などによる調達を基本としております。」
短期運転資金、設備投資、長期運転資金について、自己資金・銀行借入・新株予約権付社債を組み合わせる資金調達方針を継続している。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「短期運転資金は、自己資金及び銀行等金融機関からの短期借入を基本としており、設備投資や長期運転資金の調達につきましては、自己資金、銀行等金融機関からの借入及び新株予約権付社債の発行などによる調達を基本としております。」
短期運転資金、設備投資、長期運転資金について、自己資金・銀行借入・新株予約権付社債を組み合わせる資金調達方針を継続している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「短期運転資金は、自己資金及び銀行等金融機関からの短期借入を基本としており、設備投資や長期運転資金の調達につきましては、自己資金、銀行等金融機関からの借入及び新株予約権付社債の発行などによる調達を基本としております。」
短期運転資金、設備投資、長期運転資金について、自己資金・銀行借入・新株予約権付社債を組み合わせる資金調達方針を継続している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「短期運転資金は、自己資金及び銀行等金融機関からの短期借入を基本としており、設備投資や長期運転資金の調達につきましては、自己資金、銀行等金融機関からの借入及び新株予約権付社債の発行などによる調達を基本としております。」
短期運転資金、設備投資、長期運転資金について、自己資金・銀行借入・新株予約権付社債を組み合わせる資金調達方針を継続している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「短期運転資金は、自己資金及び銀行等金融機関からの短期借入を基本としており、設備投資や長期運転資金の調達につきましては、自己資金、銀行等金融機関からの借入及び新株予約権付社債の発行などによる調達を基本としております。」
自己資金、銀行借入、新株予約権付社債を組み合わせる資金調達方針を継続している。新株予約権付社債の期末残高は10,116百万円である。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「短期運転資金は、自己資金及び銀行等金融機関からの短期借入を基本としており、設備投資や長期運転資金の調達につきましては、自己資金、銀行等金融機関からの借入及び新株予約権付社債の発行などによる調達を基本としております。」
短期運転資金、設備投資、長期運転資金について、自己資金・借入・新株予約権付社債を組み合わせる資金調達方針を再掲している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「短期運転資金は、自己資金及び銀行等金融機関からの短期借入を基本としており、設備投資や長期運転資金の調達につきましては、自己資金、銀行等金融機関からの借入及び新株予約権付社債の発行などによる調達を基本としております。」
設備投資・長期運転資金について、新株予約権付社債の発行を含む資金調達方針を再掲している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「短期運転資金は、自己資金及び銀行等金融機関からの短期借入を基本としており、設備投資や長期運転資金の調達につきましては、自己資金、銀行等金融機関からの借入及び新株予約権付社債の発行などによる調達を基本としております。」
設備投資・長期運転資金について、新株予約権付社債の発行を含む資金調達方針を再掲している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「財務活動による資金は、91億７百万円の増加（前年同期は11億10百万円の減少）となりました。これは主に、短期借入金の減少４億16百万円（前年同期は６億18百万円の減少）、新株予約権付社債の発行による収入が101億20百万円（前年同期は発行しておりません。）、配当金の支払５億94百万円（前年同期は４億91百万円）によるものであります。」
新株予約権付社債の発行による101億20百万円の調達を資金収支上も再確認している。 - FY2018-Q2初出有価証券報告書
「新株予約権付社債の発行による収入が101億20百万円」
平成29年9月5日決議の新株予約権付社債を発行し、101億20百万円を調達した。新株予約権は2,000個、目的株式数は4,074,979株、転換価額は1株2,454円で、行使期間は平成29年10月5日から平成36年9月6日までと記載されている。