読む価値
45定例
6項目のうち5項目からの評価です向き
改善
会社の説明から読み取った方向です。規模
702
百万円書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
中間期（第2四半期）2026年4月1日〜2026年9月30日連結IFRS売上高7,693百万円前年比 +6.3%進捗 48.1%
営業利益476百万円進捗 68.0%
経常利益403百万円進捗 73.3%
純利益（親会社株主帰属）388百万円進捗 77.6%
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。 点線の枠は通期予想、内側の帯がこの期間の実績です。進捗率は実績÷予想で算出したもので、中間期（第2四半期）なら50%が通過点の目安です。
１株当たり当期純利益13.47円
期末の財政状態
総資産11,191百万円
うち純資産 4,371 百万円自己資本比率 39.1%前期末比 +0.7pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
現金の出入り
営業+589
投資-64
財務-36
純増減+489
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 百万円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高2,634百万円
セグメント別売上高
音響機器セグメント5,21271.5%+1.7%
情報機器セグメント2,08028.5%+15.0%
セグメント別利益
音響機器セグメント90488.8%
情報機器セグメント11411.2%
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高16,000百万円（前年比 +0.4%）
営業利益700百万円（前年比 +3.5%）
経常利益550百万円（前年比 -10.2%）
純利益500百万円（前年比 -13.5%）
業績予想の修正売上高 非開示 → 16,000百万円 / 営業利益 非開示 → 700百万円 / 経常利益 非開示 → 550百万円 / 純利益 非開示 → 500百万円
年間配当予想1円 → 1円（0.0%）
業績の増減要因
業務用音響機器事業（TASCAMブランド）および情報機器セグメントが好調に推移したことに加え、米国関税措置に係る還付金を計上したこと。
継続企業の前提に関する記載
該当事項はありません
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 無それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 非開示
連結範囲の変更新規 0 / 除外 0 / 社名 非開示
重要な後発事象重要な後発事象はありません
減価償却費246百万円
決算補足説明資料の有無無
決算説明会の有無無
期末発行済株式数28,931,713
期末自己株式数130,550
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 中間期（第2四半期） |
| 会計基準 | IFRS |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2026年4月1日〜2026年9月30日 |
| 売上高 | 7,693百万円（前年比 +6.3%） |
| 営業利益 | 476百万円 |
| 経常利益 | 403百万円 |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 388百万円 |
| １株当たり当期純利益 | 13.47円 |
| 自己資本比率 | 当期末 39.1 / 前期末 38.4 |
| 総資産 | 11,191百万円 |
| 純資産 | 4,371百万円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 589百万円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | -64百万円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -36百万円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 2,634百万円 |
| 通期業績予想 | 売上高 16,000百万円（前年比 +0.4%） / 営業利益 700百万円（前年比 +3.5%） / 経常利益 550百万円（前年比 -10.2%） / 純利益 500百万円（前年比 -13.5%） |
| 業績予想の修正 | 売上高 非開示 → 16,000百万円 / 営業利益 非開示 → 700百万円 / 経常利益 非開示 → 550百万円 / 純利益 非開示 → 500百万円 |
| 年間配当予想 | 1円 → 1円（0.0%） |
| セグメント別売上高 | 音響機器セグメント 5,212百万円（前年比 +1.7%） / 情報機器セグメント 2,080百万円（前年比 +15.0%） |
| セグメント別利益 | 音響機器セグメント 904百万円 / 情報機器セグメント 114百万円 |
| 減価償却費 | 246百万円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項はありません |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 無 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 非開示 |
| 連結範囲の変更 | 新規 0 / 除外 0 / 社名 非開示 |
| 重要な後発事象 | 重要な後発事象はありません |
| 決算補足説明資料の有無 | 無 |
| 決算説明会の有無 | 無 |
| 期末発行済株式数 | 28,931,713 |
| 期末自己株式数 | 130,550 |
| 業績の増減要因 | 業務用音響機器事業（TASCAMブランド）および情報機器セグメントが好調に推移したことに加え、米国関税措置に係る還付金を計上したこと。 |
この書類が述べていない項目（7件）
売上高営業利益率配当性向株主還元方針地域別売上高受注高・受注残高減損損失特別損益の内訳
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。業務用音響機器事業（TASCAMブランド）および情報機器セグメントが好調に推移したことに加え、米国関税措置に係る還付金を計上したため。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。