ホシデン（6804）・事実再掲
収益認識会計基準の適用による収益・有償支給取引の認識変更
FY2022-Q1に初出。4回の記載のうち1回が「再掲」。直近の記載はFY2024。
4記載
4年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
収益認識会計基準適用による金型費用・有償支給取引の認識変更16社が書いているテーマ・逆風1社・追い風3社
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに9社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている16社のうち14社を表示しています。上の文は16社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2024再掲有価証券報告書
「顧客との合意により決定された取引条件に基づき、製品の支配が顧客に移転することにより履行義務が充足した時点で収益を認識しております。」
収益認識会計基準適用後の、製品の支配移転時点を基礎とする収益認識方針を継続している。 - FY2022-Q3適用影響額の更新有価証券報告書
「この結果、当第３四半期連結会計期間末において、原材料及び貯蔵品が2,093百万円、流動負債のその他が2,093百万円、それぞれ増加しております。」
収益認識会計基準の適用に伴う有償支給取引の表示について、第3四半期末の原材料及び貯蔵品と流動負債のその他への影響額をそれぞれ2,093百万円と開示した。 - FY2022-Q2適用影響額の更新有価証券報告書
「この結果、当第２四半期連結会計期間末において、原材料及び貯蔵品が2,232百万円、流動負債のその他が2,232百万円、それぞれ増加しております。」
収益認識会計基準の適用に伴う有償支給取引の表示について、第2四半期末の原材料及び貯蔵品と流動負債のその他への影響額をそれぞれ2,232百万円と開示した。 - FY2022-Q1初出有価証券報告書
「「収益認識に関する会計基準」（企業会計基準第29号 2020年３月31日）等を当第１四半期連結会計期間の期首から適用し、約束した財又はサービスの支配が顧客に移転した時点で、当該財又はサービスと交換に受け取ると見込まれる金額で収益を認識することといたしました。」
当第１四半期連結会計期間の期首から収益認識会計基準等を適用した。有償支給取引では原材料及び貯蔵品と流動負債のその他がそれぞれ2,326百万円増加し、顧客に支払われる対価の表示方法も変更された。