読む価値
46定例
0〜100。会社の良し悪しではなく、読む価値の大きさです。向き
強弱が混在
会社の説明から読み取った方向です。規模
-13.9
％（営業利益の前期比）書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
通期2022年4月1日〜2023年3月31日連結IFRS売上高15,699百万円前年比 -1.9%
営業利益563百万円前年比 -13.9%
経常利益341百万円前年比 -29.1%
純利益（親会社株主帰属）305百万円前年比 -22.0%
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
１株当たり当期純利益10.60円
売上高営業利益率3.6%
期末の財政状態
総資産10,958百万円
うち純資産 3,112 百万円自己資本比率 28.4%前期末比 +3.9pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
現金の出入り
営業+294
投資-102
財務-333
純増減-141
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 百万円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高1,196百万円
セグメント別売上高音響機器事業 10,023百万円（前年比 -8.8%）、情報機器事業 4,329百万円（前年比 +23.9%）
セグメント別利益音響機器事業 846百万円（前年比 -34.1%）、情報機器事業 352百万円（前年比 +108.3%）
地域別売上高7,856百万円、3,711百万円、2,543百万円、1,367百万円、222百万円
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高17,000百万円（前年比 +8.3%）
営業利益600百万円（前年比 +6.5%）
経常利益400百万円（前年比 +17.2%）
純利益320百万円（前年比 +4.8%）
年間配当予想0円／株 → 1円／株
配当性向当期実績 9.4% / 次期予想 9%
株主還元方針自己資本比率25%を配当再開の目安とする方針
業績の増減要因
BtoB事業は回復傾向にあるものの、半導体を中心とした電子部品の調達難と、前期の巣ごもり需要で好調だったBtoC事業の反動減により売上収益・営業利益が減少した。為替相場の変動に伴い為替差損52百万円を計上した。
継続企業の前提に関する記載
該当事項なし
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 無それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 非開示
連結範囲の変更新規0社、除外0社（社名なし）
重要な後発事象重要な後発事象はありません
減損損失0百万円
減価償却費474百万円
決算補足説明資料の有無無
決算説明会の有無無（対象者なし）
期末発行済株式数28,931,713株
期末自己株式数125,182株
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 通期 |
| 会計基準 | IFRS |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2022年4月1日〜2023年3月31日 |
| 売上高 | 15,699百万円（前年比 -1.9%） |
| 営業利益 | 563百万円（前年比 -13.9%） |
| 経常利益 | 341百万円（前年比 -29.1%） |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 305百万円（前年比 -22.0%） |
| １株当たり当期純利益 | 10.60円 |
| 売上高営業利益率 | 3.6% |
| 自己資本比率 | 当期末 28.4 / 前期末 24.5 |
| 総資産 | 10,958百万円 |
| 純資産 | 3,112百万円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 294百万円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | -102百万円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -333百万円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 1,196百万円 |
| 通期業績予想 | 売上高 17,000百万円（前年比 +8.3%） / 営業利益 600百万円（前年比 +6.5%） / 経常利益 400百万円（前年比 +17.2%） / 純利益 320百万円（前年比 +4.8%） |
| 年間配当予想 | 0円／株 → 1円／株 |
| 配当性向 | 当期実績 9.4% / 次期予想 9% |
| 株主還元方針 | 自己資本比率25%を配当再開の目安とする方針 |
| セグメント別売上高 | 音響機器事業 10,023百万円（前年比 -8.8%）、情報機器事業 4,329百万円（前年比 +23.9%） |
| セグメント別利益 | 音響機器事業 846百万円（前年比 -34.1%）、情報機器事業 352百万円（前年比 +108.3%） |
| 地域別売上高 | 7,856百万円、3,711百万円、2,543百万円、1,367百万円、222百万円 |
| 減価償却費 | 474百万円 |
| 減損損失 | 0百万円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項なし |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 無 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 非開示 |
| 連結範囲の変更 | 新規0社、除外0社（社名なし） |
| 重要な後発事象 | 重要な後発事象はありません |
| 決算補足説明資料の有無 | 無 |
| 決算説明会の有無 | 無（対象者なし） |
| 期末発行済株式数 | 28,931,713株 |
| 期末自己株式数 | 125,182株 |
| 業績の増減要因 | BtoB事業は回復傾向にあるものの、半導体を中心とした電子部品の調達難と、前期の巣ごもり需要で好調だったBtoC事業の反動減により売上収益・営業利益が減少した。為替相場の変動に伴い為替差損52百万円を計上した。 |
この書類が述べていない項目（3件）
業績予想の修正受注高・受注残高特別損益の内訳
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。半導体を中心とした電子部品の調達難と、前期に好調だったBtoC事業の巣ごもり需要の反動減により、売上収益および営業利益が減少した。また、為替相場の変動に伴う為替差損52百万円も当期利益の減少要因となった。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。